ベンチャーから大企業に転職できる?成功させるポイントとは?

ベンチャーから大企業に転職できる?成功させるポイントとは?

    こんにちは!すべらない転職の末永です。

    ベンチャー企業から大企業に転職したいけど、実際に可能なのか疑問に思う人が多いでしょう。

    それに対しキャリアのプロであり、大企業とベンチャー企業経験のある私末永が転職をうまく進めるコツや条件を解説したいと思います!

この記事を書いた人
末永雄大

末永雄大

新卒でリクルートエージェント(現リクルート)に入社。数百を超える企業の中途採用を支援。2012年アクシス(株)設立、代表取締役兼転職エージェントとして人材紹介サービスを展開しながら、年間数百人以上のキャリア相談に乗る。Youtubeチャンネル「末永雄大 / すべらない転職エージェント」の総再生回数は1,800万回以上。著書「成功する転職面接」「キャリアロジック
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ベンチャーから大企業への転職は可能

結論、ベンチャーから大企業への転職は可能です。

もちろんすべての大企業に転職できるとは限りませんが、あまり知られていないだけで、大企業側にもベンチャー社員を採用するメリットがあります。

ベンチャーで積んだ経験を大企業側の需要に合わせて上手くアピールできれば、十分採用を勝ち取ることができるのです。

それでは、大企業がベンチャー社員を採用する理由について、詳しく見ていきましょう。

大企業がベンチャー企業の人材を採用する理由

大企業がベンチャー出身者を採用する理由は大きく分けて、ベンチャー出身者が身に着けているスキル(行動力・マネジメント力)を期待するケースと、組織や事業の変革を進める人材として採用するケースがあります。

2つのケースを、さらに4つのパターンに分けることができます。以下では4つのパターンについて、詳しく解説していきます。

即戦力として採用する

大企業がベンチャー出身者を採用する場合、即戦力として期待していることが多いです。

即戦力といっても、取り組んできた事業内容が非常に近い場合を除き、知識や技術がそのまま活かせることは少ないでしょう。

専門性は入社後に自然と身についていくので、そういったものよりは行動力などを含めたビジネス全般に活かせる力が求められます。

例えば、大企業の営業職であれば、企業や商品のネームバリューや既存顧客リストを活用し、少ない労力でも大きな実績を生み出すことができます。

一方、ベンチャーはゼロからのスタートで、これらに頼ることができません。そのため、毎日何件も何件も飛び込み営業や架電営業を泥臭くおこない、新規顧客を開拓し続ける必要があります。

一般に新規顧客への営業は既存顧客への営業に比べて失敗率が高く、精神的な負担が大きいため、毎日こなしているうちにストレス耐性が培われます。

大企業よりも厳しい環境で仕事をしてきたこのような経験をアピールすれば、どんな仕事を与えても最後までやり抜いてくれる、魅力的な人材として評価してもらえます。

組織変化の起爆剤として採用する

ベンチャーで培ったスキルや経験を、組織改革に活かしたいというケースもあります。ベンチャーは社員数が少ないため、1人の社員がさまざまな仕事を兼任している傾向があります。

例えば、サービスを開発するエンジニアとして働きながら営業活動もおこなう、経理として会社の支出の管理をおこないながら人事として新卒採用を担当する、といったことが想定されます。

大企業では部署が細かく分かれており、1つの仕事を専門的におこないます。

社内でトップクラスの能力を持った社員にしか任せられない場合や、急に部署が増えるなど一時的に人手が足りない場合を除いて、複数分野の仕事を兼任することはほとんどありません。

大企業では、ベンチャーのように自分の仕事以外についての知識を深めたり、経験を積むことが難しいといえます。

またベンチャーは成長途中の企業ですから、組織そのものやルールなどを固めることからはじめる必要があります。 こういったゼロからの仕組み作りに携わった経験は、多くの大企業社員にはないでしょう。

さまざまな仕事をこなすことで得た多角的な視点と、組織作りの経験は、大企業への転職においてぜひアピールしてほしい点です。

マネジメント層として採用する

ベンチャー出身者が持つマネジメント力に期待するケースも考えられます。ベンチャーは社員数が少ない上に、人の入れ替わりが激しい場合もあります。

こうした状況では、入社数年目には自分がその分野について社内で1番詳しくなっており、プロジェクトや部署のリーダーを任される、なんてことも珍しくありません。

このようにベンチャーは、若手のうちからマネジメント経験を積みやすい環境です。

一方大企業では、勤続年数が長いほど優遇される年功序列制が一般的です。

どんなに優秀な社員でも、10年などある程度勤続年数が経過するまで、マネジメント層になるのは難しい傾向があります。

このように、同年代で比較するのであれば、大企業社員よりベンチャー社員のほうがマネジメント面で優れている傾向があるといえます。

大企業のように部署数が多いと、その分マネジメント層も大人数になるため、マネジメント力のある人材は需要が見込めます。

幅広い仕事を経験しており、現場の経験に基づいた的確な指示や部署間の橋渡しができることも併せてアピールすると、転職でさらに有利になるでしょう。

新規事業の立ち上げ要員として採用する

大企業が新規事業を立ち上げたい際に、その立ち上げ要員としてベンチャー出身者を採用する例もあります。

ベンチャーでは新規事業の立ち上げに関わる機会が多々あります。

入社時期にもよりますが、事業立ち上げの途中だったり立ち上げて間もなかったりした場合、事業を拡大していく経験を積むことができます。

ベンチャーが大きく成長するためには、次々と新規事業を立ち上げ、新たな顧客を取り込んでいくことが重要です。

そのため軸となる事業がある程度成長していたとしても、別の事業を立ち上げることが決まり、立ち上げ要員に任命される可能性は十分あります。

大企業は、既存の事業の維持や拡大が主な業務で、新規事業を立ち上げる機会はあまり多くありません。

そのため新規事業を立ち上げるとなると、ノウハウが乏しかったり、立ち上げ経験のある人が誰もいなかったりという問題が発生します。

このような問題に対処するため、新規事業の立ち上げ経験が豊富なベンチャー社員を採用し、立ち上げを任せる場合があります。

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ベンチャーから大企業に転職するメリット

ベンチャーから大企業に転職する転職者側のメリットには何があるのか、以下で詳しく説明していきます。雇用条件、スキル、事業規模の3つの観点で、大企業とベンチャーを比較しました。

給与や福利厚生が安定している

大企業は給与に関わる評価制度や福利厚生などが整っており、雇用条件が安定しています。

評価制度でいうと、大企業は一般に年功序列制を導入しています。年功序列制では勤続年数が長くなるにつれて基本給が上がっていき、よほどのことがない限り下がることはありません。

金額自体もベンチャーより高いことが多いため、ベンチャーと比べて金銭面や将来への不安は感じにくいといえます。

既存事業の部署であれば、仕事の評価基準が前例に基づきある程度定まっているのもポイントです。

ベンチャーではまったく新しい仕事に挑戦することも多いですから、どうしても評価は上司の裁量次第になってしまう傾向があります。

子ども手当や家賃補助などの福利厚生についても、大企業のほうが基本的には充実しています。子どもの受験費や学費が心配なら、雇用面で安定しており、人生設計を立てやすい大企業は魅力的です。

スキルの専門性を高めることができる

スキルの専門性を高めやすいことも、大企業の魅力の1つです。

先ほどご紹介したように、ベンチャーでは個人の仕事が多岐にわたるため、1つのことに取り組む時間はどうしても短くなってしまいます。

身につくスキルは「狭く深く」より比較的「広く浅く」なりやすいです。1つのことを極め、誰にも負けない専門性を身につけたい人には不向きといえます。

一方、大企業では仕事によって部署が細分化されています。例えば営業であれば営業、研究開発であれば研究開発といったように、それぞれの部署ごとに担当分野が決まっています。

複数部署を兼任する社員は少ないので、ベンチャーよりも1つのことに集中する時間が増え、必然的に専門性が上がりやすくなります。

大規模な仕事に取り組むことができる

大企業は支社を全国および世界各地にいくつも持ち、大規模に商品を展開しています。そのためベンチャーを含む中小企業に比べて、経営活動が及ぼす影響は大きいといえます。

商品や企業自体のネームバリューがある点も、大企業の魅力の1つです。

大企業の商品はテレビCMや電車の広告などで大々的に宣伝されることも多く、ベンチャーよりも一般の人からの認知度は高いといえます。

ベンチャーから大企業に転職するデメリット

反対に、ベンチャーから大企業に転職するデメリットにはどのようなものがあるのか、以下の3つを紹介します。

転勤が多い

転勤があることは、大企業へ転職した際の代表的なデメリットです。大企業は全国・世界各地に拠点を複数持っているため、人事状況や経営方針次第で転勤が発生してしまいます。

退職による欠員補充であったり、プロジェクトを新たに発足するために人手を集中させたりするなど、急な転勤命令が伝えられる可能性があります。

ベンチャーは経営期間の長い大企業に比べて起業から日が浅いため、規模の大きいメガベンチャーを除けば、複数の支社を持っていることは少ないです。

子どもの転校や生活環境の変化など、転勤は家族にとっても大きな負担に成るので、これを気にして転職に踏み切れないベンチャー社員も中にはいます。

仕事の流れや意思決定が遅い

ベンチャー出身者からすると、仕事の流れや意思決定が遅く感じてしまう点もデメリットに挙げられます。

大企業のように仕事の規模が大きくなると、ほんの少し商品の仕様を変更するだけでも、複数の部署や外部の会社を巻き込むことになります。

そのため、どうしても意思決定において慎重になる傾向があります。また関連する部署が増え、動く金額が大きくなるほど、複雑な承認や許可申請の作業が発生してしまいます。

直属の上司の承認が下りたら別の部署の担当者に承認を貰いに行くなど、煩雑なやり取りが必要になり仕事の流れが悪くなりやすいのです。

ベンチャーでは例え若手であっても、予算やプロジェクト進行の裁量権が与えられる場合が少なくありません。

ベンチャーならではの自由な環境が気に入っており、自分でどんどん仕事を進めたいという人には、大企業が向いていない可能性があります。

仕事が固定化される

仕事が固定化されていることをデメリットに感じてしまう場合もあります。これまで説明してきたように、大企業では仕事が部署ごとに細かく割り振られています。

十分な社員数が確保されていることも多く、他部署の仕事をする機会が少ないため、自分の部署の仕事に専念することがほとんどです。

回ってきた同じような仕事をひたすらこなす状態になるため、担当の仕事以外のスキルや知識を身につけづらい傾向があります。

ベンチャーのように常に新しいことに取り組み、複数分野の経験も積める環境を求める場合は、大企業への転職を考え直したほうが良いかもしれません。

大企業が求めている人材の特徴

ベンチャーから大企業へ転職するには、大企業が求めている人材は何なのか?に焦点を当てて考える必要があります。これを知ることで、転職活動の際に自分のどんな経験をアピールすればよいかの方針が決まってきます。

大企業では、マネジメントを含むスキルセットが高い人材と、なんといっても売上を作れる人材の需要が高いです。以下で詳しく見ていきましょう。

スキルセットが高い人材

マネジメントや新規事業の立ち上げに精通した、スキルセットが高い人材は市場価値が高いといえます。

しかし実務に関する知識や経験、予算案の作成やコミュニケーション能力などといったマネジメント層としての適性は、その社員が実際にマネジメント層になった後でなければ見極めは困難です。

実務の担当者としては優秀でも、マネジメントは不得意であるケースは十分考えられます。

部署の数が多い大企業ではそれだけマネジメント層の数も必要なので、マネジメントに秀でた人材は需要があるといえます。

また、新規事業の立ち上げは、多くの大企業が苦手とすることです。大企業では既存事業の維持・拡大が主な仕事で、新規事業の立ち上げにかかわった経験がある社員は少ないです。

こうした経験が豊富な人材は、新規事業の立ち上げ計画がある大企業としてはぜひとも確保したいところです。

売上を作れる人

売上を作る能力や実績は、採用の際に重視されるポイントの1つです。

企業を存続および成長させるには、人件費や設備投資などに多額の資金が必要です。社員数も資産も多い大企業では、これらの費用がベンチャーよりもかかるので、売上を作れる人は重宝されます。

既存顧客への商品販売だけでは、売上に限界があります。売上を大きく伸ばす方法としては、新規顧客の獲得や新規分野への参入などが考えられます。

大企業の社員はこういったスキルを身につける機会が少ないため、ベンチャーで顧客や分野の開拓経験がある人材は魅力的だといえます。

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ベンチャーから大企業へ転職するポイント

大企業が求める人材に、ベンチャー出身者が当てはまる点は多いといえます。ベンチャーから大企業への転職には、こうした転職先の大企業の需要に対し、適切にアピールすることが重要です。

具体的には求人選び、実績作り、面接対策の3つのポイントがあります。

求人の選び方

中途採用では即戦力として、その人が持つスキルを重視する傾向があります。そのため、現職が活かせる求人を探すのが望ましいです。

現職が営業なら営業職への転職を狙うなど、業界が近いものを選ぶことで知識や経験のアピールがしやすくなります。

ベンチャーの環境が肌に合っている人は、企業自体だけでなく事業の規模にも着目してみるのがおすすめです。少人数の事業であれば、大企業でもベンチャーに近い環境で仕事をすることができ馴染みやすいです。

また、情報収集の際に複数の媒体でおこなうのも有効です。転職サイトや転職エージェントには数多くの競合サイトが存在し、それぞれ利用者の層や得意な業界・職種などが異なります。

1つのサイトだけでなく、2つ以上のサイトを組み合わせて多角的に検証すると、情報の精度を高めることができます。

現職で実績を作る

大企業への転職では、いかに即戦力になりそうだと思ってもらえるかが重要です。そのためにはアピールできる実績を積んだ上で、それをわかりやすく伝えるのが効果的です。

数字を用いて定量的に伝えること、役職などを使って定性的に伝えることの2つを意識するとよいでしょう。

定量的なアピールは、具体的な数字を出して定量的に伝えることで、相手に対してインパクトを与えることができます。微妙な数字は逆効果のため、定性的な表現に切り替えるか見栄えのよくなる単位を使うのが無難です。

定量的なアピールの例

  • 売上を前年比で1000万円伸ばした
  • 成約件数が社内トップ10%

定性的なアピールでは、役職や分野などを含めて説明するとイメージが伝わりやすくなります。この際は、誰でもわかる表現になっているか意識する必要があります。

役職であれば、課長や部長は多くの企業で共通ですが、例えばグループリーダー代理といわれるとどんな立場なのか分かりづらいですよね。

企業特有の役職などは伝わらないと考えて、分かりやすいものに置き換えるか簡単に説明するのが良いです。

定性的なアピールの例

  • マネジメント経験3年あり
  • 役員クラスと協力した
  • プロジェクトリーダーを務めた

面接対策

転職でやはり最終的に鍵となるのは面接です。どんなに実績があったとしても、面接で自分の実績やスキルなどを採用担当者に伝えることができなければ、採用は勝ち取れません。

実績を伝えるポイントは、実績を出せた理由を含めて分かりやすく伝えること、ベンチャーと大企業の違いを意識することです。

実績作りの項目でも述べましたが、具体的な数字を盛り込み定量的に表現するのは、分かりやすく伝える手段の1つです。

また、ベンチャーでマルチタスクを管理してきたことも、アピールポイントになります。先方にどんなメリットを提供できるかまで伝えることができれば、興味深く話を聞いてもらえます。

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ベンチャーから大企業への転職にはプロの転職エージェントがおすすめ

大企業に転職するためには、転職エージェントを活用するのがおすすめです。

なぜなら安定している大企業は、人の出入りが少ないこともあり一般公募をせず、エージェントに頼み非公開求人で募集をかけていることが多いからです。

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他にも、以下のような他の転職エージェントに負けない強みがあります。

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  • 志望する企業向けにカスタマイズされた面接練習の実施
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