朝日新聞への転職方法！中途採用の難易度や求人情報を徹底解説！

朝日新聞の事業内容・ビジネスモデル

新聞社って日本にどれくらいあるかご存知でしょうか？

一般社団法人日本新聞協会によると2023年2月1日時点の加入社数(新聞)は97社。全国紙・地方紙合わせるとこんなにあるんです。

もっとも売上高の多い新聞社は「読売新聞社」です。2番手につけているのが「朝日新聞」となっています。

朝日新聞に限らず新聞社のビジネスモデルは情報を「集めて」「伝える」ことです。記者が集めてきた情報を編集し、新聞という媒体に乗せて世の中に発信していきます。

近年は情報の電子化が進んでおり、新聞は紙で読むもの、という概念は古いものになりつつあります。しかしデジタルイノベーション部などの仕事もあり、スマホなどに対応して重要なメディアの役割を担っています。

事業内容

朝日新聞の事業内容を3つの部門に分けて紹介します。

記者部門

記者部門には約2300名の社員が所属しており、編集業務が主になってきます。

スマホやパソコンの普及によりデジタルによる積極的なコンテンツ作りや「誰もが生きやすい社会を」という思いを胸に記者は日々動いています。

ビジネス部門

ビジネス部門には約1500名の社員が所属しており、上記の5つの事業で構成されています。

技術部門

ICT(情報通信技術)を駆使して朝日新聞の全てのICTに関わり、新しいビジネスの種を生み出すのが技術部門です。

「朝日新聞デジタル」のサービスを担うサーバーシステムや、UX(User Experience)を左右するスマホアプリの開発、サイバー攻撃から重要な情報を守る強固なセキュリティー技術を開発しています。

そんな朝日新聞に転職する方法

2023年6月時点で、記者部門の募集はしておらずビジネス部門と技術部門での採用となっております。

朝日新聞への転職難易度は高いですが、転職を検討している人が取るべきアクションを紹介いたします。

未経験から転職したい

もし、朝日新聞で求められるスキルを持っていない場合、他の企業で経験を積んでから転職する必要があります。

例えば、プランナーの必須要件は「マーケティングの知識・広告会社でのデジタル広告経験」などが挙げられます。

webマーケティング企業やネット広告代理店を経由することで着実に転職可能性を高められますね。

朝日新聞の仕事内容・募集職種

朝日新聞にはどういう仕事があるのか、部門別にみていきましょう。

記者部門

新聞記事を作成する部門になります。

応募資格としては記者の経験や専門・得意分野がある人が中心ですが必須ではないようです。

ビジネス部門

紙媒体のみに限れば2010年から発行部数は減少傾向にありますので新たなビジネスも生まれています。

例えば教育事業。小中高生に学校での新聞活用をレクチャーしたり、学習教材などを発行しています。

その他にも不動産事業やIT事業など、大手新聞社を中心に事業の多角化が始まっています。

技術部門

スマートフォンやタブレットで新聞が読める。それを実現しているのは技術者たちの仕事です。

朝日新聞デジタルを中心とするサービス全般、アプリ開発まで多種多様な業務を手掛けています。

デジタル技術者やネットワークエンジニア、アプリ開発エンジニアなどが活躍しています。

朝日新聞の売上推移

2022年3月期の売上高は2,724億円(前年比－7.3％)でした。

発行部数の減少に起因しており朝刊販売部数を見ると2009年頃から徐々に下降、2005年上期に800万部だったのに対し、2017年下期は600万部ほどになっています。

発行部数の減少は朝日新聞に限らず、他の大手新聞社にも見られる傾向であり、新聞業界として課題に取り組んでいく必要があると言えます。

朝日新聞の今後の事業展望

人口減少、若者の新聞離れは今以上に進んでいき、従来の事業モデルのみで売上が拡大していくとは考えにくいです。

そうなると次なる事業の柱を構築する必要で、そのひとつが新聞のデジタルコンテンツ化と言えます。ひとり1台スマートフォンを持つ時代ですから、ネットコンテンツを主軸とした展望を描く必要がありそうです。

ただし、この領域はすでに多様なサービスが展開しており、社会に浸透しています。従来のサービスより、さらに優れたサービスを生み出し、収益化させることが大きな事業課題といえそうです。

朝日新聞の将来性

歴史ある大手企業のため新規事業へ挑戦できる体力があります。

なにを始めるにせよ一定の人的・金銭的リソースは必要ですから、「新たなチャレンジがしやすい」という意味での将来性は高いでしょう。

一方で、「明治創業の旧態依然の組織である」という側面が課題としてあります。

変化の必要性を捉え、上述したデジタルコンテンツ事業の強化や新領域へのチャレンジができれば、企業として次のフェーズに進めるのではないでしょうか。

朝日新聞の仕事のやりがい

日本で知らない人はほとんどいない、発行部数の多い新聞です。そのため、「自分が世の中に情報を届けている」という感覚を持ちやすいといえます。

多くの口コミでも「自分の取材や記事が世の中に与えられること」に対して多くのやりがいを感じているようです。

情報が錯綜しやすい現代において「正しい情報を多くの人々に向けて発信したい、自分が世の中に影響を与えたい」と思う人は大きなやりがいや達成感を得られるでしょう。

朝日新聞の企業文化・働きがい

大きく3つに分けて、朝日新聞の労働環境を紹介して行きます。

社風・企業文化

このような社風・カルチャーの口コミが見られました。

固いイメージを持つ人も多いかと思いますが、風通しが良く自由に記事を書くことが出来る点が多くの口コミから読み取ることができます。

しかし、逆に言えば自由度が高いうえに統率性がとれてない傾向もあるようです。

他の事業の成長が見られない点から新聞業へのこだわりが強い一方で、保守的で変化を好まないカルチャーと捉えることができます。

評価制度

評価としては、大企業的な年功序列制と成績(記事化)、特ダネによるインセンティブの成果主義の両方がみられました。

ですが、成果主義の面はかなり薄く、上司との関係性や目立つ人が人事からの評価が高くなっている傾向があります。

そのため評価制度は定義化されてなく、主観的評価の部分が大きいかと思われます。

福利厚生

有給や事前の希望があれば休みをとれる点はあるが、大きな事件やニュースが発生すると取材にいく必要があるため、休日・深夜でも出勤しなければならない状況があるようです。

朝日新聞の面接傾向・選考対策

朝日新聞の選考フロー、よくある質問例、SPI難易度に分けて説明していきます。

選考フロー

取材記者の場合ですが、書類選考→面接→適正検査→小論文試験があるようです。小論文試験は、他の企業の選考にはない朝日新聞ならではだと思います。

安定感のある社風のため、面接官も穏やかで圧迫感のあるものにはならないことが多いようです。落ち着いて、自分の強みをアピールしていきましょう。

面接での質問例

やはり、朝日新聞ならではの新聞に関する質問が多いように感じます。安定感のある社風のため、面接官も穏やかで圧迫感のあるものにはならないことが多いようです。

なぜ「他の新聞やネットメディアではなく朝日新聞なのか。」この部分をしっかりと自分の中で落とし込み、落ち着いて自分の強みをアピールしていきましょう。

SPI難易度

新卒採用のSPIについてご紹介します。

従来の一般教養試験からSPI(適性検査)による選考に変更されるようです。

従来の一般教養試験は問題が非常に難しく社会時事についての深い知識が試される問題や、英字新聞の読解ができなければ解けない英語の問題が出され対策が難しかったようです。

より多く、より多様な転職者に応募してもらうために、多くの企業に導入されているSPI3(適性検査)に変更したようです。

ですので、以前に比べるとSPIの対策はしやすくなったのではないでしょうか。

朝日新聞の平均年収・賞与・残業

2022年6月に公開された有価証券報告書によると、朝日新聞の平均収入は1113万円でした。

30代前半など若い年齢で1,000万円の人も多いため同業他社と比べても充実していますが、その分責任感や仕事がきついといったマイナスの面はあるようです。

基本的に年功序列の考え方が残ってはいるものの近年は実力主義に変わってきているようです。

朝日新聞の年収についてもっと詳しく知りたい人は、以下の記事をご確認ください。

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賞与(ボーナス)

残業手当や夏と冬に数か月分と春と秋に全社員定額の計4回あります。上司の評価によってボーナスは変わるようです。

朝日新聞の採用大学・就職難易度

マイナビ2025を参考に、採用実績校を紹介します。

マイナビ2025では採用実績校を公表していませんでした。

マイナビ2025を参照に、採用人数を紹介します。

朝日新聞への転職を成功させるコツ

変化の渦中にある新聞業界です。歴史ある、成熟した業界に変化をもたらすには外部からの知見が必要となります。

朝日新聞に限らず新聞社を目指す人は「自分の強みでどういった変化をもたらせるのか」という観点で、キャリアの棚卸や思考の整理をしてみるのもいいかもしれません。

自身の強みを探すためにも1度転職エージェントを活用して、転職相談してみましょう！

転職エージェントは、何百人もの転職者を支援してきた実績がありますから面接官に効果的なアピール方法を伝授してくれます。

業界事情・業務内容についても熟知しているので、朝日新聞があなたのキャリアアップにどの程度適した環境かどうかも適切にアドバイスしてくれます。

また、転職するべきか迷っている人は、大手企業から直接スカウトされる可能性があるビズリーチに登録するのがオススメです。