塾講師・教室長から転職するには？成功させるコツを大公開！

塾講師・教室長のお仕事は、基本的には、スクールでの事務作業や生徒や講師のスケジュール管理、新規顧客獲得（新規営業）など幅広い業務となります。講師の方と協力して学校を運営していくことは、とても大変ですが、やりがいを感じて働いている方が多い仕事でもあります。

しかし実際に働いてみた結果理想とのギャップに悩まされ、転職を検討する人も一定数います。そのため今回は塾講師・教室長から転職をするための方法について紹介をしていきます。

塾講師・教室長が転職したい理由とは？

学習塾に就職した方は、学校教育では実現できない何かを実現をするために就職したという高い理想を持っていた方も少なくはないでしょう。

しかし、その一方で学習塾から転職を希望される方、そして実際に転職された方も非常に多くいらっしゃいます。なぜ、そのような志を持っているにも関わらず転職をしようとするのでしょうか。

学習塾は非常にやりがいが多い反面、下記の様な不満が出てくる可能性が高い職場もあるようです。

①　激務

塾の正社員についてはとにかく拘束時間が長いのが特徴です。休日は日曜日のみという企業が多いことに加え、面談や新規開拓の営業のために休日出勤が強制されることも珍しくありません。

また、テスト期間や受験前など生徒の都合で休みが取れない時期も非常に多くあります。

そのため、その拘束時間の長さや休みが自由に取れないことに不満を持ち、「結婚したら続けていけない」、「家族や友達と過ごす時間を確保したい」という想いから転職を検討する人が多くいらっしゃいます。

②　薄給

他の業界に比べて、経験を積んでも給料が上がらず、「結婚しても家族を養えない」という不安から辞める人も多くいらっしゃいます。

「教育に関わる仕事なのだから給料に関係なく、子供に尽くすべき」という考えを持つ企業もあり、生徒のアフターケアや教材準備など、時間外労働が多いのに、残業代が支払われないケースもあります。

薄給・長時間労働の不満というのも塾講師の大きな転職理由の１つです。

③　ノルマが厳しい

学習塾は新規獲得、すなわち新しい生徒の獲得、個別塾であれば新たな授業・コマといった数値的なノルマが厳しいため、強引な勧誘をせざるを得ず、生徒や親とトラブルになることも少なくありません。

「社会貢献性の高い仕事をしたい」という意識で学習塾就職した人にとっては精神的に辛いことも非常に多くあります。

④　社内の教育体制が整っていない

教育業界は離職率が高く、人の入れ替わりが激しいという側面があります。

授業や新規営業、事務処理など業務範囲が広いこともあり、引き継ぎや社内教育体制が不十分という職場環境が不満で転職を検討する人も珍しくありません。

学習塾からの転職は難しい？

「学習塾から異業種への転職は厳しいって話を聞くのだけど…」と不安に思う方は多くいらっしゃいます。

実際、学習塾から異業種へ転職で苦労するケースは多いです。

なぜなら、学習塾での経験は異業種の企業から評価されにくいからです。

もっと具体的なことを言えば、商談相手は大人でも、実際にサービスを提供しているのは生徒であり、上の立場からサービスを提供している姿というのは、他のビジネスにおいて応用が利かないと捉える企業が多いのです。

しかし、異業種への転職は不可能というわけではありません。
なぜなら、塾講師・教室長のみの経験であったとしても面接には呼ばれます。ちゃんと対策を練れば転職は可能です。

では、どんな点を意識して面接に臨めばよいのでしょうか？

学習塾から異業種への転職を成功させるには以下の２つを意識する必要があります。

①　自己PRを工夫する

学習塾での経験は異業種では評価されにくい側面があります。

学習塾では「いかに生徒の成績をあげるか」が一番の関心事項ですが、他業種では「いかに利益をあげるか」がもっとも重要と見られ、求められる成果が違うと見られます。

しかし、学習塾も他の一般企業同様に、利益を追求している団体であり、売り上げを評価されるという側面はありますよね。

その「利益に貢献できる人材である」というアピールをできるかどうかが異業種転職の成功のカギとなります。

②若いうちに転職する

転職市場のセオリーとして、異業種転職は年齢が若いほど成功させやすいという事実があります。

なぜなら、若いうちが、もっとも吸収力が高いと考えられるからです。

転職市場の定説として、異業種転職の目安は26歳前後と言われています。
それ以降になってしまうと、一定の経験がなければ転職が成功しにくくなる業界が多いです。

また、転職がそれ以降となってしまうと、異業種転職はかなり困難になり、人物評価のフィルターがより緻密になるなど採用ハードルは一気に跳ね上がってしまいます。

そのため、早い段階で塾業界が合わない場合は見切りをつけなければなりません。

学習塾出身の人材の自己PRのコツは？

では、どのように面接の中でアピールをしていくことが重要となるのでしょうか？

塾の講師・教室長をしていると、どうしてもアピールしたくなるのは「授業をする力」「物事を教える力」になりがちですが、そこにフォーカスしてアピールしても、面接では評価されません。

それよりも集客や新規顧客獲得など、利益に直結する部分での活躍の方が、評価されやすいです。

また、室長経験者の場合はマネジメント能力も評価されます。

つまり授業をするという力よりも、利益に直結する部分での活躍の方が異業種の企業からは評価されやすいのです。

「授業をする力」「物事を教える力」という能力、またその経験をアピールしたいのであれば、「子供相手でも物事の論理をわかりやすく伝えられるプレゼンテーション能力・資料作成能力を身につけた」、「生徒とのコミュニケーションを通して、成績が上がらないボトルネックを見つける力や適切な勉強法を提案する問題解決能力を伸ばした」という伝え方をすべきです。

同様に、教室長経験者であれば、「講師の性格を考慮した上でマネジメント力を養った」というように、成果・数字を出すための手法として営業活動のアピールをしつつ、上記のような定性的な能力を異業種の企業からも評価してもらうような言い換えをする必要があります。

よくある転職先

26歳未満であれば、業界を問わず営業職への転職は可能です。

実際、前職の知識・経験を生かして教材を作る出版社へ転職する人もいらっしゃいます。

また、教室長など、マネジメント経験を持っている場合は飲食業・小売業のエリアマネージャーに転職しやすいです。

26歳以降になると、一気に異業界への転職においてハードルが高くなり、証券や不動産販売、人材派遣など「泥臭い営業スタイルの業界」に限られてきます。

なぜこれらの業界の営業職は転職が可能かというと、飛び込み営業やテレアポをこなさなければならず、精神的・体力的にタフであることが求められるからです。

そのため、離職率が高いという背景から、「未経験採用」のハードルが低いのです。

しかし、これらの業界の営業職は頭数としての意味合いが強く、常に最前線で働くことを求められるため、キャリアアップにつながらないという現状があります。

つまり、26歳を越えてしまうと、いわゆる「兵隊」や「コマ」というような扱いとなる転職しかできなくなるということになるのです。

そのため繰り返しにはなりますが、「塾業界に骨を埋めたくない」と考えるのならば、転職に対して早期の決断が求められるのです。

オススメの転職先は無形商材の営業職！

学習塾出身の方のよくある転職先を書きましたが、弊社では無形商材の法人営業職をオススメします。

無形商材の法人営業職とは例えば以下のようなものが挙げられます。

オススメする理由は以下の６つです。

無形商材の営業職については以下の記事で詳しく説明していますので、ぜひお読みください。

未経験でも営業職に転職できる？転職のプロがぴったりな業界を大公開

弊社では、学習塾出身の方には特に人材業界をオススメしています。

理由として転職エージェントは、求職者と企業のミスマッチをなくすことが当然ながら仕事となります。

この転職エージェント、特にキャリアアドバイザーの仕事は利他的な性格が強いため、「厳しいノルマに嫌気がさした」、「顧客のことを大切にした仕事をしたい」という人には非常にフィットする働き方ができるためオススメです。

また、求職者や企業の採用担当者とのコミュニケーションの中で、相手のニーズを聞き出すことが求められるため、転職エージェントは生徒と真正面から向き合わなければならない学習塾の業務との親和性が高いと言えるのです。

上記の理由から、弊社は人材業界、特に転職エージェント業をお勧めしますが、その他にもあなたに合ったお仕事に出会えるでしょう。

ぜひ、転職にお悩みの方は転職エージェントのご利用をご検討ください！