コロナ禍でも転職活動はしたほうが良い?成功させるポイントを徹底解説

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コロナ禍でも転職活動はしたほうが良い?成功させるポイントを徹底解説

    こんにちは!すべらない転職の末永です。

    コロナ禍でも転職活動はしたほうが良いのかをキャリアのプロが徹底解説します。

    また、転職市場で評価される人材の特徴や新型コロナウイルスの影響を受けにくい業界・職種、成功させるポイントについて詳しく説明します。

この記事を書いた人
末永

末永 雄大

新卒でリクルートキャリアに入社。数百を超える企業の中途採用支援を経験。
2012年アクシス(株)設立、代表取締役兼転職エージェントとして年間数百人以上のキャリア相談に乗る。
Youtubeの総再生数は670万回以上、Yahooニュース・東洋経済オンラインでも情報発信。著書「成功する転職面接」「キャリアロジック」
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コロナ禍でも転職はするべき

新型コロナウイルスの感染拡大により、この時期に本当に転職するべきなのか?と悩んでいる人も多いと思いますが、結論から言うと転職活動はするべきです。

なぜなら、転職活動でもっとも重要なのは、社会情勢に左右されるのではなく、自分が置かれている状況を踏まえた上で、動くべきかを考えることなのです。なので人によっては今は転職をしないほうが良いという人もいれば、すぐにでも転職活動をしたほうが良い人もいます。

現在の自分の状況と将来のことを考えると、コロナ禍でも転職するべきなのか、落ち着くまで待ったほうが良いのかが明確になります。

なお同業界・同職種への転職なら経験が評価されるため、求人が増えるのを待ってからの転職でも良いです。

すぐにでも転職したほうが良い人

コロナにより求人は減少しているものの、転職市場は完全に止まっているわけではありません。とくに異業界や異職種への転職を強く希望している人は今すぐにでも転職活動を始めたほうが良いです。

なぜなら、異業界・異職種への転職は、景気や外部要因以上に年齢のほうが重要だからです。未経験採用の場合は年齢が重視されるため、いかに若いうちに転職できるかが重要になってきます。

今すぐ転職するべきなのか悩んだら「自分の希望する業界・職種は未経験なのか」「年齢的にどうなのか」をジャッジして判断するようにしてください。

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コロナ禍の転職が狙い目な理由

コロナ禍によって求人が減っているなど、確かにデメリットはありますが、狙い目でもあります。なぜ狙い目なのか、その理由を大きく3つに分けて以下で解説していきます。

好調な業界は採用意欲が高い

新型コロナウイルスの感染拡大により経済・ビジネスにも大きな影響が出ていますが、この状況の中でも業績が好調な業界は存在します。

業績が好調な業界はコロナ禍以前よりも採用意欲が高い場合が多いです。実際、コロナの影響により業績が大きく落ち込んでいる業界のほうが多く、求人も減少しているため、転職活動が難しいという事実はあります。

しかし、そのような企業はコロナ禍の今だからそのような状態になっているということを忘れてはいけません。基本的に採用活動は、求人企業も求職者も長期の就労を目的にしています。

コロナが落ち着いた後もその業界で働き続けることが前提となっています。つまり、現在が好調なのか、不調なのかが重要なのではなく、コロナが収まった後の将来でどうなるのかまでを考えて転職活動をするのが大切なのです。

コロナ禍の影響を受けにくい業界については後ほど詳しく解説します。

オンライン面接で就業中でも活動がしやすい

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために、多くの企業は対面ではなくオンラインによる面接を取り入れてます。

このオンライン面接の増加により、遠方からの転職を考えている人や現職が忙しくなかなか時間が取れなかった就業中の人でも転職活動がしやすい状況になっています。

つまり、以前よりもチャンスが広がっているということでもあります。

優秀なライバルが減る

コロナ禍では、転職を躊躇する人が多いです。とくに大企業社員は雇用が安定しているため、雇用条件が悪くなるリスクを恐れ、転職に踏み切れない場合があります。

その結果、現在の転職市場には通常なら出回るはずの優秀な人材が少なく、チャンスと捉えることができます。

ただし、状況が落ち着いてきたとはいえ、求人数は2019年よりも減っています。即戦力でなければ採用されにくいことに変わりはありません。

チャンスをモノにするためには、自分の強みをしっかりとアピールできるように、選考対策を徹底的におこなうようにすると良いです。

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コロナ禍による転職市場への影響【21年3月最新】

景気が反映されやすい指標である、有効求人倍率に着目して新型コロナウイルスの感染拡大による影響を解説していきます。

有効求人倍率(令和3年1月分)

一般職業紹介状況(令和3年1月分)によると、コロナの影響が出始める前の2020年1月から同年9月まで、有効求人倍率は右肩下がりで推移していることが分かります。

令和2年1月 1.51倍
令和2年4月 1.30倍
令和2年7月 1.09倍
令和2年10月 1.04倍
令和2年11月 1.05倍
令和2年12月 1.05倍
令和3年1月 1.10倍

令和3年1月分の有効求人倍率は1.10倍となっており、令和2年12月と11月の1.05倍よりもやや増加しているものの、前年1月の1.51倍と比較すると、大きく低下していることが分かります。

低下していますが、有効求人倍率は1を下回ったことはなく、求職者1人につき1件の求人はあるという計算にはなります。

また、コロナの影響が出る前の水準と比較すると有効求人倍率は戻っていませんが、緊急事態宣言発出後と比べると、回復傾向だと言えるでしょう。

有効求人倍率とは

有効求人倍率は、企業からの求人数(有効求人数)に対して、ハローワークに登録されている求職者がどれくらいいるのかを示す指標です。

有効求人倍率が1より低ければ、求職者数を求人数が下回っていることになり、厳しい転職市場であると分かります。

転職エージェント目線で見るコロナの影響

末永

現役の転職エージェントとして10年以上転職の支援をしてきて、転職事情に熟知している私はコロナ禍の転職状況について以下のように考えています。

コロナ禍前後で、求人数と求人内容に顕著な差が見られます。求人数は徐々に増えてきているとはいえ、売り手市場であった2019年の有効求人倍率1.60倍に比べるとまだまだ少ないのが現状です。

戻っていない理由としては、コロナ禍で採用を停止した多くの企業が再開に踏み切れていないからです。コロナ禍がいつ終わるのか予測できないのも1つの理由です。

企業に余力がない状態だと、どうしても採用を抑えなければならず、募集する人材を絞る必要があります。そのため、即戦力採用の求人が増えています

即戦力採用では、応募資格が業界経験者のみで設定される場合も多く、例えば営業経験のない人が営業職に挑戦するといった、いわゆるポテンシャル採用を狙うことは例年より難しくなっています。

逆にこの状況下で、採用を強化している企業もあります。こういった企業は経営基盤がしっかりしていると捉えられるので、優良企業である可能性が高いです。

そもそも人材業界からすると、2019年までの10年間は異常な好景気だったと認識されています。筆者を含む転職エージェントを含む人材業界のプロ達の多くは、現在の転職市場について、不況というよりはむしろ通常状態に落ち着いただけであると見ています。

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コロナ禍の転職で評価される人の特徴

コロナ禍によって、以前と比べて転職活動は厳しくなっています。そんな厳しい状況下でもしっかり評価され、転職を成功させている人はいます。

そんなコロナ禍の中でも評価される人の特徴は大きく以下の2つにまとめられます。

それぞれについて、以下で詳しく解説していきます。

コミュニケーションに長けている人

ビジネスコミュニケーションに長けている人は、コロナ禍以前の景気が好調なときでも重要な評価ポイントでしたが、採用目線が上がっている現在ではさらに重視されるようになってきています。

なぜなら、コロナ禍によってリモートワークを導入する企業が増え、オンライン上でやりとりすることが増加した結果、コミュニケーションの重要性が高まっているからです。

コミュニケーションには社内向けと社外向けの2つがあり、それぞれの役割は異なります。社内向けのコミュニケーションはチームとしての生産性を向上させ、業務の進捗がスムーズにいくようになります。

社外向けコミュニケーションは顧客との関係構築に役立ち、プロジェクトやミッションを円滑に進められるようになるからです。

このようにコミュニケーション能力は業務を進めるために必要であり、多くの企業が求めているスキルなのです。

キャリアの希少性が高い人

キャリアの希少性が高いということは、需要がなくなりにくいということであります。不況でもその人にしか任せられない、替えが効かないということであり、景気に左右されません。

大量採用されるポジションは言い換えると替えが効くということなので、景気が下降すると採用が縮小される傾向にあります。しかし、希少性が高いキャリアの場合は、代わりになる人がいないため、評価してもらいやすいのです。

ちなみにキャリアの希少性が高い人とは複数のスキルや役割の経験があり、できることが多い人のことです。例えば、営業だけでなく「営業×マーケティング」のように専門性を掛け算できる人は市場価値が高いと言われています。

コミュニケーションスキルの高め方や希少性の高い人になる方法については、下記の動画で解説しています。

コロナ禍の転職を成功させるポイント

新型コロナウイルスの感染拡大により働く環境は大きく変化しており、この変化に対していち早く対応できる人が転職を成功させられます

転職するべきか悩んでいるのであれば、3年後、5年後も現在の業界で安定して働けているのか考えてみると良いです。もし、イメージできないのであれば、その業界・職種はアフターコロナで生き残れていない可能性があります。

アフターコロナ後の世界でも安定した生活を送るためには、すぐに仕事を辞めるのではなく、働きながら転職活動を始めることです。その際に異業種も転職先の1つとして選択肢に入れると良いです。

コロナが収束した後も完全に以前と同じような暮らしに戻れるわけではなりません。変化を受け入れ、これまでの固定概念を捨てて、新たな考え方を持って転職先を考えることが大切になってきます。

そのためには時代の変化に対応した転職ができるように、現在の転職市場がどうなっているのか、常に最新の情報を収集するようにしましょう。

また、コロナ禍だからこそ、自分に向き合う自己分析を徹底的におこない、「転職すべきか」「自分のやりたいことは何か」を考えることが大切です。

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マジキャリについて詳しく知りたい人は以下の記事も参考にしてみてください。

コロナ禍の影響を受けにくい業界・職種5選

コロナ禍は求人が減り、転職者にとっては厳しい状況ですが、先ほども説明したように採用を強化している優良企業を見分けるチャンスでもあります。

しかもこの状況下で求人を出せる企業は、経営が安定しているか、将来を見据えて人材確保を続けている優良企業である可能性が高いです。

就職氷河期に採用に消極的だった企業が、中堅社員の不足に頭を悩ませているのは、広く知られた問題です。将来同様のことが起こらないよう人材確保を続けられるのは、体力がある企業だといえるでしょう。

このように、相対的に優良企業からの求人の割合が増加しており、好条件の求人を探しやすくなっています。

そこで、コロナ禍でも経営が安定しており、アフターコロナ後の成長も期待できる狙い目の業界・業種について紹介します。

今回紹介する業界・職種は不況に強く、優良な求人と出会える可能性があるので、積極的に狙うようにすると良いでしょう。

テレワーク・リモートワーク求人の探し方については以下の記事で詳しく解説しています。

IT・Web業界

IT・Web業界でとくに業績を伸ばしているのは、システム開発会社やITコンサル会社、Webマーケティング支援会社です。

これらの会社はコロナ禍以前にも存在していましたが、コロナ禍以降ではより業績を伸ばしています。

というのも感染拡大を防止するために、外出や対面での接触を極力控えた新しい生活様式が浸透してきているからです。その結果、様々な分野でサービス提供や業務フローにおけるオンライン化が進んでいます。

例えば、Zoomをはじめとしたオンライン会議システムや、リモート支援ツールが提供されています。

様々な企業が新しいサービスを提供していますが、その中でおすすめの企業としてはDeNAや楽天などがあります。各企業の転職情報は以下の記事を参考にしてみてください。

人材業界

人材紹介ビジネスは古くから存在していますが、コロナ禍以降はさらに重要性が増すと考えられます。

なぜなら、時代の変化が激しくなると、その環境に対応するために企業も変化を迫られるからです。その時代に合ったサービスを提供するためには、そのスキル・経験を持った人材を外部から中途採用する必要があるからです。

その企業の採用・雇用に対するニーズを汲み取り、求める人材をマッチングさせる人材紹介ビジネスは今後も需要はなくなることはないでしょう。

人材業界で大手の企業としては以下の2社が挙げられます。各企業の転職事情については、それぞれの記事で詳しく解説しています。

ヘルスケア業界

コロナ患者への対応や感染防止対策で医療分野の需要が増加に合わせ、ヘルスケア業界の業績も伸びています。

しかし、この需要は一時的なものではないと予測されます。なぜなら、感染症を撲滅するのは非常に難しく、新型コロナウイルスもインフルエンザのように長い間付き合っていく必要があると考えられるからです。

これらに備えるために、医療設備の配備や拡張の需要は減ることはないでしょう。また、マスクやアルコールなどの継続的に必要な感染対策用品は医療関係者だけでなく、一般企業や家庭でも需要があります。

他にもヘルスケアとITを組み合わせたヘルステックは新たに注目されている分野で、代表的なサービスにオンライン診療があります。オンライン診療は、外出自粛や感染リスクの高まりによって、病院に通いづらいと考えている人の間で普及が進んでいます。

ヘルステック分野ではメドレーがおすすめです。以下の記事に詳しく書いているので、ご覧ください。

物流業界・宅配業界

緊急事態宣言の発出により外出の自粛が進み、買い物はネットでおこなう人が増えました。商品の運搬を担当する物流業界は需要が非常に高いです。

店舗販売は対面のため、感染リスクが抑えられず、企業の中にはビジネスモデルをネットショッピングに切り替えるところも増えています。

物流業界はもともと人員不足でしたが、コロナ禍によりさらに人員不足に拍車がかかっています。

また、最近ではネットショッピングだけでなく、Uber Eatsや出前館など料理の出前サービスも利用者が増加しています。

営業時間短縮による売上の減少対策でテイクアウトをはじめる飲食店も増えており、これらのサービスはさらに利用が促進されていく分野であると予想できます。

飲食とITの分野ではRettyがおすすめの企業です。以下の記事に詳しく書いているので、ご覧ください

社会人教育業界

コロナ禍によって企業だけでなく、個人も変化に対して敏感になってきており、自己投資に対して積極的になっている人が増えています。

このニーズに対応するために教育業界では社会人向けのビジネススクールや英会話教室、プログラミングスクール、資格の通信教育講座が増加しています。

今後は、社会人個人の自己投資領域にお金が流れていくため、toB向けの市場は伸びていくと考えられます。

ただ、小学生や中学生をターゲットにしている企業は衰退していきます。少子化でターゲットとなる小学生や中学生が減少するため、市場が狭まるからです。

オンライン英会話やオンラインサロン、プログラミングスクールなどを運営しているDMMが代表的な企業です。どのような会社なのか詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。

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コロナ禍の影響を受けやすい業界・職種5選

コロナ禍でも業績を伸ばしている業界がある一方で、逆に深刻な打撃を受けている業界もあります。

これらの業界は市場価値が上がりづらく、転職活動が厳しくなります。また、アフターコロナで衰退する業界だと、せっかく転職できたとしてもまたすぐに転職しなくてはいけないことになるかもしれません。

長期的にキャリアを積みたい人は、これから紹介する業界は避けたほうが良いでしょう。

飲食業界

コロナ禍に伴う外出自粛により、飲食業界は大きな打撃を受けています。

帝国データバンクがおこなった「飲食店の倒産動向調査(2020年)」によると、2020年に倒産した飲食店は780件で過去最多という結果が出ています。

このデータから分かるように、飲食業界の中でも店舗型の飲食店は大きな影響を受けており、深刻な経営状況に追い込まれています。今後、ますます倒産する飲食店は増えていくと予想されます。

現在の状況が続くということは売上が回復せず、減少し続けることを意味しています。しかし、従業員の人件費や家賃など、店舗を運営するのに必要な固定費は変わらないので、支出ばかり増えているということになります。

飲食業界はもともと長時間労働になりやすく、さらに薄利多売のビジネスモデルから給与が低い傾向にあります。アフターコロナ後もこれらが解消される可能性は低く、ワークライフバランスを保って働きたい人には向かないと言えます。

飲食業界からの転職事情は以下の記事で詳しく解説しています。

宿泊業界・観光業界

インバウンド観光客の入国停止、外出自粛により宿泊業界・観光業界もコロナ禍の影響を大きく受けています。

東京商工リサーチの調べによると、2020年に新型コロナウイルスの感染拡大が要因で倒産した宿泊施設は55件となっています。

倒産を阻止しようと2020年7月に観光業界を支援するためのGoToトラベルが開始されましたが、第3波の影響により全国的に停止している状況です。

どちらの業界も観光客が現地を訪問することが前提のビジネスモデルです。安心して旅行ができる状況になるまで、厳しい状況が続くと考えられます。たとえ、安心できる状況になったとしても以前のような業績に戻るのには相当の時間が必要です。

建設業界・建築業界

建設業界・建築業界は東京オリンピックの影響で需要が右肩上がりで伸びていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によりオリンピックは延期となり、同時に様々な企業の事業がストップしました。

コロナが落ち着けば需要が高まるのかと言われると、そうではありません。なぜなら、あらゆる企業でリモートワークが推奨され、定着し始めているからです。

リモートワークでも滞りなく業務がおこなえることが判明したため、アフターコロナ後もわざわざ高い賃料を払ってまでオフィスを用意する会社は減っていくと予想されます。その結果、新しいオフィスビルの建設や現在あるビルの取り壊し・改修は減少していくでしょう。

建設業界・建築業界の収益を大きく占めていたオフィスビルの建設が減少してしまうということは、大きな打撃になってしまうのです。

印刷・出版業界

Web上ではなく、実際に冊子・本・雑誌を印刷して販売する印刷・出版業界は、ネットプリント会社の登場により斜陽産業と言われていましたが、コロナの影響によりさらに厳しい状況に追い込まれると言えます。

厳しい状況に追い込まれる要因としてはリモートワークが大きく影響しています。社内でおこなう業務だけでなく、これまで実際に会っておこなっていた商談もWeb上だけで完結するようになったからです。

これまで商談にサービス資料が印刷されたパンフレットを持ち込んでいたところは、Web上でデータとして共有できるようになりました。

また、雑誌や新聞、小説、漫画など紙による販売がメインだった媒体も、アプリで簡単に購入できるようになっています。わざわざ紙の本を買う必要はなくなってきており、今後ますます厳しい状況になっていくと予測されます。

店舗型の業界

不要不急の外出自粛により多くの人がインターネットで商品を買うようになり、店舗へ行ってまで商品を購入する人は今後さらに減少していくと予想されます。

たとえば、アパレルであれば来店したとしてもサイズだけを確認し、大手通販サイトで同じ物を購入する人もいます。

企業はこのような状況から店舗よりもネット販売に力を入れるようになっていくと考えられます。というのもECサイトに力を入れているところは業績が良く、増収しているケースが多いです。

今後は店舗での販売は最低限にし、少人数による営業スタイルへ縮小していくと考えられるため、販売職の需要は低下していく予想されます。

アパレルからの転職事情は以下の記事で詳しく解説しています。

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コロナ禍で転職する際に気をつけるべきこと

新型コロナウイルスの感染拡大は未曾有の危機なので、この時期に転職するというのは一定のリスクがあることは理解するようにしましょう。

とくに考えられるのが受け入れ体制の問題です。

入社してすぐにリモートワークになり、既存社員との繋がりが希薄になったり、放置気味になったりする可能性があります。その結果、上手く馴染めず早期離職になったケースもあります。

様々な研修制度や社内イベントがあって受け入れ体制が魅力的な会社であっても、急なリモート体制には不慣れな場合が多いです。早期離職を防ぐために、入社前に「既存社員との交流」「教育体制・研修体制」についてしっかり確認し、認識のすり合わせをしておきましょう。

コロナ禍の転職でよくあるQ&A

コロナ禍での転職は、通常の転職以上に不安や心配がつきものです。様々な不安や心配がある中で、とくに多いものを集めて以下で回答していこうと思います。

現在、転職するべきか悩んでいる人は参考にしてみてください。

空白期間が増えたら不利になる?

基本的に、正社員として雇用されていない期間が長くなったら、その分不利になります。なぜなら、求人企業は空白期間が長いと「仕事に対する意欲」や「求職者自身に問題があるのでは?」と懸念を抱いてしまうからです。

また、コロナ禍で採用目線が上がっており、内定を獲得できるまでに時間がかかってしまいます。その間は安定した収入が得られないので、空白期間を作らないためにも在職中に転職活動をするようにしましょう。

コロナが原因で会社都合の退職となった場合は、ハローワークで所定の手続きをして失業手当を受給するようにしてください。他にも新型コロナウイルス感染症に伴う各種支援や市町村独自の支援があるので、必要に応じて手続きをすると良いです。その後はすぐに求職活動を開始すると、収入面の不安を減らせます。

空白期間の転職活動や在職中に転職したほうが良い理由について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も確認してみてください。

派遣・フリーターは転職活動したほうが良い?

派遣社員やフリーターの場合は、雇用が安定していないため、コロナ禍であっても転職活動をしたほうが良いです。

というのもコロナが理由で派遣切りにあったり、休業や閉店を理由に失業してしまうフリーターが増えているからです。実際に失業してからの求職活動は大変なことが多いので、今の仕事をしながら転職活動を進めていくと良いですね。

未経験歓迎の求人は以前より減っていますが、なくなったわけではありません。派遣やフリーターの転職支援を得意としているエージェントを活用すると、効率よく転職活動ができるのでおすすめです。

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コロナで転職活動は変わった?

新型コロナウイルスの感染拡大により、転職活動は変わったのかどうかを心配している人もいますが、大きく変わったのは面接の方法だけです。

これまで面接は対面でおこなわれていましたが、接触を避けるためにリモートオンラインでおこなわれることが増えました。

変わったのは面接の方法だけで、進め方や選考スピード、面接回数に変化はありません。

コロナ禍を踏まえた上の転職活動の進め方や気をつける点については、以下の記事で詳しく解説しています。

コロナ禍での転職にはプロの転職エージェントがおすすめ

コロナ禍で転職するには、転職エージェントを活用するのがおすすめです。

というのも業績が悪化しており、余力のない企業が増えているからです。余力がない企業は人材育成に力を入れられないため、即戦力として活躍できる人材を求めています。

このような人材をピンポイントで採用するために、転職エージェントに非公開求人を依頼していることが多いです。

また、すべらないキャリアエージェントは、中小エージェントならではの強みを活かして、転職者に紹介する企業の選別をおこない、ブラック企業の求人を排除しているので、実質的に優良求人しか保有していないのが特徴です。

他にも、以下のような他の転職エージェントに負けない強みがあります。

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マジキャリ利用者の声

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マジキャリを利用して、良かった点は、キャリアの棚卸しや事前に取り組む宿題を通して、自分ではこれまで気づかなかったところに気づけた点です。

違う業種の仕事をいくつか経験しましたが、自分が「幸せに感じるところ」は同じという点は驚きでした。

良い点も悪い点もはっきり見えたことで、自分の武器が増えた感じがしています。

実際に自分と向き合い、転職すべきか現職に残るのかも含めて相談しましたが、この2ヶ月を通して目的意識を持って生きることができるようになりました。

人物 20代・女性

フラットな意見をもらえることがよかったです!

他の転職相談サービスですと、転職を前提に提案されることが多く、本当に自分に必要なアドバイスか不安でした。

トレーナーさんは本当に私に向き合ってくれて、理想のキャリアに向けてのステップまで具体化できました。

まとまりきらない思考に対し、1つずつ整理して、言語化していただき、かつ自分でも気づくことができなかった思考に気づかせていただきました。

おかげ様で明日からまた頑張ろうと思えました!

人物 20代・男性

転職したいと思い、転職エージェントに登録して転職を進めましたが、うまくいきませんでした。

エージェントを利用する問題点は、転職を前提として話が進んでしまうところでした。

結局自分がどうなりたいか?を明確にできずモヤモヤしていて、そんなときに紹介してもらったのがマジキャリでした。

サービスを利用して、とにかく「自分で行動しなければ何も変わらない」ということを痛感しました。

サービスを受けてから資格を実際にとったり、どのように動くべきかを主体的に考えられるようになったのは良かったです。

これまでは漠然と転職できたらいいな、という願望ベースの考えでしたが、自分の心を言葉にすることで「やらなければ」という気持ちになりました。

マジキャリ利用の流れ

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マジキャリでよくある質問

マジキャリHPに掲載されている「よくある質問」について解説します。

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Q1:どのような方が担当してくれますか?
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Q3:お支払いの方法は?分割は可能ですか?
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Q4:途中解約は可能ですか?
可能です。途中解約の詳しい条件は利用規約をお読みください。

Q5:サポート期間の延長は可能ですか?
可能です!トレーナーとご相談の上、お申し付けください。

Q6:転職エージェントと並行して利用することは可能ですか?
可能です。
ただ、弊社のエージェントサービスと並行してご利用することはできません。

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