営業職の離職率は高い？転職のプロが解説する業界別ランキング！

不動産や生命保険の営業職は離職率が高い

営業職の離職率が高い理由

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離職率が高い業界ランキング

営業職の中でも離職率が高い業界がどこなのか、やはり気になるところですよね。

離職率が高い業界・企業は、「厳しいノルマ設定や目標管理がある」「激務の割に給与が低い」「長時間の残業が常態化している」という3パターンのどれかに該当していることが多いです。

では、離職率の高い業界がどこなのか、ランキングにして見ていきましょう。

【1位】不動産業界

1位は不動産業界です。離職率が高い理由は、営業がキツイからです。「住宅販売」「投資用マンション販売」の場合、1日200件以上のテレアポをおこなうこともあります。

不動産は消費者にとって大きな買い物になるため、1件の契約を取るのに半年以上かかることが多いです。休日返上で営業をかける必要もあるので、それだけ過酷だと言えますね。

ただ不動産業界の中でも「賃貸・仲介」の場合は、離職率が低い傾向にあります。賃貸は来店したお客様に対し賃貸物件の提案をするので、テレアポもほとんどありません。ワーク・ライフ・バランスを保ちながら働けるのが魅力的ですね。

【2位】卸売・小売業界

2位は卸売・小売業界です。卸売・小売業界は、コンビニやデパート、スーパーなど様々な企業が含まれます。

卸売・小売業界の営業離職率が高い理由は、今後おこなう業務が大きく変わらないため、キャリアアップが見込めないからです。また、労働時間が長く給料が安いことも挙げられます。

とくに小売の現場に配属された営業の場合、激務になる傾向が見られるので、離職率も高くなります。

【3位】生命保険業界

3位は生命保険業界です。BtoCという個人向け営業のため、なかなか契約につながらないストレスだけでなく、プレッシャーに耐えられず辞めてしまう人が多いので、離職率が高めです。

ノルマ達成のために、家族や親戚、友人に加入を勧めたり、顧客の取り合いになったりするケースもあります。また、同じ業務の繰り返しになるため、スキルアップが見込めないという理由で辞める人も多く見られますね。

他にも、2年目までは固定給だったけれど3年目からは完全歩合制になり、収入が不安定になって退職するという人も多いです。

【4位以下】金融業界など

4位以下は金融業界や医療業界です。金融業界の中でも、証券会社業界は営業が厳しい業界として知られています。

個人向け営業のアプローチ方法が「飛び込みやテレアポ中心」になるため、当たって砕けろという精神を持っていないとキツイでしょう。

対象となる顧客は多方面からすでに多くの提案をされているので、契約になかなか至りません。また、叱責が多くなりがちな業界でもあるため離職者が高いです。

医療業界の中でも離職率が高いのは「医療機器営業」です。とくに外資系医療機器営業の場合は、ハードルが高いノルマが課せられる場合があります。

もちろん、すべての外資系医療機器営業が同じというわけではありませんので、その点は安心して大丈夫ですよ。

離職率が低い2つの業界

一方、営業の離職率が低い業界がどこなのか、それも気になりますよね。

離職率が低い業界・企業では、離職率を低くするために、様々な取り組みや工夫をしている傾向が見られます。もちろん、営業の種類から低いという場合もあります。

では、離職率が低い業界もランキングでご紹介します。

【1位】メーカー系

1位はメーカー系です。具体的には、食品メーカーや化学メーカー、機械・部品メーカー、自動車メーカー業界などですね。

メーカー系の営業で離職率が低いのは、深耕営業やルート営業が多く、穏やかな働き方になることが多いからです。カルチャーの面で昭和気質の人が多く、人材の流動性が高くないことも理由の1つですね。

年功序列の給与体系が文化として残っているので、離職率が低くなる傾向にあります。

【2位】電力・ガス業界

2位は電力・ガス業界です。電力と都市ガスの小売自由化の影響はありますが、福利厚生が充実しており、労働時間も削減している傾向にあるため、離職率も低めです。

業界全体の安定感が影響していることもありますし、近年ではオール電化も増えていますので、燃料電池事業などに注力する会社も増加しています。

定年まで働き続けることができるのはもちろんのこと、業績が安定している点や競争が少ない点も離職率の低さにつながっていると考えられますね。

構造上新規参入も難しい業界なので、利益も企業により確保されているのもポイントだと言えるでしょう。

営業職を選ぶ時のポイント

離職率が高い業界だと、ブラックな傾向が見られる場合もあるので気をつけたほうが良いです。そこで、営業職を選ぶときのポイントをお教えしたいと思います。

1つ目は、「営業の求人広告を頻繁に出しているかどうか」です。慢性的な人手不足の可能性が高く、仕事もキツくなりがちです。なので、退職者も出やすく、それを補うために求人を常に掲載していると考えられます。

ただ、中には業務拡大のため、頻繁に求人を掲載しているケースもあるため、見極めが難しいかもしれません。

2つ目は「待遇面に疑問があるかどうか」です。離職率が高い企業は、福利厚生や有給休暇制度が曖昧になっている傾向があります。

きちんと明記されていないと給与や配属先の問題、待遇面での問題といったトラブルのもとになるため、入社しても再び離職する可能性もあります。解決策としては、ネットで評判や口コミを調べてみることをおすすめします。

3つ目は女性の場合、「子育てや産休制度をチェックする」ことです。女性は妊娠や出産といったライフイベントがありますので、産休・育休制度があるかどうかのチェックが必要です。

中には、産休・育休制度が導入されていても、取得率が低い場合もあります。実際に、妊娠していることを上司に相談したところ、風当たりがきつくなったという女性もいました。

制度が導入されていても、実際には妊娠や結婚をしたら退職が当たり前、となっているケースもあるようなので、評判や口コミは確認しておいたほうが良いですね。

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