【極秘】ブラック企業の見分け方！16業界を一気に暴露！

今回はこれまで何千もの企業を見てきた転職エージェントの筆者の経験から、

について徹底的に解説します。

また、ブラック企業に入社してしまったときの解決方法も合わせて紹介します。

ブラック企業に明確な定義はない

厚生労働省ではブラック企業の特徴を発表しています。その特徴とは以下の3つです。

一般的なブラック企業は上記のような特徴がありますが、ちょっとよく分からない人も多いと思います。

次でより具体的なブラック企業の特徴について説明します。

ブラック企業によくある特徴4つ

ここでは現役の転職エージェント視点から見て、世間的に見ても非常識・異常であるブラック企業の特徴を4つ紹介します。

様々な会社を見て、たくさんの転職希望者とお話をするなかで「これはブラック企業に共通する特徴だな」と思ったものです。

話を聞いていると、本人がブラック企業だと思っていても、実は実力のある成長意欲が高い人だけを採用している企業や求人だった…というケースもあります。

ここで紹介するブラック企業の特徴を押さえつつも、自分が何を目指すのかを具体化した上で、その目指すゴールにたどり着ける可能性を高められるか否か、という視点で求人を選ぶことが重要です。

では、ブラック企業の4つの特徴を説明します。

職場で日常的に怒鳴り声が飛んでいる

職場で上司が毎日怒鳴り声をあげている……昭和の時代であれば大手企業でもありましたが、現在の職場で当たり前に怒鳴り声が響いているのはちょっとどうかと思います。

単純に仕事に集中できないし、頑張る気力も奪われますよね。そういうカルチャーが好きというドMな人であれば良いと思いますが、そうでなければ避けておくべき特徴です。

残業が異常に多く、常態化している

残業が過度に多く、長時間労働が常態化しているのもよくないことです。

色々な業界や企業の求人を見てきた筆者の感覚としては、月間60時間がギリギリ許容範囲だと感じています。

60時間でもやや多いのに、80時間以上が常態化しているとなるとブラックだと言えます。

ちなみに月80時間残業というのは、営業日を20日だとしたら、1日4時間ぐらいの残業が当たり前ということになります。

勤務時間が9時〜18時だとすると、毎日22時以降まで残業をしていることになるわけです。

もちろん、繁忙期などで一時的に22時を超えてしまうケースもありますが、常に22時〜23時退勤が当たり前というのは健全とは程遠いです。

給与が相場よりも異常に低い

地域や業界・職種によって相場が異なりますが、転職のプロ視点から言うと都内で正社員であるにも関わらず、額面の月収が15〜18万円程度というのは低いです。

この金額では1人暮らしは難しく、相場から逸脱した金額設定だと言えます。

中途採用でこの金額だと、日本で1番物価が高い都内では生活が厳しくなってしまいます。

また、中途だと責任のある仕事を任せられることが多く、15〜18万円のような基準であれば、仕事に対するモチベーションが上がらず、さらに将来性を見出せなかったりします。

世間的に非常識なルールや強要事項がある

ひと昔ですが、新入社員に対して大量のアルコールを飲ませて死亡させた、という悲しい事件がありました。

このような非常識なルールはパワハラにあたります。

上司・同僚からのパワハラやセクハラなど、公序良俗違反もしくは犯罪を強要してくるといった社内ルールが異常である場合は、ブラック企業の可能性が非常に高いです。

もちろん、パワハラ・セクハラは受け手の解釈に依存する部分があるので、どこからハラスメントに該当するのかを基準化するのは難しいです。

その会社の独自ルールが許容範囲なのか、それとも異常なレベルなのかは客観的な視点を持っている第三者に相談してみるのがいいでしょう。

ブラック企業になってしまう原因・理由

実は、経営者や業界・業態、ビジネスモデルによって、企業がブラック企業になるかどうかがある程度決まってしまいます。

なぜなら、経営者の思想・信条などの考え方や性格によって、選択する業界・業態・ビジネスモデルが決まる傾向にあるからです。

業界・業態・ビジネスモデルが決まると、それに応じて組織図、制度、カルチャーなども決まってしまいます。

とはいえ、経営者のリサーチや分析を自分でやるのは難しいので、ブラック企業になりがちな業界・業態・ビジネスモデルをピックアップして紹介します。

1つずつ詳しく解説していくので、希望する業界が当てはまるのかチェックしてみてください。

※あくまで業界やビジネスモデルとしての傾向であり、以下の業界の中には優良企業もあります。
気になる企業については転職エージェントに目利きしてもらう、クチコミサイト等で情報収集してみると良いです。

ビジネスモデル的に激務や薄給になりやすい業界

ビジネスモデル的に激務や薄給になりやすい業界の特徴は、4つあります。

上記のような特徴によって、営業や接客販売の職種の人は、給与が低く上がりにくい、残業が多く土日休みがない、立ち仕事も多く体力的にツライといった課題や不満につながりやすいです。

賃貸不動産業界

街の不動産屋さんのイメージですが、店舗で賃貸不動産を紹介し、車で物件の内見をサポートする仕事です。

個人向けの営業なので、土日に顧客の来店が重なります。

また、内見のために自動車を運転して移動することも多く、体力も使います。

さらに、事業者の数も多いのですが、差別化するのが難しく、手数料収入も薄利であるため、1人で毎月数十件の成約を取る必要があります。

こういった理由から、賃貸不動産業界は激務な割に薄給になりがちです。

不動産業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧ください！

飲食業界

飲食店の種類にもよりますが、お酒を出すお店などは夜遅くまで営業しており、お客さんも酔っ払っていることが多いので接客が大変だったりします。

食材の原価や店舗の賃料などがかかるビジネスモデルなので、大手チェーン店のように店舗展開をしないと大幅な利益を出すのが難しいです。

そのため、人件費を高く設定することが難しく、激務で薄給になりがちです。

飲食業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧ください！

アパレル業界

アパレル業界の中でも、店舗での販売・接客職は激務になりやすい職種です。

アパレルに勢いがあって盛り上がってた時代はよかったのですが、不況の昨今では商品がなかなか売れなくなっています。

商品を売ることで利益を確保するビジネスモデルのため、給与が上がりにくいです。

また、売れないため販売員に自社商品を購入させることで補填するなどの慣習があったりもします。

給与レンジが低く、立ち仕事で体力も使うので、いつまでも続けられず転職を考える人が多いです。

アパレル業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧ください！

塾・教育業界

塾の講師や教室長なども激務になりやすいですね。

両親への営業や対応、生徒への講義、店舗管理など幅広い業務であるため、忙しいことが多いです。

給与に関しては他の業界よりも若干は良いのですが、長くは続けられないと限界を感じて退職する人が多い印象です。

塾・教育業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧下さい！

旅行代理店業界

旅行代理店も手数料商売なので、薄利多売の業界です。

旅行代理店のカウンターセールスや添乗員は給与レンジが低いままであることが多いです。

また、営業職が添乗員業務を兼任することも多く、月に一定数の出張があるため、体力的にも負担が大きいです。

給与と身体的な負担に不満を感じやすいですね。

旅行業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧下さい！

ウェディングプランナー業界

華やかなウェディング業界も激務だと言われています。とくに、ウェディングプランナーやバンケット職種が該当します。

結婚するカップルに対しての営業と式の運営をおこなうわけですが、個人向けにしては高単価の商材の営業になるため、難易度が高くプレッシャーも大きいです。

繁忙期の場合、毎週のように結婚式を運営しなければなりません。

顧客にとっては人生に1度の一大イベントを取り仕切らないといけないので、体力や精神的にも負担を感じます。

急なトラブルにも対応しなければならず、場合によっては理不尽に叱責を受けることもあるため、転職を考える人が多いです。

ウェディングプランナーからの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧下さい！

業界最大手のリクルートエージェントに相談して優良企業を紹介してもらう

営業ノルマが厳しくなりがちな業界

筆者が転職者に営業職の求人を提案すると、多くの人が「え…営業って激務でブラックって聞いたのですけど…」って反応をします。

営業職は自社の商品を顧客に提案するので、対象となる顧客層や扱う商材によってノルマが厳しくなってしまう業界もあります。

とはいえ、ワークライフバランスを保って働ける業界もたくさんあります。

「営業に興味はあるけど、激務はちょっと……」と思う人は、次で紹介する業界は避けたほうが良いかもしれません。

生命保険業界

生命保険業界は、営業ノルマが厳しいことが多いです。

また、見込み客・リードの開拓も会社ではなく、個人が発掘・開拓する必要があるので、精神的な負担も大きいです。

あとはノルマのために、家族や親戚・友人に致しかたなく営業をしてしまうこともあるようで、耐えきれずに転職を考える人がよくいます。

他の業界より顧客単価は高いので、給与は悪くないです。

ただ、契約社員や嘱託社員、業務委託での採用が多く、その分、固定給与が保証されていないケースもよくあります。

成績によって給与が変動するので、頑張り続けないといけないため精神的にもキツイようです。

生命保険業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧下さい！

投資用マンション販売業界

投資用マンションの販売も営業ノルマが厳しいと言われています。

顧客側からしたら「どこから電話番号が流出したんだろう…」と思うような知らない電話番号から電話がかかってくるため、営業の前から迷惑電話という認識からスタートします。

また「投資用マンションって詐欺？」と警戒されるので、営業をするだけでも精神的なストレスが大きいようです。

その分、成果を出している人は年収が1000万円を超えています。

とても高い給与が得られるメリットはあるのですが、ずっと成果を出し続けられる人は一握りです。

頑張っても成果に結びつかず、転職を考える人が多いのも事実です。

ノンバンク・先物取引業界

これは最近は規制が強まったり、業界が衰退してか、減ったように思いますが、ノンバンクや先物取引事業者は、投資用マンションと似て厳しい営業ノルマやスタイルで有名です。

通信機器・インターネット電話回線販売業界

オフィスや個人宅の光回線サービスの導入をするような営業です。

電話や飛び込み営業を延々と繰り返すスタイルになるため、一定ハードな営業スタイルで、ノルマも厳しいため、ストレスを感じやすいです。

オフィス什器・備品販売業界

オフィスの什器や備品を販売する営業で、会社に飛び込み営業をすることが多いです。

商品はどこでも購入できるものが多いので、差別化が難しいです。

また、顧客も買いたいときは自分で検索して購入する時代なので、飛び込みで注文をとるというスタイルが厳しいと感じるケースが多いようです。

証券業界

証券業界の中では、リテールセールスが激務だと言われています。

リテールセールスは中小企業・オーナー社長や個人投資家に対して、株や債権などの証券を販売するのが仕事です。

投資商品であるため、顧客に得をさせることもあれば、損をさせてしまうリスクもあります。

営業としては投資商品の値動きは予測・助言はするものの、コントロールに限界があるので、ストレスを抱える人は多いです。

証券業界からの転職を検討中の人は、是非こちらの記事も合わせてご覧下さい！

営業職の求人が豊富なマイナビ営業AGENTに相談して優良企業の求人を紹介してもらう

激務や体育会系な社風になりがちな業界

体育会系な社風だとブラックと思い込んでいる転職者も多いです。

必ずしもブラックではないのですが、雰囲気が合わない人はブラックだと感じてしまうかもしれません。

芸能事務所

芸能界は独自の業界であるため、経営陣・マネジメント層の考え方やマネジメントスタイルが厳しいことがあるようです。

また、芸能人のスケジュール管理やマネジメントが必要なため、マネージャーには一定のストレス耐性が求められます。

華やかな業界なので、憧れを抱いている人が多い点、丁稚奉公的な慣習もあるので、給与が低く設定されているケースが多いようです。

SP・販売促進・イベント業界

セールスプロモーション、販売促進などのイベント企画・運営をおこなう業界です。

企画書を書いたり、イベント実施時の人や場所、什器の手配、イベント当日の現場を取り仕切ります。

企画から運営までのディレクションを1人で対応することが多く、激務になりがちです。

労働集約的なモデルであるため、忙しさの割に給与はそこまで高くないです。

業界や仕事に対して、ある程度の想いがないと続けられない人が多いようですね。

古くからある中小オーナー企業

古くからある日本企業は、昔からの働きかたを続けていることが多いので、ブラックと捉える人もいるでしょう。

たとえば、世襲で2代目、3代目と続いてきた中小オーナー企業の製造業や自動車ディーラー業などの業界でたまにありますね。

経営陣や管理職のスタンス、思想が古いのが問題なので、見極めるのは割と難しいです。

大手財閥系のグループ子会社

有名な大手財閥系グループ会社は、親会社からの管理職の天下りや、体育会系文化が根強く、独自文化が形成されているケースがあります。

大手なので給与レンジ自体は恵まれていることが多いですが、昔からの文化や体育会系文化がフィットしない人もいるでしょう。

職場や飲み会でのイジメやパワハラなどの発生が理由で、転職を考える人もいるようです。

これも見極めは難しいところですが、大手財閥系だからといって優良企業と思考停止せず、しっかりと情報収集することをおすすめします。

ホワイトの可能性が高い企業の特徴3つ

上記で説明したようなブラック企業の特徴に当てはまらない会社が「ホワイト企業」だと言えます。

ブラック企業の定義がないように、ホワイト企業の定義もないのです。

なので、この業界や職種はホワイト企業が多いと断言するのは難しいのです。

たとえばですが、100％残業のない会社以外はホワイト企業ではないか、と言われてしまえばそうではないと言えますよね。

週に1日だけ残業がある会社でも、働きやすいところはたくさんあります。

つまり、事情をよく分かっていない人が適当にリスト化したホワイト企業一覧から、転職先を選ぶのではなく、自分が転職先に求めることから企業を選んだほうが良いということです。

とはいえ、目安は必要だと思うので、以下のような特徴がある企業はブラックになりにくいので参考にしてください。

ホワイト企業についてさらに詳しく知りたい人は、以下の記事もぜひ読んでみてください！

【求人情報編】ブラック企業の見分けかた・見極めかた

次は求人情報からブラック企業を見分ける・見極める方法を紹介します。

相場より給与が異様に高い

相場よりも極端に給与が低い求人も注意が必要ですが、給与が極端に高い場合にも注意が必要です。

企業も慈善事業ではないので、給料に見合うだけの労働を社員に求めます。そのため、残業や休日出勤が多く、仕事がすごくキツイ……ということもあります。

また、仕事はそこまでキツくないけど、残業手当がつかなかったり、歩合が既に加算されている場合もあります。

給料が高いから入社を決めたのに、実は働きにくい環境だったり、昇給がほとんどなかったり、ということもあるので注意が必要です。

募集期間が長くて従業員数のわりに求人が多い

求人情報を見ていると、1年中求人を出している会社を見かけることはありますよね。

1年中、ずっと求人を出しているような会社は入社した人が定着しなかったため、常に人を募集している可能性があります。

会社の規模や従業員数よりも、採用人数が多い場合も同様の理由で要注意です。

業績が良く、人手が足りない場合は良いのですが、長く働き続けられない会社には何かしらの原因があるので気をつけましょう。

未経験歓迎・学歴不問・年齢不問など応募条件のゆるい求人

「第二新卒」「未経験歓迎」などが書かれているからといって、すべての企業がブラックとは限りません。

ただ、このように応募条件がゆるく設定されている企業のなかには「手を動かせれば誰でもいいから」と、ある種、社員を大切にしない風土の会社も存在するので要注意です。

そういった会社は離職率も高くなりがちなので、常に人を採用しなければならず、応募条件がさらにゆるくなっているという悪循環が生まれている可能性もあります。

ブラック企業を徹底的に排除した未経験求人のみを取り扱っているUZUZに相談してみる

【情報収集編】ブラック企業の見分けかた・見極めかた

ブラック企業を見分ける・見極めるためには、情報収集が必要不可欠です。

情報収集を怠れば、ブラック企業へ入社してしまう可能性があります。そうならないためにも、どのように情報収集すれば良いのかをご紹介します。

口コミをチェックする

実際に働いていた元社員や現役社員から、労働環境などについて聞くのが1番その会社のことが分かります。

その会社に知人や友人がいれば良いのですが、基本的にはいないことのほうが多いですよね。そんなときに役に立つのが会社の口コミサイトです。

有名なもので言えば、「OpenWork（旧Vorkers）」「カイシャの評判」で、元社員や現役社員が会社の口コミを投稿しています。どちらもユーザー登録しないと投稿できないので、自由に投稿できるものよりも信用できると思います。

働く上で気になる労働環境、年収、福利厚生、残業時間、評価制度、社風、女性の働きやすさなど、項目に分かれた評判を見ることができます。

ただ、匿名で投稿できるので、口コミの内容をすべて鵜呑みにするのではなく、参考程度に見ることをおすすめしますね。

就職四季報をチェックする

「就職四季報」は東洋経済新報社が発行している情報誌で、転職・就職に役立つ情報が載っています。

掲載されているデータのなかで、ブラック企業を見分けるときに役立つのが「3年後離職率」と「平均勤続年数」の2つです。

この2つのデータがなぜ役立つのかと言うと、入社した人たちがすぐに辞めてしまう会社には「何らかの働き続けられない要因」が存在している可能性が高いからです。

とはいえ、離職率や平均勤続年数が職種によって変わってくるため、厚生労働省が正式に発表している「雇用動向調査」と一緒にチェックすると、より正確な情報を得ることができます。

ちなみに就職四季報はAmazonなどで購入することが可能です。

ブラック企業リストをチェックする

厚生労働省ではブラック企業リスト「労働基準関係法令違反に係る公表事案」を公表しています。

各都道府県の労働局が公表したものを集約しているので、全国でとくにブラック度が高い企業を知ることできます。

長時間労働対策として、リストには企業名、違反事項などが記載されています。

ただ、すべてのブラック企業が載っているわけではないです。

ブラック企業リストに載っていないから大丈夫！で終わるのではなく、先ほど説明した口コミや就職四季報なども活用して、情報収集することをおすすめします。

転職エージェントに求人の目利きをしてもらうべし

口コミや就職四季報などで情報収集してみたものの、自分で見分ける自信がない人におすすめなのが転職エージェントです。

転職エージェントは企業の人事と直接やりとりをしているため、口コミサイトなどでは得られない企業の内情を知っているので、より厳しい目線で企業を絞ることができます。

とはいえ、転職エージェントにブラック求人がゼロとは言い切れないので、自分の中でのブラック企業の定義を明確にして、その項目に当てはまる求人を省いて紹介してもらいましょう。

自分の希望をしっかり伝えれば、100％は無理でも、一定レベルでブラック企業の求人を排除することができます。

以下に筆者がおすすめする転職エージェントをいくつかご紹介します。気になるものがあれば、ぜひ複数登録してみてください！

ブラック企業に入社してしまったときの解決法

最後に、もしブラック企業に入社してしまったかも！？ってときのために、解決方法も紹介します。

まず、自分がいる会社が本当に法令違反をしているのか、冷静に判断するようにしましょう。

その上で誰が見ても「これはブラック」という状況なら、心身に影響が出るまでに転職するのが良いと思います。

ただ、フルコミッションのように激務になりやすい職種だと分かっていながら入社して短期離職してしまった場合は、次の転職で「認識が甘い。自業自得」だと判断されることが多いです。

本当に転職するべきなのか判断に迷うときは、転職エージェントに1度相談してみるのもアリです。

とはいえ、残業代や賃金の未払い、パワハラ・セクハラに対する措置を取りたい場合は、転職エージェントでは解決できないので、まずは最寄りの労働基準監督署へ相談することをおすすめします。