言語聴覚士が派遣で働く条件と時給は？パートとの違いや求人の探し方を解説

言語聴覚士の派遣とは？

言語聴覚士の派遣とは、派遣会社と雇用契約を結び、病院や介護老人保健施設などへ一定期間出向し、嚥下や発声に関するリハビリをおこなう働き方です。

就業先との直接雇用関係はなく、派遣会社が雇用主となるため、勤務地・契約期間・時給は案件ごとに変動します。

他の雇用形態と違い、派遣は短期間で多くの領域の症例に触れることができ、高時給で働けるのが魅力です。

その一方で、契約満了による無収入になってしまうリスクやキャリア形成の難しさなどもあります。

言語聴覚士の派遣が認められるケース

言語聴覚士は患者を直接支援する業務に当たるため、労働者派遣法では継続的な派遣が原則禁止されています。

しかし以下3つのケースでは、例外的に派遣就労が認められます。

紹介予定派遣での直接雇用ルート

紹介予定派遣は、最長6か月の派遣期間後に派遣先と直接雇用契約を結ぶことを前提とした働き方です。

言語聴覚士が不足している施設では「実際に働きぶりを見てから採用を決めたい」というケースが多く、まずは派遣として迎え入れます。

言語聴覚士本人にとっても、高時給を得ながら職場の雰囲気や教育体制を事前に体験できるため、ミスマッチによる早期離職を防ぎやすいメリットがあります。

産休・育休・介護休業者の代替要員

医療・介護現場では近年、働き方改革の影響で産休・育休を取得する言語聴覚士が増えています。

代替要員が確保できないと患者対応が滞るため、休業期間限定で言語聴覚士の派遣が許可されています。

契約期間は3か月から1年ほどで、復帰日が延長されれば派遣契約も更新されるケースが一般的です。

へき地医療・公的事業の特例派遣

離島や過疎地域など、常勤の言語聴覚士を確保しづらい地域では特例派遣が適用され、派遣期間の上限や更新回数の制限が緩和されます。

地域住民に摂食嚥下リハビリや音声指導をおこなう仕事は社会的意義が高く、地域包括ケアや遠隔リハビリの最前線で経験を積めます。

また赴任手当や住居提供、交通費全額支給など、待遇面での優遇措置が多いのも特徴です。

派遣・非常勤の求人は数が少なく、競争率が高いため、プロのサポートが欠かせません。

リハビリ専門の転職サイトを利用すれば、担当者による手厚いサポートを受けられ、希望条件にマッチした派遣求人を教えてもらえます。

派遣で働く言語聴覚士の収入・待遇の実態

言語聴覚士の派遣は高時給が魅力ですが、賞与や退職金がないため、年収には契約期間の空白期間のリスクを考えておく必要があります。

派遣として働き始めてから後悔しないように、ここで収入・待遇の実態を確認しておきましょう。

派遣の時給を正社員・パートと比較

言語聴覚士の派遣の平均時給は1,396円で、パートの時給よりも若干高めです。

正社員の平均年収は約364万円となっており、時給に換算すると約1,900円です。

パートと派遣の時給はほぼ同じですが、地域によっては派遣の時給が200円ほど高くなります。

なお、全体の給与幅は303〜737万円と幅広く、勤務先や経験・スキルによって時給に大きな差が出ます。

交通費・残業代・夜勤手当

派遣で働く言語聴覚士の交通費は全額支給が基本です。へき地案件では赴任手当や車両貸与、手厚い補助がつくこともあります。

残業代は労働基準法に基づき125％で支給されるため、急性期病棟でリハビリ会議が延長しても割増賃金が保証されます。

一方、言語聴覚士は夜勤・当直業務がほぼなく、夜勤手当は基本的にありません。

ただし、休日呼び出しやオンコール対応がある場合は、待機手当として5,000～8,000円/回を別途支給する派遣会社もあります。

社会保険・退職金などの福利厚生

社会保険や退職金などの福利厚生は派遣会社によって差が大きいため、事前比較が欠かせません。

派遣は週30時間以上勤務で健康保険・厚生年金・雇用保険に加入できますが、退職金制度は導入していない派遣会社がほとんどです。

健康診断は年1回実施が義務づけられているものの、オプション検査や婦人科検診は自己負担となる場合もあります。

また産休育休は法定通り取得できますが、復帰後に同条件の派遣先が確保できるかは在籍年数と派遣会社の営業力に左右されます。

言語聴覚士の派遣求人を探す方法

言語聴覚士の派遣求人を効率よく探すには、情報源を複数持つことが重要です。

以下の2つの方法を同時に活用すれば、非公開求人を含む幅広い案件を把握でき、応募できる機会が格段に増えます。

リハビリ特化の派遣会社に登録する

言語聴覚士の派遣は専門領域のため、一般向けの派遣会社よりも言語聴覚士専門の派遣求人を多く扱うリハビリ特化型の人材会社への登録が必須です。

専門会社は嚥下内視鏡検査や音声評価機器を完備した急性期病院、小児発達リハビリ施設など、細かい希望に沿った求人を保有しています。

登録時に担当者との面談で、専門分野(摂食嚥下、失語症、発達障害など)・希望エリア・勤務日数・希望時給などを具体的に伝えると、求人との合致率が高まります。

転職サイト・エージェントで非公開求人を探す

言語聴覚士が紹介予定派遣で働きたいなら、転職サイトや人材紹介エージェントがおすすめです。

紹介予定派遣や高い難易度の案件は、施設運営上の都合で一般公開されない「非公開求人」として転職エージェント経由で募集されることが多いです。

非公開求人も含めて検討すれば、選択肢の幅が広がり、希望条件に適した職場が見つかりやすくなります。

またエージェントは独自ネットワークを持っており、離職率や職場の人間関係など求人票に載らない内部情報を共有してくれます。

履歴書の添削や面接対策、条件交渉まで無料でサポートしてくれるため、派遣未経験者こそ活用する価値は大きいです。

言語聴覚士におすすめの転職サイト・エージェントは、下記のとおりです。

言語聴覚士におすすめの転職サイトは、下記の記事で詳しく解説しています。

関連記事

【転職のプロが解説】言語聴覚士(ST)におすすめの転職サイト11選

言語聴覚士の派遣契約前に確認すべきポイント

派遣契約は正社員の就業規則とは異なる独自ルールが多く、事前確認を怠ると「更新不可で突然無収入」「教育体制ゼロ」といったギャップが生まれがちです。

特に言語聴覚士は少人数配置の職場が多いため、派遣先のサポート体制や医師・看護師との連携方法を把握しておかなければ臨床の質を保てません。

ここでは、契約締結前に確認すべき5つのポイントを紹介します。

契約期間と更新・終了条件

派遣契約の法定上限は最長3年ですが、言語聴覚士の派遣は「臨時的・一時的」な要件を満たす必要があります。

そのため、契約期間は6か月〜1年程度と短めに設定されることが多いです。

派遣で働く際の契約書には必ず、以下の条件を明示してもらいましょう。

途中終了条項には「派遣先都合で即日解除あり」と記載されていないか、更新打診時期が明記されているかの確認が必要です。

希望すれば更新が保証されるわけではないため、契約満了の1〜2か月前から次の案件探しを並行してスタートさせる早めの管理が重要です。

時給・交通費・各種手当の支払いルール

高時給な求人でも、交通費が時給に含まれている場合は実質手取りが下がるため注意が必要です。

そのため表面的な時給だけで判断せず、時給に交通費が含まれているか、別途支給かの確認が必要です。

また残業は法定通り1分単位で125％増し、休日出勤は135％増しで支給されるか、割増率が適正かを確認します。

加えてオンコールや呼び出し待機に対して待機手当が支給されるか、年末年始や特定日出勤手当の有無も忘れず確認しましょう。

各種手当を含めたトータルの収入シミュレーションを事前におこなっておくと安心です。

派遣先での教育・研修体制

派遣先での教育・研修体制は、施設によって整備状況が大きく異なります。

言語聴覚士の派遣先は人数配置がギリギリなことが多く、教育・研修体制が不十分であることが少なくありません。

教育・研修体制が整っているかを判断するポイントは、以下のとおりです。

派遣会社担当者を通じて事前に聞き取り、制度に不足があれば自分で勉強する時間を確保する覚悟が必要です。

もともと派遣は即戦力を期待されるため、知識やスキルが足りない場合は、派遣会社の研修支援制度を利用したり、自ら勉強したりする意識が必要です。

勤務先の離職率と職場環境

離職率が高い職場は、人間関係や業務負荷に問題がある可能性が高いです。

派遣先を選ぶ際は、エージェントや派遣会社の担当者から以下の項目をヒアリングし、実数で比較することが大切です。

見学時にはリハビリ室の設備、カルテ入力端末の配置、スタッフ間の声かけなど現場の空気感も要チェックです。

直接雇用(紹介予定派遣)の切り替え可否

長期的な安定雇用を求めるなら、最初から紹介予定派遣として契約するか、派遣期間中に直接雇用へ切り替えられる転籍条項付き派遣を選ぶ必要があります。

事前に以下の条件を明示してもらうと、後の交渉がスムーズです。

派遣期間中に自分の成果やチームへの貢献を可視化したレポートを作成し、面談で提示できるよう準備しておくと、希望条件での直接雇用につながりやすくなります。

言語聴覚士の派遣に関するよくある質問

言語聴覚士の派遣によくある質問と回答をまとめました。