2019.08.14

求人票の見方|成功のポイントやブラック求人のカラクリを大暴露!

求人票に書かれている内容について、あなたは100%完全に把握していますか?給与や福利厚生面などの待遇だけを見て、その他は読み飛ばしていませんか?

今回は、転職活動に活かせる求人票の特に重要な項目などをお伝えします!

この記事を書いた人

アクシス株式会社 代表取締役

末永雄大

Suenaga Yuta

Profile 新卒でリクルートキャリア入社。その後、サイバーエージェントにて集客支援を行う。
2012年転職エージェントとしてアクシス株式会社を設立。
Yahoo!ニュース(個人)・オールアバウトガイドなどのメディアに転職のプロとして記事を寄稿している

求人票は転職を成功させるための情報の宝庫!

求人票には経験できる業務内容や求める人物像など、自分の転職先にふさわしいか見極めるために重要な情報がたくさん書かれています。

求人票に書かれている情報をしっかり把握しないと、契約段階や就業する段階で 「こんなはずじゃなかった!」と後悔する羽目になることがありますので、注意が必要です。

求人票の中でも特に重要な項目は職種、仕事内容、給与の3点ですので、これらは必ず押さえてください。

ですが、その3点についてお伝えする前に、少し求人票のカラクリについてご紹介したいと思います。

求人票のカラクリについて

まず、私が読者の方にお伝えしたいことは、求人票に書かれていることを真にうけてはいけませんよ、ということです。

というのも、ハローワーク、リクナビ、マイナビなど、各求人媒体によって求人票の作成方法に違いがあるのですが、共通して企業のことを表面的にしか理解できないという問題があるからです。

企業は応募が来てほしいので、自社のいいところばかりを書こうとするので、転職者は企業の内部を知ることができず、そこでミスマッチが生じてしまうのです。

例えば「事務として応募したのに、違う仕事を依頼された」「額面には高収入と書かれていたが、実は超絶ブラックだった」なんてことがザラにあります。

しかし、転職エージェントを活用すれば、その採用のミスマッチを出来るだけ減らすことができます。

転職エージェント 末永

ここで、現役のキャリアコンサルタントの私が転職エージェントを利用するメリットを説明します!

なぜ採用のミスマッチを減らす事ができるのか?

それは、エージェントが、あなたと求人企業がマッチしているかを客観的に判断し、あなたに本当に合った求人を提案してくれるからです。

さらに、企業の内部情報に精通しているので求人票で見るよりも、より詳細に仕事のイメージを持つ事が可能です。

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職種の呼称は企業によって異なる

それでは、これから職種、仕事内容、給与の3点についてお伝えしたいと思います。

まず職種についてですが、職種の呼称は企業によって異なりますので、注意が必要です。

例えば、営業職の場合、A社では「営業事務」と呼ばれますが、B社では「営業アシスタント」と呼ばれたりします。

自分の知っている名称での記載がないからといって、自分がやりたい仕事ができないと安易に考えず、仕事内容までしっかり確認しておくことが大切です。

実は、名称が違うだけで自分がやりたい仕事ができる募集かもしれません。

同じ職種でも、企業によって仕事内容は様々

同じ職種であっても企業によって担当する業務範囲は様々です。

例えば、バックオフィスの職種の場合は人事が総務を兼ねていたり、法務が知財を担当したりもします。

IT系の職種の場合はシステムエンジニアが企画の初期段階からプロジェクトに携わったり、システムの実装も手がけることもあります。

また、専門知識が求められる場合は必要な知識やスキルについて仕事内容の項目で詳細な説明が書かれています。

例えば、IT系の職種の場合は、求人票に開発環境や開発手法について書かれていることが多いです。

グローバルな職種の場合は、語学を活用する頻度や求められる難易度について書かれています。

入社後にギャップを感じることがないよう、業務内容・範囲はきちんと見ておきましょう。

大体給与は額面から20%差し引いた金額になる

特に記載がない場合、給与の金額は「額面」で記載されているため、健康保険料等が差し引かれます。

具体的に言えば、健康保険料の他にも、住民税や社会保険料などが該当します。差し引かれる金額は、だいたい「額面」の20%ぐらいが目安です。

額面からこれらの項目を差し引いて、実際に会社から支払われる金額が「手取り」と言います。

例えば、「額面」が28万円の場合、ざっくり計算ですと「手取り」は21万前後となります。

また、企業によりますが、組合費や社内預金などを差し引かれることもありますので、面接の際に、何が引かれて「手取り」がいくらぐらいになるのかしっかり確認しましょう。

給与形態の種類

給与体系は企業により様々です。各給与形態について基本的な説明を記載いたします。

固定給

固定給とは、毎月決められた金額の給与の事です。基本的に固定給とは変動がなく一定で支払われます。

この固定給の中には手当も全て含まれていますので、固定給の金額の中に家族手当、住宅手当なども含まれて支給されます。

日給月給制

「日給月給制」は、1日単位で給料が定められ、その支払を毎月1回まとめて支払う制度で、欠勤・遅刻・早退による賃金控除が可能になります。

ですので、欠勤した日を控除されますし、控除には月極の手当も含まれます。

基本給

基本給というのは給与の「ベース」となる金額の事です。この基本給については、手当が含まれません。

例えば、家族手当、住宅手当、時間外手当、残業手当、役職手当、出張手当などになります。

基本給はこれらの手当が反映されていない金額となります。そのため実際に支給される金額は、諸手当を含みますので、基本給よりも多くなる場合がほとんどです。

年俸制

年俸制と聞いて、プロ野球選手の契約更新の会見風景を想い浮かべるかと思います。まさにそのイメージです。

年俸制とは、給与の金額を1年単位で決定する給与形態のことです。ただし、支払いは月ごとになります。労働基準法では、「毎月1回以上の支払いの原則」が定められているからです。

年俸制と月給制の違いは、事前に1年間に支払われる賃金が確定しているかどうかになります。月給制の場合は、賞与の金額が会社の業績や個人の成績によって変動します。

しかし、年俸制の場合は変動しません。

残業代を含んでいる場合も

給与の額面の金額には残業代を含めた額面が記載されていることもあります。

固定残業代(みなし残業)と記載されている場合は特に注意が必要です。固定残業代とは、残業代がいくらとあらかじめ固定されている賃金体系のことです。

あまり聞き慣れない言葉ですが、例を挙げて説明します。

例えば、契約書に「基本給は20万円、残業手当5万…。

残業代は、残業手当に含まれており、手当を上回る分は支給しない」と賃金を定め、残業代を固定するケースがあります。

なお、あらかじめ、みなし残業として定められた時間に満たなかった場合でも、固定残業代として定められた金額は全額支払われます。

一方で、残業時間を超過した場合、追加で残業代を支払われます。

「一定の固定残業代を支払えば、いくらでも残業させても良い」という訳ではなく、みなし残業時間を超えたのであれば、別途残業代を支払われます。

記載額に幅がある場合はあくまで目安として捉えましょう

月給30~60万、年収600万~と言うように記載されている場合はスキルや経験に応じて変化するケースが多いです。

記載されている金額よりも著しく高くなったり、低くなったりということはありませんので、あくまで目安として考えましょう。

その他確認しておきたい項目

休日

休日については、「完全週休2日制」や「週休2日制」などがあります。

「完全週休2日制」とは、1週間のうち必ず2日は休めるということです。一般的には土曜と日曜が休みのケースが多いかと思いますが、接客業など、業種によっては平日が休みというケースもあります。

一方で「週休2日制」ですが、こちらは1ヶ月のうち最低1週は2日休めますよということです。

例えば、1ヶ月のうち週2日休めるのは1週だけで、ほかの3週は週休1日というケースも「週休2日制」に該当します。

「週休2日制」の場合は、具体的な休みについて確認が必要です。また、最近では「週休3日制」の会社も出てきています。企業の生産性の高さを表す指標にもなりますので、見てみましょう。

保険

社会保険には「雇用保険」「労災保険」「厚生年金保険」「健康保険」の4種類あります。

「社会保険完備」の記載がない場合はどの保険に加入するのか確認しましょう。

場合によっては国民年金や国民健康保険へ別途加入する必要があります。

それぞれの詳細については、お近くの役所でも確認できますので、気になる方はしっかり確認しましょう。

試用期間

試用期間の長さと待遇は確認しておきましょう。

試用期間と本採用後で待遇が異なることもありますので、面接時などでしっかり確認しましょう。

交通費

交通費は「月額○円まで」「半径○kmまで」というように上限が決まっていることがあるので注意が必要です。

実績を確認しておきたい項目

以下の項目は、実績を確認しておきましょう。

産休・育休・介護休暇

制度としては存在していても、利用されていないケースもあります。

実際に利用した人がいるのか、利用率のデータはあるのか、確認しておきましょう。

賞与

こちらは前年度の実績が書かれていることが多いです。

業績によって金額が変化することが多いので、あくまで参考程度にしてください。

昇給

年齢や成績、経験など、昇給要因は企業によって様々ですので、実績を確認しましょう。

評価回数も確認しておきたいところです。年に1回、年に2回など企業により異なります。

有給制度

利用されているのか、実績を確認しておきましょう。いわゆる「有給消化率」というものです。

他にも次年度に持ち越せるのか?初年度の日数は?など、要チェックです。

備考・特記事項までしっかりチェック!

備考や特記事項に職場の雰囲気や求める人材像、評価する人柄が書かれていることもあります。

こういった情報は内定を勝ち取るための重要な手がかりですので、備考・特記事項も読み飛ばさずに、見ておきましょう。

新たな転職をお考えの方へ

ここまで読んでくださりありがとうございます。読者の中には、「転職先を自分で決めきることができない」「求人表だけでは良い企業か分からない」と思われてる方が多いのではないでしょうか?

求人票の情報やHPの情報だけでは、行きたい企業の情報について知るのはかなり厳しいと言えるでしょう。ですが、企業に詳しい転職エージェントに相談する事で、求人票だけでは分からない情報を得る事ができます。

少しでも転職成功の確率を上げるために、ぜひ転職エージェントに相談してみましょう。 (転職エージェントへの相談は無料です。)

ただ、キャリアコンサルタントは経験もスキルも正直ピンキリなので、優秀なキャリアコンサルタントに当たるためには、複数の転職エージェントに登録してみるべきです。

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