ヘルステックベンチャー・スタートアップ企業一覧!分野別にご紹介!

医師

    こんにちは!すべらない転職の末永です。

    皆さん、医療や福祉の社会問題について、聞いたことあるのではないでしょうか?

    今回は、そんな医療・福祉業界の課題解決をおこなうヘルステックベンチャーについて、詳しく解説していきます!

この記事を書いた人
末永 雄大
アクシス代表取締役社長。リクルートキャリアで様々な企業の採用支援を経験、MVP6回受賞。転職エージェントや有料転職相談サービス「マジキャリ」など複数サービスを展開。Youtubeの総再生数は200万回以上、Yahooニュース・東洋経済オンラインでも情報発信。著書「成功する転職面接」「キャリアロジック」

ヘルステックベンチャーとは

ヘルステック企業は、 最新のテクノロジーを活かして、病気の予防や治療に取り組む事業をおこなう会社です。

そもそもヘルステックは、Healthcare(ヘルスケア)とTechnology(テクノロジー)を組み合わせた造語です。

ヘルスケアは、医療・創薬・介護・予防・QOLを指し、テクノロジーは、クラウド・モバイル・AI・IoT・ウェアラブルデバイスを指します。

日本の抱える「2025年問題」により、今後も多方面から医療福祉の課題が起こります。

そういった医療福祉の社会課題を解決するために、ヘルステックベンチャーは事業をおこないます。

今回は、9つの分野ごとに、合計27社のヘルステックベンチャー企業をご紹介します。

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電子カルテ分野のベンチャー3選

電子カルテの分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

メドレー

2009年設立のメドレーは、「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションのもと、インターネットを活用した人材プラットフォーム事業や医療プラットフォーム事業を提供している企業です。

クラウド型電子カルテ「CLINICSカルテ」は、予約・受付・診察・会計業務・処方箋の配送まで、一気通貫して完結します。

日医標準レセプトソフト「ORCA」を内包しているため、レセプトソフトの別途操作が必要なく、受付や会計作業が大幅削減が実現可能です。

また、ISMSクラウドセキュリティ認証を取得し、SSL暗号化通信+証明書認証により安心安全のセキュリティとなっています。

メドレーについて、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてみてください。

関連記事メドレーに転職するには?選考難易度や中途採用情報なども紹介!

きりんカルテシステム

2013年設立のきりんカルテシステムは、「クリニックのITコストを劇的に下げる」「電子カルテを患者のものにする」をミッションに掲げ、クリニック向けにクラウド型の電子カルテ「きりんカルテ」を提供する企業です。

「きりんカルテ」は、予約システムや在宅医療機能などの豊富な機能を搭載し、レセコンにクラウドORCAを採用・連携した、無料のクラウド型電子カルテシステムです。

また、サーバーには日本マイクロソフト株式会社製の「Microsoft Auzre」を採用しているため、セキュリティもしっかり守られます。

CLIPLA

2013年設立のCLIPLAは、クリニック向けクラウド電子カルテ「CLIPLA(クリプラ)」を開発・運営する企業です。

ICTを使って診療・事務業務を効率的におこなうことのできる仕組みを提供し、現場医師や医療スタッフに喜ばれるサービスの開発に努めています。

CLIPLAは、インターネット環境があればどこでも利用でき、院内にサーバー設置の必要がありません。

そのため、導入や維持が低コストで、訪問診療などでも使用することが可能です。

また、眼科診療所向けクラウド電子カルテ「CLIPLA Eye(クリプラ アイ)」も開発されており、眼科クリニックの診療に合わせた機能を搭載しています。

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医療機関の検索・予約分野のベンチャー3選

医療機関の検索・予約システムの分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

Ex Partners

2005年設立のEx-Partnersは、ウェブやデジタルを軸とした制作会社です。

Webサイト制作のディレクションや、デジタルマーケティング、プロモーションをサポートし、SEO対策やディスプレイ広告によって潜在顧客の顕在化や既存顧客の利用転換促進を支援します。

運営するポータルサイト「病院検索ホスピタ」は、毎月数百万人のユーザーが利用する病院・クリニック・歯医者の基本詳細情報を検索できるサイトです。

日本全国約17万件の病院情報を網羅しており、医師の卒業医学部・歯学部や出身地、血液型、性別、趣味などの情報も掲載しています。

MEDIWILL

2006年設立のMEDIWILLは、製薬企業や医療機器メーカー、医療機関向けに特化した、デジタルマーケティングサービスを提供する企業です。

医療情報サービス事業「いしゃまち病院検索」では、全国の医療機関の住所や電話番号、診療時間を検索することができます。

モバイルファーストを念頭に置いた設計で、自分に最適な医療機関を探すことが可能です。

AD Medica

2015年設立のAD Medicaは、市場調査・競合分析、デジタルマーケティング支援、クリエイティブ、メディアという4つの事業を展開する企業です。

医療現場や介護施設が求める広告・プロモーション領域の課題の解決を目的としています。

中でも、医師・カウンセラー・薬剤師・獣医師・栄養士などの専門家によるヘルスケアメディア「Doctors Me」は、代表的なサービスです。

匿名で、専門家に直接相談ができる返答率100%の健康相談サービスで、365日専門家がスタンバイしています。

また、相談の他にも、専門家監修のコラムやニュース記事、体験談などのコンテンツなどのコンテンツも閲覧可能です。

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医療メディア分野のベンチャー3選

医療メディアの分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

anamune

2014年設立のアナムネは、「Doctorize all the people-医師の知識と経験をすべての人に-」 をビジョンに掲げ、メディカル・ヘルスケア事業に関するマーケティング支援や、オンライン医療関連アプリを開発、提供する企業です。

中でも、医療情報検索サービス「clila(クリラ)」では、病気・医療の情報に特化した検索サービスを提供しています。

医師が選んだ「信頼できる医療情報ページ」のみを、独自アルゴリズムで検索できるようにしたサービスです。

オンライン医療相談サービス「anamne(アナムネ)」を運営する中で、相談に回答する医師のサポートツールとして開発され、信頼性の高い情報のみが検索できます。

SPLENDID

2017年設立のSPLENDIDは、一般の人や患者様、医療に携わる人すべてに正確な情報を届けることを目指す企業です。

医療情報サービス「medicommi」では、医療に関する情報を、監修医師として業務契約を結んだ医師がわかりやすく解説するメディアを提供しています。

提供する側、される側の両者を繋ぎ合わせられる適切な情報を届けます。

おいしい健康

2016年設立のおいしい健康は、食行動データから得られる健康・医療上のエビデンスを構築し、「食によるあたらしい予防・医療の実現」を目指す企業です。

患者や生活者の食事支援サービスを通じて、独自の生活ビッグデータを集積し、「あたらしい健康」という未来を実現します。

自社サービスである「おいしい健康」は、利用者の健康状態に合わせて、管理栄養士監修のレシピ検索・献立づくりをパーソナライズする食生活支援アプリです。

病気の予防や管理、ダイエットなどを目的としており、「まずい・わかりづらい・手間がかかる」などの食事管理の悩みを、「おいしく・楽しく・誰でもできる」ように解決してくれます。

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遠隔医療相談分野のベンチャー3選

遠隔医療相談の分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

エムスリー

2000年設立のエムスリーは、2000年以降の創業で唯一、日経225銘柄に選ばれた、日本を代表する企業の1つです。

日本の医師の約9割が活用している医療用医薬品情報提供サービス「MR君」や、医療の質問に医者が直接答えるサービス「AskDoctors」などを展開しています。

他にも、医薬品以外で医師の生活に役立つ厳選情報の提供をサポートする、マーケティング支援サービス「QOL君」なども提供しています。

「AskDoctors」は、365日24時間いつでも相談ができ、最短5分で回答してもらえるため、気軽に利用することが可能です。

国内医師30万人のうち28万人以上が利用する医師向けサイト「m3.com」の会員である医師が協力しており、50以上の診療科から平均5人の現役医師が回答してくれるため、安心して相談することができます。

エムスリーについて、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてみてください。

関連記事エムスリーに転職するには?選考難易度や口コミなども紹介

エス・エム・エス

2003年設立のエス・エム・エスは、高齢社会に対して、情報が価値を発揮するサービスを数多く提供している企業です。

高齢社会を、介護・医療・キャリア・ヘルスケア・シニアライフ・海外の6つと捉え、40以上のさまざまなサービスを展開しています。

エス・エム・エスが運営する「なるカラ」は、医療・介護・ヘルスケアの専門家の回答を受けられるQ&Aサービスです。

医師・看護師・薬剤師・管理栄養士・ケアマネージャーなどの専門家が回答者として登録しているため、安心して質問することができます。

エス・エム・エスについて、さらに詳しく知りたい人は以下の記事もおすすめです。

関連記事エス・エム・エス(SMS)に転職するには?選考難易度なども紹介

LEBER

2017年設立のLEBERは、「人と人とを信頼感で結びつける」ことをミッションに掲げ、患者の病を癒すのみならず、医師の過重労働の軽減を目指す企業です。

医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」は、 24時間365日スマホで医師に相談ができるアプリとなっています。

200名以上の日本最大級の医師ネットワークにより、最短3分で迅速に対応できるよう体制を整えているので安心です。

選択式の簡単チャットで問診を受け、症状をもとに「緊急性や適切な診療科の助言」や「近くの医療機関やドラックストアのマップ表示」「ドラックストアで購入可能な市販薬の紹介」をしてもらうことができます。

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オンライン診療分野のベンチャー3選

オンライン診療の分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

インテグリティ・ヘルスケア

2009年設立のインテグリティ・ヘルスケアは、テクノロジーを活用した疾患管理システムを提供する企業です。

対面診療を補完するオンライン診療システム「YaDoc」の開発・運営をしており、「健康先進国・日本の新しい医療システムを創造する」をビジョンとしています。

「YaDoc」は、初期費用0円で患者のモニタリング・オンライン問診・オンライン診察ができるサービスです。

2200以上の医療機関で導入されており、外来診療や在宅医療などで利用されています。

MICIN

2015年設立のMICINは、医療現場に集積されている情報を、AIなどのテクノロジーを駆使して可視化するという事業をおこなう企業です。

開発・運営するオンライン診療サービス「CURON」は、初期費用無料で、予約・問診・診察・処方・決済のすべてをインターネットでおこなうことができすサービスです。

患者の通院負担が減り、医師がより患者のヘルスデータにアクセスしやすくなるというメリットがあり、2019年時点で全国1000以上の施設で導入されています。

MRT

2000年設立のMRTは、医師・医療従事者向けのコミュニティーサイトの運営や人材紹介、人材派遣をおこなう東証マザーズ上場企業です。

「医療・介護・ヘルスケアの革新的なマーケットプレイスを創る」ことで、医療で人々の暮らしに貢献することを目指しています。

オンライン診療「ポケットドクター」は、スマートフォンやタブレットで、医師の診療を受けることができるサービスです。

予約・診療、薬や処方箋の受け取りまでをアプリで実現でき、日本全国どこにいても医療が均等に享受できる環境を整えています。

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健康管理サービス分野のベンチャー3選

健康管理サービスの分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

バックテック

2016年設立のバックテックは、ヘルスケア事業及び健康経営に係る事業領域を持つ企業です。

健康経営の施策の効果判定、KPIの設定を支援し、企業の経営コスト課題に対するソリューションを提供しています。

提供する「ポケットセラピスト」は、社員の生産性向上を目的とした肩こり・腰痛対策アプリです。

「アセスメントプラン」では、健康経営施策の見える化が可能になります。

労働生産性・ワークエンゲージメント・メンタルの状態・生活習慣を、健康経営担当者が定期的に評価できるサービスです。

また、「ソリューションプラン」では、最新の医学的エビデンスで、個々に合わせた肩こり・腰痛の評価をして、理学療法士による1対1のオーダーメイド健康相談をおこないます。

CureApp

2014年設立のCureAppは、主に「治療アプリ」の開発・提供をおこなう企業です。

健常者向けのヘルスケアアプリではなく、実際に病気で苦しんでいる人向けのアプリとして開発されました。

アプリでは、医学的知見を搭載したアルゴリズムを活用し、患者の状況に合わせた治療の助言をおこないます。

これにより、患者は、通院の期間を空けることなく、いつでも診察サポートを受けることが可能です。

従来の医薬品や医薬機器では対応しきれない病気を直すための革新的なツールとして、注目されています。

PREVENT

2016年設立のPREVENTは、医療データ解析や、生活習慣病の重症化予防支援事業などをおこなう企業です。

医療、エンジニアリング、デザイン、セールスなどの幅広い専門性を持つ人材がコラボレーションし、新しい健康づくりの形を日々追求しています。

提供している「Mystar」は、スマートフォンアプリと専用計測機器を用いて、ライフログを見える化するサービスです。

⽣活習慣改善⽀援サービスでは、モニタリング機器を利⽤し、かかりつけ医や主治医と連携を図りながら、健康づくりの個別指導を提供します。

また、活動量計や塩分測定器を使用することで、歩数や睡眠、塩分摂取量などのデータを専用アプリに記録することが可能です。

2週間に1回、電話とチャットがあり、きめ細やかな個⼈指導と、医療専⾨職による6ヶ月間の質の⾼い指導を受けることができます。

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PHR分野のベンチャー3選

PHR(Personal Health Record)の分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

Welby

2011年設立のWelbyは、病気と向き合う人々の健康管理及び、慢性疾患の患者を対象とする、14の治療支援デジタルサービスの企画・開発・運用おこなう企業です。

提供するPHRサービスのスマートフォン向けアプリ「Welbyマイカルテ」は、糖尿病などの患者の、血糖値や血圧、体重、食事や運動の記録などの自己管理を支援してくれます。

提携する測定機器と連携すれば、自動的にデータが収集されたり、医療機器メーカーと連携すれば、各計測機器のデータをアプリへ反映することも可能です。

生活習慣病をはじめ、オンコロジー領域や中枢神経系領域、自己免疫疾患、希少疾患など、幅広い領域でPHRサービスを提供しています。

メディカル・データ・ビジョン

2003年設立のメディカル・データ・ビジョンは、膨大な医療・健康情報を有効活用する事業を展開している企業です。

病院の経営を支援したり、医療・健康情報を蓄積する、「データネットワークサービス」や、蓄積された医療・健康情報を、製薬会社や研究機関等へ分析データとして提供しています。

「生活者が、生涯を通じて自身の医療・健康情報を把握できる社会」や「情報をもとに、自身で医療・健康分野のサービスを選択できる社会」を目指しています。

提供する「カルテコ」は、診療情報や健康診断・人間ドックの結果を閲覧することができるオンラインサービスです。

また、血圧などの測定値や、歩数などの生活情報、服用中の薬やアレルギー情報などを登録することができ、日々の健康管理に役立てることができます。

SIRU+

2016年設立のSIRU+は、「美味しいものを食べたい」という欲求と「将来、不健康になりたくない」という欲求を両立させ、食の選択をより自由にすることを目指す企業です。

提供するアプリ「SIRU+(シルタス)」では、スーパーのポイントカードを登録するだけで、買ったものの栄養を知ることができます。

自身の栄養状態を簡単に把握でき、生活習慣病の予防や未病の促進などにつなげることが可能です。

また、栄養状態や食の好みを考慮して、レシピも提案してくれるため、個々に合った食生活の改善を目指すことができます。

また、食品メーカーや流通では、消費者の買い物傾向を可視化・数値化することができるのも、魅力的です。

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医療機関向けサービス分野のベンチャー3選

医療機関向けサービスの分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

Ubie

2017年設立のUbieは、AI問診サービス、診察サポート機能を持つ高機能問診票アプリ「Ubie」を開発する企業です。

「テクノロジーで人々を適切な医療に案内する」をミッションに掲げています。

「Ubie」では、患者がタブレットで入力した症状を元に、AIが病気を予測し一覧にすることが可能です。

医師は、一覧を確認した上で問診を始めることができるので、患者とのコミュニケーションもスムーズに進みます。

また、電子カルテ作成の時間を短縮することができるため、病院の待ち時間を解消することも可能です。

メダップ

2017年設立のメダップは、適切な医療を患者さんへ届ける「foro CRM事業」や医療従事者の生産性を高める「新規事業」の2つの事業分野を展開する企業です。

業界初の、DPC対象病院に特化したCRMツールの開発・運用をおこない、病院向け業務改善サービスを提供しています。

提供するCRMツール「foro CRM」では、医療分野での関係構築・マーケティング・データ分析の専門家による伴走と、連携先関係管理(CRM)ツールを組み合わせ、地域連携強化を実現しています。

また、状況や目的に合わせた戦略的施策を共同立案、実施、検証することも可能です。

カケハシ

2016年設立のカケハシは、「⽇本の医療体験を、しなやかに。」をミッションとし、医療の受け⼿と担い⼿の両者の体験をアップデートできる事業を展開する企業です。

提供するサービス「Musubi」では、患者の疾患・年齢・性別・アレルギー・生活習慣・検査値・季節・過去処方・過去薬歴を参照して、患者に最適な指導内容を薬剤師に提示することができます。

患者と一緒にMusubiの画面を見てコミュニケーションをとりながら服薬指導ができ、さらにその内容を自動で薬歴として記録することが可能です。

また、薬歴・在宅・教育などの薬局業務を効率化することで、業務のクオリティを向上させ、「働き方改革」も実現することができます。

さらに薬歴業務状況や店舗の収益、患者との関係性など、薬局の現状をデータとして自動的に“⾒える化”することで、店舗の状況把握、課題の解決をすることも可能です。

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医療画像診断分野のベンチャー3選

医療画像診断の分野で、事業をおこなうベンチャーを3つご紹介します。

DOCTOR NET

2000年設立のDOCTOR NETは、遠隔読影サービスにおいて20年以上の実績を持つ、国内シェアトップを誇る企業で、主に、遠隔画像診断事業を展開しています。

遠隔画像診断支援サービスでは、CT/MRIなどの医用画像の診断依頼を、医療機関から遠隔で24時間365日受け付け、翌日の昼までに診断レポートとして返却するサービスです。

全国約700施設の医療機関がサービスを導入しており、国内の放射線診断専門医5000名のうちの500名が、遠隔画像診断支援サービスで読影医として活躍しています。

MNES

2000年設立のMNESは、遠隔画像診断センターとして、医療技術とITを融合させた医療ネットワークの構築、医療支援サービスを展開する企業です。

画像診断専門医には、国内最大級の11名が常勤し、良質なサービスを展開しています。

運営する医療支援クラウドサービス「LOOKREC」では、放射線画像のやりとりおこなうことが可能です。

Google Cloud Platform上に構築されており、ヘルスケア分野においてパブリッククラウドを活用した先進事例ということで、大手検索サイトやウェブメディアからも注目されています。

HACARUS

2014年設立のHACARUSは、「地球上のすべての人を120歳までお連れする」というミッションを掲げ、人工知能を使ったデータ解析サービスを提供する企業です。

「人と共生する知能」を目指しており、軽量で安全、人間が理解可能なソリューションを提供しています。

HACARUSの特徴は、少量のデータで効率的に動作するスパースモデリングの方法論を用いていることです。

従来のディープラーニングが抱える膨大な学習データの要求や、学習期における高度な演算機能などの課題解決を試みています。

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ヘルステックベンチャー企業の魅力

ヘルステック業界は、市場拡大が見込め、業界の社会課題が大きいことから、社会貢献性の高い事業に携われます。

実は魅力の多いヘルステックベンチャー企業を以下の3つに分けて、ご紹介します。

市場が拡大している

今後の日本は、団塊世代が75歳以上の後期高齢者となる「2025年問題」を抱えています。

また、少子高齢化という言葉を耳にしたことがあるかと思いますが、日本は後期高齢者が増え、労働力である若い世代は減少しています。

そのため、医療費が増加し、それを支える労働力が減少すれば、ひとりひとりにかかる社会保障費の増加は免れません。

また、医療従事者や介護師、入院するためのベットや介護施設まで数が足りなくなり、必要な介護を受けられない「医療難民」や「介護難民」が急増する恐れがあるのです。

そこで、注目されているのがヘルステックです。

様々な企業や自治体、医療従事者がテクノロジーを活用したサービスの開発に取り組んでおり、市場の拡大が見込めます。

医療に関する社会問題の解決に貢献できる

ヘルステックの発達により、医療の質の向上や予防医療、医療費の抑制、医療が抱える課題解決に貢献することができます。

電子版お薬手帳や、遠隔診療サービス、ウェアラブルデバイスの活用、AIによる診断支援や病気進行の予測、介護支援ロボットの開発により、人手不足の解決や業務の効率化を実現することが可能です。

テクノロジーを活用したサービスが普及することで、高齢者自身やその家族、介護施設、医療関係者の負担を減らすことができます。

先端の技術に触れられる

2010年代後半には、大量のデータ処理ができるようになったことで、ソフトウェアの高度化とAIの急激な普及がはじまりました。

しかし、まだまだ現状は発展途上の段階のため、常に最先端の技術に触れながら仕事をすることができるのが、ヘルステックの魅力です。

現在では、データサイエンスや予測分析、ブロックチェーン、AR、VR、MRといった先端テクノロジーをヘルスケアの製品・サービスの開発に活用する動きも、加速しています。

ICT化が遅れていると言われている医療業界の進展の鍵を握るのが、ヘルステックと言えます。

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末永雄大

Suenaga Yuta

運営会社

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