言語聴覚士(ST)が少ないのはなぜ？人材不足の理由や将来性を徹底解説

【比較】言語聴覚士(ST)は本当に少ないのか

言語聴覚士(ST)として働いている人の中には「言語聴覚士の人手が不足している」「言語聴覚士は他のリハビリ職に比べて少ない」と感じている人もいると思いますが、実際はどうなのでしょうか？

まずは、言語聴覚士が少ないと言われていることが本当なのかどうか確かめるために、理学療法士(PT)・作業療法士(OT)・言語聴覚士(ST)の資格試験の合格者累計人数を比べてみましょう。

上記の各試験の合格者数を見ると、言語聴覚士は41,657名なのに対して、作業療法士は113,649名で2.72倍、理学療法士に至っては213,735名で5.1倍も合格者数に差があります。

このことから、やはり言語聴覚士は理学療法士や作業療法士に比べて、人数はかなり少ない状態にあることがわかります。

【徹底分析】言語聴覚士(ST)が少ない理由

言語聴覚士(ST)の人数は41,657名と理学療法士(PT)・作業療法士(OT)に比べて少ないのが現状ですが、そもそもなぜ人数にこれほどの差が出ているのか気になる人もいると思います。

そこで、本項では言語聴覚士が少ない理由を明確にするために「試験開始年数や試験回数」「受験者数・合格者数・合格率」「養成学校数・定員数」でどれくらいの差があるのかについて分析していきますね。

リハビリ職の試験開始年数・試験回数を比較

まず、言語聴覚士(ST)の人数が少ないのは、言語聴覚士(ST)が認知された時期や試験の回数に差があることが理由だと考えられるので、実際にどれだけの差があるのか情報を整理していきましょう。

理学療法士と作業療法士は、1960年に「厚生白書」でリハビリテーションの重要性が言及されて、その後、WHOでリハビリテーション人員の育成の要請を受けて、1963年に日本初の理学療法士・作業療法士の養成学校が認可・開校されました。

そして、1965年に「理学療法士および作業療法士法」が執行され、1966年に第1回理学療法士国家試験・第1回作業療法士国家試験が実施されています。

ですが、言語聴覚士は同時期に重要性が示唆されましたが、言語聴覚士法で言語聴覚士も国家試験の対象として認定されたのが1996年で、第1回言語聴覚士国家試験が実施されたのは1999年でした。

そのため、理学療法士・作業療法士と言語聴覚士では、試験開始年数には33年もの差があり、比較的新しい国家試験ということで、理学療法士や作業療法士よりも認知されておらず、試験回数が少ないため人数に差が出ていると考えられます。

試験の受験者数・合格者数・合格率を比較

言語聴覚士(ST)の試験開始年度は、理学療法士(PT)と作業療法士(OT)よりも後で、試験回数も少ないことがわかりましたが、試験の受験者数・合格者数・合格率にはどれくらいの差があるのでしょうか？

受験者数を見ると、やはり理学療法士が約12,000名と圧倒的で、次いで作業療法士が約5,700名、言語聴覚士は約2,500名と受験者数にも大きな差があることがわかります。

また、合格率は理学療法士と作業療法士が80%〜90%程度なのに対して、言語聴覚士は65%〜75%と低いことがわかりますね。

試験の難易度に大きな差はないと思われますが、リハビリ職で働こうと考える人であれば、言語聴覚士よりも人数が多くて需要がありそうな理学療法士や作業療法士になろうと考える人は多いため、受験者数にも大きな差が生まれているようです。

リハビリ職の養成学校数と定員数を比較

「試験開始時期・試験回数」「受験者数・合格者数・合格率」から、言語聴覚士(ST)は理学療法士(PT)・作業療法士(OT)よりも認知度が低く、試験の受験者数や合格者数が少ないことがわかりました。

ですが、そもそも言語聴覚士の人数は、需要と供給のバランスが影響していることから、国家試験の受験者数が少ないのは養成学校の数に差があることが影響している可能性もあるので、リハビリ職の養成学校数や定員数についても比較してみましょう。

リハビリ職の養成学校数と定員数を見てみると、やはり受験者数と同様に、理学療法士や作業療法士の養成学校の数や定員数は、言語聴覚士よりもかなり多いことがわかります。

また、理学療法士と作業療法士でも養成学校の数や定員数に差があることを考えると、試験開始時期や試験の回数だけではなく、それぞれの職種の需要の差が影響して、受験者数や働いている人の数にも、差が出ていることも考えられます。

そのため、今までの情報を参考にすると「言語聴覚士試験の開始時期が遅くて認知度が低いかったこと」「養成学校に通う人数がそもそも少なくて、試験の受験者数が少なかったこと」が言語聴覚士の人数が少ないことに影響していると考えられます。

【結論】言語聴覚士(ST)が少ないのはなぜなのか

前述では、言語聴覚士(ST)が少ない理由を「試験開始時期や回数」「受験者数・合格者数・合格率」「養成学校数と定員数」で分析して、言語聴覚士が少ない理由を探りました。

ですが、言語聴覚士が少ない理由を明確にするには、職務特性や待遇の要素も加味する必要があるので、本項では「言語聴覚士が少ないのはなぜなのか」を分析した内容と職務特性や待遇も加味してお伝えしていきます。

認知度が低くて受験者数が少ない

言語聴覚士(ST)が理学療法士(PT)や作業療法士(OT)に比べて少ないのは「認知度が低くて受験者数が少ないこと」が理由だと考えられます。

というのも、言語聴覚士は理学療法士や作業療法士と比べて、国家資格の認定や国家試験の開始に33年もの差があり、比較的新しい資格とされています。

そのため、養成学校の数は77校、定員数は約3,000名と理学療法士や作業療法士よりも数が少なくて、受験者数も増えないため、言語聴覚士は他のリハビリ職に比べて少ない状態になっているようです。

対象となる患者の数が少ないから

言語聴覚士(ST)が少ないのは、言語聴覚士の対象となる患者が、理学療法士(PT)や作業療法士(OT)に比べて少ないことも要因として挙げられます。

というのも、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士では対象となる患者の病気や怪我、症状には違いがあり、理学療法士や作業療法士の対象となる患者は、病気や身体障害を抱える患者だけではなく、怪我のリハビリをする患者もいるため数が多いです。

ですが、言語聴覚士はあくまで「話す・聞く・食べる」の専門家で、病気や怪我による障害の補助や訓練をおこなうことに業務が限定されているので、該当患者が少なくて、結果的に理学療法士や作業療法士に比べて需要が少なくなっているのが実情です。

平均年収が低くて給料が安いから

言語聴覚士(ST)をはじめとした、リハビリ職は需要が伸びている職種ではありますが、厚労省の令和5年賃金構造基本統計調査を見ると作業療法士の平均年収は432.5万円と全職種の平均年収の458万円万円よりも少ない状況にあります。

また、言語聴覚士は理学療法士や作業療法士に比べて、対象となる患者が少くて売上への貢献が難しいため、言語聴覚士の需要が高い職場でなければ、理学療法士や作業療法士よりも年収アップが目指しづらい職場もあります。

もちろん、令和6年度の診療報酬改定では、全体の賃金上昇率+0.88%のうち0.61%を看護・リハビリの賃上げに割り当てられていて、今後も需要のあるリハビリ分野の賃金が上がる可能性はありますが、それでも年収が低い状態にあるのが現実です。

需要や将来性に不安があるから

言語聴覚士(ST)の仕事に興味があって、言語聴覚士を検討している人の中には「言語聴覚士には需要も将来性もない」と勘違いをして、言語聴覚士になることを避けてしまう人もいるかもしれません。

実際に、言語聴覚士の養成学校の数は少ないですし、試験の受験者数も理学療法士(PT)や作業療法士(OT)と比べると少ないのを見ると「言語聴覚士は需要がない」と感じてしまう人もいます。

需要や将来性は業界の動向を知らないと判断は難しいですし、言語聴覚士として働きたくても需要や将来性のない仕事に就くことに不安を感じる人も多いので、需要・将来性に不安があることも、言語聴覚士が増えない1つの要因として考えられますね。

求人数が他の職種より少ないから

言語聴覚士(ST)が少ないのは、言語聴覚士の対象となる患者の数が少ないことで、求められる言語聴覚士の数が理学療法士(PT)や作業療法士(OT)よりも少ないことも、要因として考えられます。

そして、求められている言語聴覚士の数を比較するために、PTOTSTの求人を豊富に取り扱うPTOTSTワーカー・PTOT人材バンク・マイナビコメディカルの求人数を比較してみると、やはり言語聴覚士の求人は理学療法士(PT)や作業療法士(OT)に比べて少ないことがわかりました。

もちろん、言語聴覚士の人数は理学療法士や作業療法士と比べて少ないため、1人当たりの求人数は言語聴覚士の方が多いのですが、全体で見ると言語聴覚士の求人は少ないため、求められる人材の数は理学療法士や作業療法士よりも少ないのが現実です。

言語聴覚士(ST)に需要と将来性はあるのか

言語聴覚士(ST)として働いている人やこれから言語聴覚士を目指す人の中には「言語聴覚士は需要がなくて将来性が低いのではないか」と不安に感じている人もいるかもしれません。

ですが、実際は言語聴覚士をはじめとしたリハビリ分野の仕事は、今後需要が増えることが予想されているため、将来性は十分にあります。

そして、なぜ需要や将来性があるのか知りたい人もいると思うので、本項では言語聴覚士の需要が高くて将来性があるのか紹介していきますね。

有効求人倍率から見る言語聴覚士(ST)の需要と将来性

言語聴覚士(ST)は需要や将来性がないと思っている人もいるかもしれませんが、リハビリ職の有効求人倍率は職種全体の有効求人倍率よりもかなり高い状態にあります。

理学療法士(PT)や作業療法士(OT)に比べると、有効求人倍率は低く見えますが、令和4年度の職種全体の有効求人倍率は1.31倍で、言語聴覚士の有効求人倍率は3.72倍と大きな差があります。

また、医療分野の中でも年収の高い医師や薬剤師、看護師でも有効求人倍率は約2倍〜2.5倍となっていることからも、リハビリ職の有効求人倍率は高く需要があることがわかると思います。

高齢化社会における職務特性から見た言語聴覚士(ST)の需要と将来性

日本は高齢化社会となっていて、2023年時点で65歳以上の高齢者の割合は29.1%と、世界的にみても高齢者人口が多く、2030年には30.8%、2040年には34.8%と高齢者人口は今後も増加していくことが予想されています。

割合で見るとわかりづらいかもしれませんが、高齢者人口は2023年から2040年までに300万人以上増えてしまうことから、医療福祉分野の需要は年々高まっていて、高齢者のリハビリもする言語聴覚士の需要も年々増加していくことが予想されています。

特に、言語聴覚士は病気や怪我で障害を抱える人よりも、高齢者を対象とするリハビリ業務の割合も多いため、将来性は十分にあると考えて良いですよ。

言語聴覚士(ST)で特に人材不足で需要の高い分野

言語聴覚士(ST)として働いている人の中には、言語聴覚士は人数が少なくて人手が不足していると感じている人もいるかもしれませんが、実際に人材不足で需要が高い業種はあるのでしょうか？

本項では、言語聴覚士の求人を豊富に取り扱っているPTOTSTワーカー・PTOT人材バンク・マイナビコメディカルの各業種の求人数から、人手不足で需要の高い業種はどこなのか紹介していきますね。

上記は、転職エージェントにおける代表的な業種となりますが、求人数は「介護福祉施設」「病院」「訪問リハビリ」「小児療育」「クリニック」の順番で多くなっています。

また、転職エージェント別で求人の傾向を見ると、PTOTSTワーカーは病院と介護福祉施設、PTOT人材バンクは小児療育と介護福祉施設、マイナビコメディカルは介護福祉施設がとくに多いです。

業種別の求人数はサービスによって偏りはありますが、需要と職務特性から見て「病院や小児療育は安定して需要がある」「介護福祉施設や訪問リハビリはこれからも需要が拡大するので将来性がある」という見解になりますね。

言語聴覚士(ST)として活躍するために必要なこと

ここまで、言語聴覚士(ST)が少ない理由や言語聴覚士の需要・将来性についてお伝えしてきましたが、言語聴覚士自体に需要があっても活躍するためには意識的に行動していく必要があります。

特に、年収アップやキャリアアップを目指したいと考えているのであれば、以下のことを視野に入れて将来のキャリア設計やスキルアップを進めていく必要があるので、言語聴覚士として活躍していきたいと考えている人は参考にしてみてください。

スキルアップや資格取得で専門性を高める

言語聴覚士(ST)としてのスキルアップを考えているのであれば、専門性を高めたり、業務に役立つ以下のような資格を取得するのがおすすめです。

特に、認定言語聴覚士は、言語聴覚士として専門性の高い知識を有していることを証明できる資格なので、言語聴覚士としての信用や市場価値を上げたい人は積極的に取得していくと良いですよ。

また、言語聴覚士は聴覚障害を抱えている人と関わることもあるため、手話ができれば意思疎通もしやすくなりますし、障害によって心理的に不安を抱えている患者を相手にすることも多いので、心理カウンセラーの資格も役に立ちます。

もちろん、言語聴覚士として経験を積んでいき、患者との信頼関係を築けるようなコミュニケーション能力を磨くことも大切ですが、専門性を高めることで患者から信頼されやすくなるので、興味のある人は資格取得にチャレンジしてみるのも良いですよ。

経験を積んで自分なりの付加価値を作る

言語聴覚士(ST)として、長く活躍し続けるためには「自分だからできる付加価値のあるサービスの提供」が何よりも重要となってきます。

というのも、ICT技術やAI技術の発展によって、業務内容や支援プランの作成は置き換えられる可能性はありますが、対人コミュニケーションにおける付加価値はAIでは代用できません。

そのため、患者に寄り添った対応や非言語コミュニケーションを考慮したサポート、他の言語聴覚士にはない視点でのサポートなど、自分なりの付加価値を付けて差別化していくことで、唯一無二の言語聴覚士として長く活躍していくことができますよ。

ジェネラリストとして対応分野を広げる

言語聴覚士(ST)として働くのであれば、スペシャリストとして専門性を高めるのも良いですが、ジェネラリストとして対応できる分野を広げていくことも長く活躍していくためには必要です。

特に、言語聴覚士が対応できる範囲は限られているため、ダブルライセンスで理学療法士や作業療法士の資格を取得しておけば、市場価値が上がりますし、年収アップも目指しやすくなります。

そのため、もしジェネラリストとして幅広い業務に対応できる言語聴覚士を目指すのであれば、以下の資格の取得を検討してみると良いですよ。

言語聴覚士としてのキャリアを明確にする

言語聴覚士(ST)として、活躍し続けるには資格を取得をしたり、自分なりの付加価値を付けることは大切ですが、言語聴覚士としてのキャリアを明確にしてキャリア形成を進めていくことも大切です。

というのも、言語聴覚士として活躍していくためには、将来を見据えて計画的にキャリア形成やスキルアップをする必要があるため、キャリアプランは言語聴覚士のキャリアの重要な指標となります。

もちろん、目の前の仕事に全力で取り組むことも大切ですが、時間は限られているため、将来の目標を見据えて計画的にスキルアップや資格取得をした方が、目標も実現しやすいですし、活躍し続けるために何をすればいいのかも明確になります。

そのため、言語聴覚士として長く活躍し続けたいと考えているのであれば、自己分析をして将来のキャリアを明確にした上で、具体的なキャリアプランを立てていくようにしましょう。

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言語聴覚士(ST)のキャリアについて相談するなら転職エージェントがおすすめ

言語聴覚士(ST)が活躍し続けるためには、自己分析をしてキャリアについて考えることが大切だとお伝えしましたが、もし自己分析が進まなかったり、キャリアの方向性が決まらないのであれば、キャリアのプロに相談してみることをおすすめします。

そして、キャリアについて相談をするなら、転職エージェントの中でも言語聴覚士の転職に詳しいキャリアアドバイザーに相談することで、具体的なキャリアの選択肢を示してくれる可能性があります。

そのため、もし言語聴覚士がキャリアについて相談をするのであれば、言語聴覚士の転職支援実績が豊富で、リハビリ職のキャリアに精通したキャリアアドバイザーに頼ってみると良いですよ。

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