作業療法士が派遣で働く条件は?パート・バイトとの違いや求人の探し方を解説

作業療法士が派遣で働く条件は?パート・バイトとの違いや求人の探し方を解説

    作業療法士が派遣で働く3つの条件と、パート・バイトとの雇用形態の違いを解説します。

    作業療法士が派遣で働くメリットとデメリット、求人の探し方も解説するので、ぜひ参考にしてください。

末永雄大 この記事を書いた人

末永雄大

新卒でリクルートエージェント(現リクルート)に入社。数百を超える企業の中途採用を支援。2012年アクシス(株)設立、代表取締役兼転職エージェントとして人材紹介サービスを展開しながら、年間数百人以上のキャリア相談に乗る。Youtubeチャンネル「末永雄大 / すべらない転職エージェント」の総再生回数は2,000万回以上。著書「成功する転職面接」「キャリアロジック
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作業療法士の派遣とは?

作業療法士の派遣とは、派遣会社と雇用契約を結び、病院や介護施設などで一定の期間、業務をおこなう働き方です。

短期間で多様な現場を経験でき、高時給で手取りを増やせる点が魅力で、柔軟な働き方をしたい作業療法士に注目されています。

一方で長期的なキャリア形成や福利厚生の手厚さは正社員に劣る場合があるため注意が必要です。

正社員やパートとの雇用形態の違いを理解したうえで、自分に適した働き方を選択することが大事です。

正社員・パート・バイトとの雇用形態の違い

派遣の雇用主は派遣会社であり、勤務先の施設とは直接的な雇用関係を結ばない点が正社員やパート・アルバイトとの大きな違いです。

正社員は施設と直接雇用契約を結び、賞与・昇給・退職金など長期的な福利厚生が保障される一方、異動や転勤、残業の指示に従う義務が発生します。

パートやアルバイトも直接雇用ですが、週の所定労働時間が短く、社会保険適用や手当が限定的です。

派遣は派遣会社と契約し、残業代や交通費は派遣会社が支給するケースが一般的です。

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就業先が変わっても契約を継続できるのが強みですが、ボーナスはなく、雇用の更新タイミングで契約が終了するリスクもあります。


福利厚生も派遣会社ごとに内容が大きく異なるので、健康診断・研修費補助・有休取得制度の有無、などの事前確認が必要です。

派遣の時給を正社員・パート・バイトと比較

作業療法士の派遣の時給は2,800~3,500円が一般的で、正社員・パート・バイトと比較すると時給は高めです。
雇用形態 時給
正社員 約1,700円
パート・バイト 1,338円
派遣 1,396円
参考:求人ボックス

派遣の理学療法士の時給はパートよりも高く、地方のへき地特例や急募案件では時給が相場を大きく超えることもあります。

交通費や住宅手当が別途支給される場合もあり、同じ時間働いた場合の手取りは正社員より高くなるケースが少なくありません。

しかし賞与や退職金がないため、長期的な収入の安定性は正社員に劣ります。

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契約が途切れれば年収が下振れするリスクもあるため、次の案件を早めに確保する早めの対策が重要ですよ。

収入を途切れないようにするには、転職のプロによるサポートが役立ちます。

リハビリ専門の転職サイトに登録すれば、業界に詳しい担当者から希望条件にマッチした派遣求人を教えてもらえます。

作業療法士の派遣が認められるケース

作業療法士は専門性の高い医療職種に分類されるため、労働者派遣法によって派遣労働が制限されています。

しかし、以下3つのケースでは例外的に派遣就労が認められています

  • 紹介予定派遣(最長6か月の派遣後に直接雇用へ移行)
  • 産休・育休・介護休業取得者の代替要員としての一時的派遣
  • 厚生労働省が定めるへき地診療所や離島など常勤確保が困難な地域での長期派遣

紹介予定派遣なら、派遣での勤務中に職場環境や業務内容を体験でき、双方合意の上で正社員や契約社員として移行できます。

また厚生労働省が指定するへき地医療圏における人材確保の特例でも、長期派遣が許可されています。

一方で、産休や育休、介護休業を取得する正社員の代替として一時的に補充要員を派遣する場合は、契約期間が3〜6か月の短期間になる場合が多いです。

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災害時の応援派遣や新規開設前の立ち上げ支援など、臨時・緊急と認められるケースでも短期派遣が実施されることがあります。

作業療法士が派遣で働くメリット

作業療法士が派遣で働く最大のメリットは、高時給と柔軟な働き方です。

メリット 作業療法士が派遣で働くメリット

  • 高時給によって手取り収入が増える
  • 派遣会社が交通費や住宅補助を負担するケースが多い
  • 常勤に比べてシフト調整の柔軟性が高い
  • 複数の施設で幅広い臨床場面を経験できる

派遣は手取りベースで正社員より高収入になるケースが多く、派遣会社が住宅補助や交通費を負担することもあります。

そのため、手取りの収入を最大化しやすい点が魅力です。

またシフト・勤務地・期間を自分のライフスタイルに合わせて選択でき、家事や育児と両立しやすい点もメリットです。

さらに3~6か月ごとに異なる施設で働くことで幅広い臨床場面を経験でき、技術の幅が拡大します。

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紹介予定派遣を利用すれば、職場環境を見極めたうえで正社員に切り替えられるため、ミスマッチが起こるリスクを抑えられますよ。

作業療法士が派遣で働くデメリット

作業療法士が派遣で働くことにはメリットが多い一方で、いくつかデメリットも存在します。

デメリット 作業療法士が派遣で働くデメリット

  • 契約終了時に無収入になるリスクがある
  • 福利厚生が充実していない
  • キャリア形成が難しい
  • 教育・研修体制が乏しい場合がある

派遣は契約期間が短期設定であり、契約終了時に無職期間が生じるリスクがあります。

法令上の派遣期間制限により、契約期間の延長を希望しても不可になることがあるため、中長期的な生活の計画を立てにくいのがデメリットです。

また同じ施設で長期的に働けないので、管理職経験を積めず、マネジメントスキルが身につきにくいため、キャリアアップが難しいのが難点です。

加えて派遣会社が提供する福利厚生には差があり、健康診断や研修補助、有給休暇の取得条件などが不十分な場合もあります。

さらに施設側の教育体制やOJTが整っていないことが多く、自ら学習計画を立ててスキルを維持・向上させる必要があります。

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派遣会社ごとに有休取得率や研修補助が異なり、学会参加や専門資格更新費用を自己負担する場合も多いです。

派遣の作業療法士に求められるスキルと適性

作業療法士が派遣で働く場合は、主に3つのスキルが求められます。

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派遣は短期間でさまざまな施設に配属されるため、人間関係を一から構築しなければなりません。


業務で使用する機器なども異なるため、変化を楽しむ気持ちと新しい手順を素早く吸収する柔軟性が派遣として成功する鍵になります。

即戦力として実践できる臨床経験

作業療法士の派遣先は急性期病院から介護老人保健施設、精神科や就労支援施設まで多岐にわたり、短期間で成果を出せる即戦力が求められます

即戦力として認められる経験は、以下のとおりです。

  • 神経系リハビリ
  • 整形外科リハビリ
  • 老年期のADL(日常生活動作)改善経験
  • 複数領域(運動器・神経・精神)のローテーション経験
  • 担当症例数と回復率
  • ADL・IADL評価→プログラム→退院支援まで自走した実績

派遣先ではOJTや新人研修がないことが多いため、実績を数値と具体例で説明できるかが採用可否を大きく左右します。

特に多様な症例を担当し、機能向上プログラムを自律的に設計・実施できるスキルが求められます。

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福祉用具の適合や就労支援など、多職種の協働が求められる仕事を主体的に回した経験があると、即戦力として重宝されますよ。

電子カルテ・ICTツールの活用能力

近年は多くの施設で電子カルテやリハビリ記録システムが導入されており、派遣の作業療法士にはICTツールを操作できる能力が求められます。

電子カルテは施設ごとに操作方法が異なり、フォーマットの項目数やテンプレート、チェックボックスの配置がバラバラです。

派遣の作業療法士は初日から入力できることが前提となるため、マニュアルを読まずに操作方法を推測できるスキルが必要です。

また遠隔でモニタリングするオンラインリハビリシステムなど、施設ごとに異なるソフトウェアも短期間で習得しなければなりません。

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現場スタッフや他職種と情報を共有できるITスキルも重要なポイントとなります。

多拠点勤務で役立つコミュニケーション力

派遣作業療法士は短期間で複数の施設を渡り歩くため、毎回初対面のスタッフや他職種と協働し、利用者のケアプランを共有する必要があります。

その際、言葉づかいや報告のタイミング、相手の専門性に合わせて説明ができるコミュニケーション力が必要です。

具体的には、最初の自己紹介や朝礼での当日の目標提示、昼の申し送りでの要点整理、終業前の作業報告などで柔軟な対応が求められます。

また利用者や家族との信頼関係を短期間で築くために、傾聴力と共感力を発揮し、安心感を提供する対話術も重要なスキルです。

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他職種からのフィードバックを的確に吸収し、自分の意見を短時間で説明できるプレゼン力があれば、どの派遣先でも役立ちます。

作業療法士の派遣求人を探す方法

作業療法士の派遣求人は流動性が高く、公開から数日で募集枠が埋まるケースも珍しくありません。

そのため、派遣求人を探す際は情報源を複数持ち、求人が出たらすぐに応募できる態勢を整える必要があります。

具体的には、以下2つの方法が効果的です。

複数の派遣会社に登録する

派遣会社によって取り扱う案件の種類や地域、派遣先施設の規模・ニーズが異なるため、少なくとも3社以上の登録が必要です。

登録する派遣会社は、大手の医療専門派遣会社だけではなく、地域密着の中小派遣会社を含めるのがポイントです。

大手派遣会社は安定した求人量と福利厚生が魅力ですが、地域密着型の中小派遣会社はローカルなクリニックや介護施設の求人を多く保有しています。

高時給・寮付き案件が多く、大手派遣会社では見つけにくいローカル病院の穴場案件を狙えるのが地域密着型の中小派遣会社の魅力です。

規模や特徴の異なる派遣会社に複数登録することで、幅広い案件をカバーでき、希望条件に合う職場を見つけやすくなります。

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面談では「回復期リハビリ希望」などの希望条件を具体的に伝えましょう。


さらに担当者とLINEやSlackで常に連絡が取れる体制にしておけば、新着の案件を見逃すことはありません。

作業療法士におすすめの転職サイトを知りたい人は、下記の記事を参考にしてください。

リハビリ専門の転職サイト・エージェントを利用する

リハビリ領域に特化した転職サイトやエージェントは、作業療法士向けの派遣求人を多く取り扱っています。

特に転職エージェントは非公開求人を多く抱えており、紹介予定派遣や高時給の案件など、通常の派遣会社に出回らない求人を紹介してくれることが多いです。

また職場の内情(離職率・教育体制・平均年収など)を把握しており、求人票にはないリアルな情報を聞き出せます。

履歴書・職務経歴書のブラッシュアップや面接対策、時給・交通費の条件交渉も代行してくれるため、初めて派遣で働く場合も安心です。

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複数の転職サイト・エージェントに登録しておけば選択肢の幅が広がり、理想的な派遣先を見つけやすいですよ。

作業療法士の派遣によくある質問

作業療法士の派遣によくある質問と回答をまとめました。

作業療法士の派遣はなぜ原則禁止なの?

作業療法士によるリハビリは安全と継続性を担保する必要があり、同じ専門職が常勤で関与する体制が望ましいとされています。

そのため、労働者派遣法では作業療法士などの専門性の高い直接処遇業務において恒常的派遣を禁止しています。

ただし、紹介予定派遣・産休育休代替・へき地医療支援などの「臨時・一時的」な場合に限り、例外的に派遣就労が認められます。

作業療法士のフルリモート派遣は存在する?

作業療法士の業務は対面での評価・動作指導が中心のため、完全オンラインで派遣労働契約を結ぶ例はほとんどありません

一方で、オンラインプログラム設計や在宅患者の遠隔モニタリング支援など、ICTを駆使したフルリモートの案件は増えています。

しかしフルリモートの案件派遣ではなく、業務委託契約となる場合が多い点に注意が必要です。

派遣を希望する場合は、ハイブリッド勤務(週1日リモート+現地訪問)が現実的です。

派遣期間中に直接雇用に切り替えられる?

紹介予定派遣であれば、派遣期間(最長6か月)の終了時に派遣先と直接雇用契約を結び、正社員または契約社員に切り替えできます。

ただし、紹介予定派遣以外の派遣契約では直接雇用の切り替えはできません。

そのため、直接雇用を目指す場合は初めから紹介予定派遣案件を選ぶか、派遣期間中に職場へ打診する必要があります。

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