契約社員の履歴書の書き方を状況別に例文テンプレで解説！

契約社員の職歴は履歴書に書くべきなのか

「契約社員だとイメージが悪くなるのでは」と不安に感じる人も多いと思いますが、雇用形態に関わらず職歴は正直に書くのが大原則です。

ここでは、契約社員の職歴を書くべき理由や書かなかった場合のリスクについて詳しく解説します。

契約社員の職歴も必ず書く必要がある

契約社員として働いた期間は自分のキャリアの1つなので「契約社員だから職歴として弱い」とは思わず、正社員と同様に職歴欄に記載しましょう。

職歴欄は採用担当者が「これまでの経験」を確認するための欄です。空欄にするとその期間に何もしていなかったように見え、不信感を持たれるリスクがあります。

また、採用担当者が重視するのは雇用形態ではなく「その期間に何をしていたのか」という点です。

書かない・正社員と偽ると経歴詐称のリスクがある

雇用形態の虚偽記載は経歴詐称にあたり「バレなければ大丈夫」と思っていても実際にバレるケースは少なくありません。

採用担当者が雇用形態を確認する方法と、経歴詐称が発覚した場合のリスクは以下の通りです。

在籍期間が短い契約社員でも書くのが良い

在籍期間が短くても契約社員の職歴は必ず記載しましょう。空欄にすると空白期間として残り、採用担当者からの疑念や面接での説明対応などかえって手間が増えてしまいます。

一方、きちんと記載した上で「契約期間満了により退職」と明記しておけば、短期間の退職であっても、自己都合退職と混同される恐れがありません。

契約社員の職歴欄・3つの基本ルール

契約社員の職歴欄を書く際、最低限押さえておきたいのは会社名の後に「(契約社員)」と雇用形態を明記することですね。

他にも効果的に職歴を伝えるために大切な3つのルールがあるので、それぞれ詳しく解説していきます。

会社名の後に「(契約社員)」と雇用形態を必ず明記する

契約社員の職歴を記載する際は、下記のように会社名の後に「(契約社員)」と雇用形態を記載するのが基本です。

雇用形態の記載がない場合、採用担当者に正社員と判断されてミスマッチが生じたり、経歴詐称と判断されたりするリスクがあります。

業務内容を1行添える

会社名と雇用形態に加えて担当した業務内容を1行添えることで、採用担当者が「どんな仕事をしていた人か」を一目で把握しやすくなります。

とくに職務経歴書を提出しない場合は、業務内容の記載が唯一のアピール機会になるので、できる限り書いておくのが良いです。

担当した範囲や具体的な業務内容を盛り込むことで、雇用形態に関わらず経験を正当に評価してもらいやすくなります。

履歴書は概要のみ・詳細は職務経歴書に書く

履歴書と職務経歴書はそれぞれ役割が異なります。そのため、履歴書は概要のみ記載し、詳細は職務経歴書に委ねるのが基本となっています。

職務経歴書の提出が不要な求人に応募する場合は、履歴書の職歴欄に業務内容を2〜3行程度まで追記しても問題ありませんよ。

【状況別】契約社員の履歴書・職歴欄の書き方

契約社員の職歴欄の書き方は、現在も在職中なのか契約満了して退職したのかによって異なります。

状況に合わない書き方をしてしまうと採用担当者に誤った情報が伝わる可能性があるので、状況別の書き方を紹介していきます。

現在も契約社員として在職中の場合

現在も契約社員として在職中の場合は、下記のように職歴欄の最後に「現在に至る」と記載するのが良いです。

退職日が決まっているが在職中の場合

現在も在職中だけれど退職日がすでに決まっている場合は「現在に至る」ではなく「○年○月退職予定」と記載します。

提出時点ではまだ在職中のため「退職済み」のような表現は使わず、退職予定日が変更になった場合は速やかに応募先に伝えましょう。

契約期間が満了して退職した場合

契約期間が満了して退職した場合は、下記のように「契約期間満了により退職」と明記しましょう。

「一身上の都合により退職」と書いてしまうと自己都合退職と判断されてしまうので、契約満了の場合は必ず「契約期間満了により退職」と書きましょう。

自己都合・会社都合で退職した場合

自己都合で退職した場合は「一身上の都合により退職」、会社都合で退職した場合は「会社都合により退職」と、退職理由を明記しましょう。

自己都合は「個人的な理由による退職」「規約違反・違法行為による解雇」、会社都合は「会社の倒産」「リストラ」「パワハラ・セクハラによる退職」などが該当します。

契約社員から正社員に登用された場合

契約社員から正社員に登用された場合は、その事実を必ずアピールポイントとして履歴書に記載しましょう。

正社員への登用は会社に能力・勤務態度を認められた証拠であり、採用担当者への大きなアピールポイントになるため、必ず記載しましょう。

契約社員の経歴を強みに変えるアピール方法

契約社員の経歴も、担当した業務やスキルを効果的に伝えることで正社員と同等以上の評価に繋がることがあります。

この先では、契約社員の経歴を強みに変えるための具体的な方法を解説していきます。

複数社の契約経験がある場合の見せ方

複数社の契約経験があっても、書き方と見せ方次第で十分に強みとしてアピールできます。

各社の職歴を古い順に漏れなく記載し「契約期間満了により退職」と明記することで自己都合退職との混同を防げます。

業務内容は数字・規模を使って具体的に書く

業務内容を記載する際には、数字や規模を盛り込むことで採用担当者に業務のスケールが一目で伝わり、即戦力として評価してもらいやすいです。

下記のように、数字や規模を意識するだけで印象が大きく変わります。

正社員登用の実績があれば最大限アピールする

契約社員から正社員に登用された実績がある場合は、履歴書・職務経歴書・自己PR欄を通じて最大限アピールしましょう。

正社員登用は会社に能力・勤務態度・人柄を認められた客観的な証拠であり、採用担当者から見ると「前の職場で評価された人材」という信頼感に繋がります。

契約社員を選んだ理由・正社員を目指す意欲を伝える

正社員への転職を目指す場合、採用担当者は「なぜ契約社員として働いてきたのか」について疑問を抱きます。

理由を伝えないままだと「正社員になれなかった人」という印象を与えてしまう可能性があるため、自己PR欄や面接で前向きな理由を積極的に伝えてください。

「なぜ今正社員を目指すのか」も必ず聞かれるため、契約社員で積んだ経験・スキルと応募先企業のビジョンを結びつけて答えられるよう準備しておきましょう。

面接官が履歴書の職歴欄で見ているポイント

採用担当者が履歴書の職歴欄でもっとも重視しているのは、雇用形態よりも「その期間に何をしていたのか」という点です。

下記では、採用担当者が職歴欄から読み取っているポイントを解説していきます。

雇用形態より「何をしたか・何ができるか」

採用担当者が職歴欄で知りたいのは「入社後に活躍できるかどうか」という点であり、雇用形態だけで判断することはありません。

転職回数・在籍期間

採用担当者は転職回数や在籍期間よりも、その期間に何を経験・習得したかを重視しています。「契約期間満了により退職」と明記されていれば、転職回数がやや多くてもネガティブに捉えられにくい傾向があります。

一方で契約期間中に短期間で自己都合退職を繰り返している場合は、面接で理由を聞かれる可能性が高いです。

契約社員から正社員を目指す姿勢

採用担当者は「長く安定して貢献してくれる人材かどうか」を見ているため、「なぜ正社員として働きたいのか」という意欲を具体的に伝えることが大切です。

自己PR欄や志望動機欄では、契約社員として培った経験・スキルを活かして長期的に貢献したいという意欲と、なぜこの会社で正社員として働きたいのかを具体的に伝えましょう。

派遣社員・アルバイトの履歴書・職歴欄の書き方

派遣社員やアルバイトの場合も、基本的な書き方は契約社員と同様です。

ただし、雇用形態によって記載方法が異なるので、自分のケースに合った書き方を確認してみてください。

派遣社員の書き方

派遣社員の場合、雇用主は派遣先企業ではなく人材派遣会社になります。そのため、契約社員とは異なり、人材派遣会社名と派遣先企業名の両方を下記のように記載します。

同じ派遣会社から複数の企業へ派遣されていた場合は、派遣会社名は最初の1回のみ記載して、各派遣先企業の勤務開始日を順に明記します。

アルバイトの書き方

アルバイトは基本的に職歴欄に書く必要はありません。ただし、下記のケースに該当する場合は、アピールポイントとして記載するのがおすすめです。

上記に該当する場合は、下記のように会社名の後に「(アルバイト)」と明記した上で、担当した業務内容を1行添えましょう。

書きすぎると履歴書全体が見づらくなってしまうので、アピールになるアルバイト経験のみに絞って記載するのがポイントです。学業期間中のアルバイトは、基本的に書かなくて大丈夫ですよ。

履歴書をミスなく書くなら転職エージェントの活用がおすすめ

履歴書の書き方はわかっていても「本当にこれで大丈夫かな」と不安に感じる人も多いと思います。そんな場合は転職エージェントの活用がおすすめです。

転職エージェントでは、履歴書・職務経歴書の添削から契約社員の職歴のアピール方法、正社員求人の紹介まで、転職活動全般を無料でサポートしてもらえます。

ただ、転職エージェントの良し悪しは担当キャリアアドバイザーの質によって大きく変わります。まずは2〜3社に複数登録して、自分に合ったところを見つけてみましょう。