テレワーク・リモート勤務ができる仕事って？おすすめの業界・職種を紹介

テレワークとリモートワークの定義は同じ❕

テレワークとリモートワークは定義に微妙な差はあれど、基本的に意味は同じです。

いずれもインターネットの使用によりオフィスから離れた場所で働くことを示しています。

従ってこの記事では「リモートワーク」や「テレワーク」を一括りに「リモートワーク」という言葉で表しています。

「リモートワーク」という単語が使われていても同時にテレワークのことも示しています。ご注意ください。

テレワーク・リモートワークができる仕事の特徴と転職の近道

テレワーク・リモートワークができる仕事は、パソコンと通信環境があれば働ける職種に多い傾向です。具体的にいうと「情報通信業(IT業界)」「金融・保険業」「不動産業」の3つです。

なぜこの3つなのかというと総務省が発表している「令和2年 通信利用動向調査報告書(企業編)」のテレワークの導入状況の推移によると、コロナ禍前の2019年時点で「情報通信業46.5％」「金融・保険業40.7％」でした。

新型コロナウイルスの感染拡大後は、テレワーク・リモートワークを導入する企業は増え、2020年には「情報通信業92.7％」「金融・保険業68.1％」と大きく増加しています。

とくに大きく増加したのは「不動産業」で、2019年の導入率は25.4％でしたが、2020年には68.1％にもなっています。このテレワーク導入率からIT・Web業界(情報通信業)や金融・保険業界、不動産業界は業務内容的にも在宅勤務がしやすい業界だと言えるでしょう。

リモートワークができる仕事へ実際に転職する方法

とはいえ紹介した業界やBtoB企業がおすすめというのはあくまで大枠の話なので、実際にリモートワークができる転職を叶えるには、転職エージェントを利用するのが手っ取り早いです。

以下で紹介する大手エージェントは業界最大手としての知名度と企業との信頼関係があるので、採用担当者とコンタクトを取るエージェント経由から精度の高いリモートワーク運用の実態を確認することができます。

テレワーク・リモートワークになりやすい職種

それでは紹介した3つの業界の中で比較的テレワーク・リモートワークになりやすい職種と、その案件数と平均年収も合わせて紹介します。

なお、案件数は2021年11月時点のリクルートエージェントで掲載されている公開求人数、平均年収はdodaの「職種別平均年収ランキング(2020年版)」を参考にしています。

事務的作業の職種

事務的作業の職種とは主に営業事務やカスタマーサポートなどのバックオフィス系の職種のことです。

これらの職種は主に女性に人気があるため、全体的に求人数も少ない傾向にあります。しかも人事や経理、総務は経験者採用となっており、未経験からの挑戦は難しいと考えて良いでしょう。

スキルが求められる職種もありますが、カスタマーサポートや営業事務は未経験からでも採用される可能性があります。

事務系職種のリモート系求人は人気があるため、全体的に案件数が少なめです。少ない求人を逃さないためにも、以下で紹介する両方を複数登録しましょう。

IT系専門職の職種

IT系専門職はテレワーク・リモートワークの代表格です。実際、エンジニアの多くはリモートワーク・在宅勤務で転職先を探していることが多いです。

エンジニアの他にはSE、プログラマー、WebデザイナーなどもIT系専門職種に当てはまります。

全体的に求人数は他の職種と比べてとくに多いので、選択肢も豊富にあります。

IT業界は一定リモート前提の風土が通用するので、IT業界に特化したエージェントとそのキャリアアドバイザーのサポートを受けることで、スムーズにリモートワークへの転職を叶えられます。

マーケティング系の職種

マーケティング系の職種もテレワーク・リモートワークを導入していることが多いです。

ただ、マーケティング系職種はIT・Web業界の営業経験がなければ転職するのが難しいです。

未経験からマーケティング職種への転職を考えている人は、まずはIT・Web業界で営業経験を積んでからのほうが転職を成功させやすいでしょう。

また、転職エージェントによって取引先が異なるので、以下の3つすべてに複数登録すると良いでしょう。

営業職種

営業職種は未経験からでもチャレンジがしやすいです。異業種からテレワーク・リモートワークのある職種へ転職したいのなら、とくにおすすめです。

また、挑戦しやすいだけでなく、どの職種にも通用する汎用スキルが身につけられるので、今後の市場価値が高められます。

さらに業界によって将来のキャリアパスの幅も広げられます。具体的にはIT・Web業界の営業ならマーケター、人材業界の営業なら人事へのキャリアアップが可能になります。

また、弊社の転職エージェントは営業職の転職支援を得意としているので、手厚いサポートを受けたい求職者はぜひお問い合わせください。

イラストレーターやライター

他の記事ではリモートワークができる仕事として「イラストレーター」「ライター」の職種も紹介していますが、正直なところおすすめできません。

確かに在宅で仕事ができる職種ですが、基本的に即戦力採用です。また、求人数が非常に少なく、中途採用されるのは専門性の高いスキルを持ったプロフェッショナルだけだと思ったほうがいいでしょう。

安易にこれらの職種に絞り込むのではなく、他の職種も選択肢に入れたほうが希望を叶えやすいです。

テレワーク・リモートワークができない職種

現地に出向いて人と関わる必要のあったり、実物を動かす必要のある職種ではテレワークやリモートワークを行うことは難しいです。

一部リモートワーク化できる可能性もありますが完全リモート化は難しいのでテレワークやリモートワーク を志望している方は以下の職種は避けたほうがいいかもしれません。

公務員

公務員が扱っている情報は行政に関わる重要な機密情報です。セキュリティの観点で各自治体はリモートワークを許可しにくいのです。

また、行政組織における庁内ネットワークへの自宅からのアクセスが難しいという現状もあります。リモートワーク が許可されたとしても実施できないのです。

警察や消防員の方は緊急事態が起こるとすぐに現場に駆けつける必要があるのでリモートワークは不可能です。

接客業

飲食業や宿泊業を含めた接客業は、人と直接接してサービスという価値を提供する職種なのでリモートワークを行うことは難しいです。

ビジネスホテルでチェックイン・チェックアウトが行える機械を設置したり無人販売所を設けたりするなどであれば一部リモートワークを導入することも難しくないかもしれません。

しかしその場合人そのものが必要なくなってしまうので人材を導入するからには直接サービスを提供し、その対価をいただく必要があります。

生産・製造業

工場で直接原材料を加工して製品を製造する生産・製造業もリモートワークを行うことは難しいです。

将来的にはAIや機械の発達でリモートで製品を製造することが可能になるかもしれません。しかし現状は直接人の手が加わる必要のある場合が多いです。

現場勤務が基本である製造業員として収入を得ていくつもりなのであればしばらくはリモートワークを諦める必要があります。

医療・介護職

直接患者に関わる必要のある医療職と介護職もリモートワークは難しいです。

医療職の場合直接患者を診療したり、入院患者にいつでも対応できるように病院に居続ける必要があります。

介護職の場合は食事の提供や移動の際など利用者を直接介護する場面が多いのでリモートで仕事はできません。

運輸業

現場での業務が中心である運輸業もリモートで仕事を行うのは難しいです。

運輸業ではモノの保管や梱包や検品などの流通加工、トラックや船に積み込んでの輸送など人の手が必要な業務ばかり要求されます。

生産処理や事務処理であればリモートワークは可能かもしれませんがリモート化できるのは一部の業務に留まります。

農林水産業

対象を直接手にいれる必要のある農林水産業もリモートで業務をこなすことはできません。

農業の場合収穫期間に限らず直接農作物の管理をしなければなりません。水産業であれば直接海に魚介類をとりにいかなければなりません。林業も木の手入れが必要です。

このように食物や木を収穫するタイプの職業はリモートでは難しいです。

建設業

建物の建造が業務の中心である建設業もリモートワークは難しいです。

建物を建造する際にはどうしても現場作業が中心となってしまいます。建設業の中でも特に現場作業員はリモート化が難しいでしょう。

建設業のなかで設計部門であればリモートワークが可能な部分もありますが建設業自体がアナログ的な働き方が残っており、リモート化しにくい側面があります。

警備・清掃業

現場を直接警備したり、現場を直接清掃しなければならない警備や清掃業もリモートワークが難しいです。

警備員や清掃員の場合他の職種とは異なり、現場での仕事以外の仕事がほとんどありません。他の職種には一部であればリモート化できる業務があるのに対し、警備員や清掃員には存在しないのです。

警備員や清掃業で収入を得ていく場合にはリモートワークはできないものと考えておくべきです。

テレワーク・リモートワークのデメリット

テレワーク・リモートワークに対しいい印象ばかりを持っている方が多いかもしれませんがデメリットもいくつか存在します。

勤務時間の超過

会社が社員の労働を管理しにくいリモートワークでは勤務時間を超過して働いてしまうことが多いです。

リモートワークでは従業員の働きぶりがわからないので人事からの評価が業務の過程ではなく成果重視の評価となりがちです。

その結果勤務時間中に業務が終わってなかったり成果が出ていない場合は定められた労働時間を無視して業務に取り組みざるを得なくなってしまうのです。

コミュニケーションの不足

テレワークでは基本的に必要時しかコミュニケーションをとらないので社員同士のコミュニケーションが不足する傾向にあります。

社員同士のコミュニケーションは仲間意識やライバル意識を高め、仕事へのモチベーションを高めてくれます。

リモートワークの場合そのコミュニケーションが希薄になりがちなので仕事へのやる気が損なわれてしまいます。

セキュリティリスク

会社のネットワークではなく自宅のネットワークを使用する場合には情報漏洩のリスクが高まります。

さらに飲食店のネットワークでは通信が暗号化されておらず、自宅のネットワーク以上に情報漏洩のリスクが高いです。

会社の機密情報を漏らしてしまうと会社の損害になるだけでなく自分自身が責任を問われかねません。

生産性の低下

周囲の視線がないテレワークでは生産性が低下しやすいです。

会社に出社して勤務する形であれば周囲の人が仕事をしていますし、手を抜いていると悪い印象をもたれかねないので周囲の目が気になり、仕事に集中できます。

誰にも見られずに仕事を続けているとつい手を抜いてしまう人が多いでしょう。手を抜くと仕事が労働時間内に終わらないので勤務時間の超過にもつながります。

テレワーク・リモートワーク のメリット

テレワークやリモートワークにはいくつかのデメリットがある一方で想像通りの多くのメリットがあります。

通勤時間を減らせる

リモートワークでは出社がないので当然通勤時間はありません。

通勤時間がない分会社の業務以外のことに時間が使えます。

リモートワークをすれば育児や介護などの家族の世話や隙間時間でできる副業、自由に趣味に没頭することにより多くの時間を使えるようになります。

健康に良い

自由に使える時間が多いのでリモートワークでは睡眠時間や食事の時間を十分にとりやすく、健康維持に効果的です。

さらには人と会う機械もかなり少なくなるのでコロナをはじめとした感染症へのリスクも下げられます。

こういった理由による身体の健康は精神の健康、果てはモチベーション維持につながります。

働きやすい環境

リモートワークの場合自分で自由に働く場所や環境を変えられるので働きやすい環境で働くことができます。

自宅が落ち着くのであれば自宅で、カフェが集中しやすいのであればカフェでといった形で働く場所の自由度が高いです。

特に自宅の場合自分に最も適した机や椅子、パソコン、室温などを選べるので自分に最適な環境を追求できます。

ストレスが少ない

働き方の自由度が高いリモートワークはストレスを抑えられます。

通勤時間がないことや働きやすい環境で働けることはもちろん、人との関わり合いが少ないこともストレス減少につながります。

コミュニケーション不足による仕事へのモチベーション低下も考えられますが、面倒な人付き合いが少ないので精神的に楽なのは間違いありません。

テレワーク・リモートワークができる仕事の探し方

テレワーク・リモートワークができる仕事を探したいのなら、転職エージェントを積極的に利用しましょう。

リクナビNEXTのような転職サイトからでも求人を探すことは可能ですが、フルリモートなのか、週に数日の出社が必要なハイブリッド・リモートワークなのかは求人票の情報だけでは判断ができません。

また、制度としてはあるものの実際の普及率も転職サイトだけでは分からないものです。しかし、転職エージェントは求人企業の労働環境を把握しているため、求人情報だけでは分からない「会社の在宅勤務への理解度」「リモートワークでの教育体制」など、リアルな情報も提供してもらえます。

さらに、求人票には記載されていないものの、リモートワーク・在宅での勤務が可能かどうかの交渉も転職エージェントを通じておこなえます。

テレワーク・リモートワークができる仕事の探し方について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事もチェックしてみてください。

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フルリモート・テレワークの転職エージェント｜求人の探し方も解説！

テレワーク・リモートワークを導入している企業一覧

2021年6月に内閣府が発表した「第3回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」によると、テレワーク・リモートワークの実施率が高いのは以下の業界に属する企業です。

この中で1番テレワーク・リモートワークの実施率が高いのは、情報通信業の76.9％です。その次が金融・保険・不動産業の46％、その他のサービス業(対事業所サービス)の41.2％、製造業の40.3％と続きます。

では、どのような企業がテレワーク・リモートワークを導入しているのかをdodaが発表する「転職⼈気企業ランキング2021」の上位50企業の中で、実際に制度のある会社をピックアップして以下で紹介します。

上記の大手企業・有名企業の中には、新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から導入したケースもあります。状況が落ち着けば、リモートワークが廃止となる可能性もあるので注意が必要です。

しかし、コロナ禍よりも以前にユニークなリモートワークを導入している企業もあります。以下ではユニークなリモートワーク制度を導入している企業を3社紹介します。

リクルートホールディングス

リクルートホールディングスは、従業員ひとりひとりの多様性を尊重し、それぞれが持つ力を発揮できるように「個々人の働き方を選択しやすい環境づくり」に取り組んでいます。

新しい働き方に向けた取り組みとして、働く場所、日・時間を個人の生活環境に合わせて自由に選択できるような以下の制度を用意しています。

リクルートへの転職について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてください。

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リクルートに転職｜元リクが中途採用の難易度や面接対策を解説！

トヨタ自動車

トヨタ自動車ではすべての社員が「より充実した」「不安のない」人生を送れるよう、充実した福利厚生制度を用意しています。

そのため、社員ひとりひとりが持てる力を発揮できるような職場環境の整備に力を入れています。

トヨタ自動車への転職について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてください。

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トヨタ自動車への転職方法！中途採用の難易度・求人情報を解説！

ヤフー

ヤフーは2014年からオフィス以外の好きな場所で働ける「どこでもオフィス」というリモートワーク制度を導入してきました。

2020年10月1日から「どこでもオフィス」の取得回数を廃止し、時間と場所に捉われない柔軟な働き方に対応できるように無制限としています。

ヤフーへの転職について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてください。

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テレワーク・リモートワークができる仕事へ転職する際の注意点

テレワーク・リモートワークができる仕事へ転職する際には、以下の4点に気をつけましょう。

テレワーク・リモートワークができる仕事の求人は、転職市場全体で見るとまだ少ないです。実際にどれぐらいの差があるのか2021年11月時点のリクルートエージェントで取り扱っている公開求人数を比較してみました。

それぞれの求人数を比較すると、採用時にリモート前提としている企業が少ないことがわかります。

また、フルリモートではなく、ハイブリッド・リモートを導入している企業が多いです。ハイブリッド・リモートとはオフィス勤務とリモートワークを組み合わせた働きで、特定の曜日だけ出社する必要があります。

4つ目はコロナ禍でしかたなくリモートワークを導入した企業に多いのですが、感染が落ち着くと制度が形骸化し、週5日での出社に戻ることもあります。事実、楽天では2021年11月1日から原則週4日出社、週1日在宅勤務へと変更しています。

転職で後悔しないためには

テレワーク・リモートワークができる会社で働きたいと考える求職者はコロナ禍で増加しました。しかし、在宅勤務ありきで転職活動をするのはおすすめできません。

自分転職軸が分からない場合は、転職エージェントに相談してみましょう。一緒に転職軸を明確にし、希望に合う最適な求人を提案してもらえますよ。

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