
塾講師・塾長から転職するには?転職難易度やおすすめの転職先を解説!
「塾講師から転職はできない?」「塾講師からおすすめの転職先は?」そのように悩まれている人に向けて、今回は塾講師・塾長からの転職について徹底解説します。
おすすめの転職先や注意点もご紹介していきます。
「塾講師から転職はできない?」「塾講師からおすすめの転職先は?」そのように悩まれている人に向けて、今回は塾講師・塾長からの転職について徹底解説します。
おすすめの転職先や注意点もご紹介していきます。
この記事の要約
- 塾講師から異業種への転職は可能
- おすすめの転職先は「教育関連企業」「有形商材の個人営業」「事務職」
- 塾講師からの転職は年齢が命
毎年9〜10月は夏期講習が終わり、年度末に向けて転職相談をいただくことが多くなります。塾講師からキャリアチェンジを考えている人は、この内容を参考にしてみてください。
塾講師は転職できない・つぶしがきかない?
結論から言うと、塾講師や塾長から異業種への転職は可能です。ただ、「塾講師はつぶしがきかない」と言われるのには理由があります。まずはその背景を正しく理解しておきましょう。
「評価されにくい」と言われる理由
塾講師の経験は、異業種の企業からは評価されにくい傾向があります。理由は大きく2つです。
1つ目は、営業スタイルの違いです。塾の集客は、問い合わせや資料請求を待つインバウンド型が基本です。そのため、自分から顧客にアプローチするアウトバウンド型の営業経験がない、とみなされることがあります。
2つ目は、サービス対象の違いです。塾講師の商談相手は保護者でも、実際にサービスを届ける相手は生徒です。そのため、一般的なBtoBやBtoCとは経験の性質が異なると判断されることがあります。
それでも「つぶしがきかない」わけではない理由
ただし、これは経験そのものに価値がないという意味ではありません。塾講師の経験は、伝え方を変えれば異業種でも十分に通用します。
たとえ塾での経験しかなくても、業務や実績、仕事への取り組み方を言語化・抽象化してアピールし、転職先でも活躍できると示せれば、転職は十分に実現できます。実際、すべらないキャリアエージェントでも、塾講師・塾長から異業種へ転職した人を数多く支援しています。

意外に思われますが、塾講師は「高いお金を払ってでもこの塾に預けたい」と保護者に思ってもらう、いわば親への営業をしています。成績が上がらなければ周りの先生からも信頼されないので、必死に頭も使う。温和に見えて、実は営業素養は十分にあるんです。
問題は、それが自己流の言葉だと面接官に伝わらないこと。だからこそ、経験を「相手に伝わる形」に翻訳できるかどうかで、結果が大きく変わります。
塾講師・塾長のおすすめの転職先
塾講師・塾長から、まず堅実に狙えるおすすめの転職先は以下の3つです。これまでの経験を活かしやすく、未経験でも挑戦しやすい職種です。
教育関連企業
教育関連企業とは、学校や学習塾、個人学習者などに教育サービスや教材、学習環境を提供する企業の総称です。「教える」だけでなく、教材の企画や制作、教育システムの提供など、事業は多様です。
営業・マーケティング・事務など複数の職種があり、自分のキャリアに合わせて選べます。おすすめの理由は次の3つです。
おすすめ理由
- 教育現場のリアルな経験がそのまま活かせる
- 教育に関する専門知識を活用できる
- 生徒・保護者への対応力が評価されやすい
教育現場で培った経験や知識が強みになるため、転職後も多くの場面で活かせます。「転職はしたいが教育業界からは離れたくない」「これまでの経験を無駄にしたくない」という人におすすめです。
有形商材の個人営業
個人営業とは、一般の消費者に商品やサービスを提案・販売する営業スタイルのことです。信頼関係を築くことが重要なため、人柄の良さやコミュニケーション能力が重視されます。
生徒や保護者との対話の中で相手の課題やニーズを的確に把握し、柔軟に対応する力は、個人営業でもそのまま役立ちます。顧客の要望を理解し、信頼関係を築ける営業ができるのは大きな強みです。

「個人営業にチャレンジしたい」「目に見える成果を上げたい」という人には、有形商材の個人営業がおすすめです。
事務職
事務職もおすすめです。教育現場で培った分かりやすい説明や傾聴力は、電話対応や来客対応を円滑に進めるうえで役立ちます。また、未経験でも応募しやすい求人が豊富で、経験が少なくてもチャレンジしやすいのが特徴です。
ただし、職種が決まっても企業・求人選びを間違えると「責任の割に年収が上がらない」という悩みは残りやすいです。求人選びは慎重に進めましょう。

保護者対応で培った折衝・調整力は、社内外の関係者との連携や板挟みの調整にそのまま活きます。授業準備や進捗管理で身につけた段取り力も、複数業務を並行して回すスケジュール管理に役立ちます。
ただ、こうした言い換えは自己流だと面接官に伝わりにくく、そこで結果が分かれます。
すべらないキャリアエージェントでは、内定した人と不合格だった人の両方のデータと独自の選考対策シートをもとに、塾講師として積み上げた経験の言語化を徹底的にサポートします。転職の軸が決まっている人から「経験が少なくて不安」という人まで相談いただけます。
無料経験の言語化を相談する塾講師・塾長のおすすめの転職先(上昇志向のある人向け)
次に紹介するのは、転職難易度は上がりますが、キャリアアップや市場価値の向上を目指す人におすすめの転職先です。20代など若いうちであれば、これらの職種も十分に狙えます。
自分の市場価値を上げ、より求められる人材になるための職種の条件は次の3つです。
- 商材の単価がより高い
- 顧客のニーズが複雑で見えにくい
- 顧客の業界や課題が多岐にわたる
塾講師のセカンドキャリアで市場価値を上げられれば、その次の転職で理想のキャリアや働き方を実現できる可能性が高まります。この転職は、選択肢を広げるための準備期間だと捉えてください。
上記の条件に当てはまる代表例が「無形商材の法人営業」と「人材紹介のキャリアアドバイザー」です。
塾講師からおすすめの転職先
無形商材の法人営業
キャリアアップを目指す人におすすめなのが、無形商材の法人営業です。代表的な職種は次の通りです。
無形商材の法人営業の例
- インターネット広告代理店の企画営業職
- 自社インターネットサービス運営企業での法人営業職
- 人材紹介業のコンサルタント
- SaaS営業職
おすすめの理由は次の5つです。
無形商材がおすすめの理由
- 中長期的に給与・年収を上げていきやすい
- 専門性を身につけやすい
- 他社からの引き合い・選択肢を増やしやすい
- やりがいを感じやすい
- 物売り的な要素が少ない
塾講師・塾長の悩みの多くは「責任や業務量の割に年収が上がらない」「自分にスキルがついているのか不安」ではないでしょうか。無形商材の法人営業なら、これらをまとめて解決できます。
無形商材の営業は、目に見えないサービスを企業に販売するため、顧客の深層的な課題を引き出すヒアリング力や、複雑な組織を理解して決裁者を巻き込む提案力が求められます。これらの汎用的なスキルが身につく結果、市場価値が上がり、年収も上がっていきます。
ただし、無形商材の営業は求められるレベルが一定以上高いため、それなりの対策が必要です。

「塾講師の経験で活かせる部分は何か」「なぜ無形商材の法人営業にチャレンジしたいのか」を徹底的に自己分析し、効果的にアピールできれば、内定は十分に狙えます。
塾講師特有の悩みをまとめて解消できるので、塾講師・塾長からの転職ならぜひ考えてほしい職種の1つです。
無形商材の営業職の詳細は、以下の記事で説明しています。
人材紹介のキャリアアドバイザー
次におすすめなのが、人材紹介のキャリアアドバイザーです。
キャリアアドバイザーとは?
求職者の転職活動やキャリア形成を、専門的な視点から総合的にサポートするプロフェッショナルのこと。
塾講師と相性が良い理由は、人物の傾向にあります。教育業界で働く人には「誰かの人生の伴走者でありたい」という利他性や貢献意欲の高い人が多く、求職者の人生をより良い方向に導くキャリアアドバイザーの仕事と非常に相性が良いのです。
人材紹介では、求職者の転職成功が企業の報酬となり、その一部がインセンティブとして給与に上乗せされることもあります。個人の頑張りが年収に直結しやすいのも魅力です。求職者の悩みをヒアリングし、キャリアを提案し、面接指導や企業調整をおこなう力には、塾講師で培った傾聴力・共感力・課題解決力・計画性を存分に活かせます。
ただし、選考では傾聴力や面倒見の良さに加えて、「求職者の成約が会社の売上になる」という営業の側面まで見られます。塾講師の経験はそのまま話すと「生徒思いの先生」で止まりやすく、成果や数字とどう結びつけて語るかがとても大事です。

すべらないキャリアエージェントには現役のキャリアアドバイザーが在籍していて、この仕事で本当に評価されるのは何か、どんな人が採用でつまずくかを内側から見ています。
だからこそ、あなたの塾講師経験のどこが強みとして響くのか、面接でどう語れば伝わるのかを、実際の現場感覚を踏まえて一緒に組み立てられます。
キャリアアドバイザーについてより詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。
【年齢別】塾講師・塾長の転職難易度
塾講師・塾長の転職は、年齢によって見られるポイントも難易度も大きく変わります。年代別の傾向を押さえておきましょう。
20代前半・第二新卒
20代前半や第二新卒は、異業種・未経験職種への挑戦が最もしやすい年代です。早期離職の理由を丁寧に説明する必要はありますが、営業職や企画系職種など幅広い選択肢があります。
この年代は即戦力よりもポテンシャルが重視されるため、吸収力や前向きな姿勢が評価されやすいです。上昇志向のある人なら、無形商材の法人営業のようなキャリアアップ職種も十分に狙えます。
20代後半
20代後半になると、中途採用としての色合いが強まります。未経験職種へ転職できないわけではありませんが、難易度は上がります。
ここで効くのが、塾での経験を「利益に貢献できる形」に翻訳できているかです。ポテンシャルだけでなく、これまでの実績や再現性を語れるかで結果が分かれます。
特に塾長・校舎長の経験があると、講師としての指導力だけでなく、講師の育成や校舎の数字を管理してきたマネジメント素養・経営的な視点も併せて評価されます。集客や売上にどう貢献したかを語れると、一段強い武器になります。
30代以降
30代以降は、ポテンシャルより即戦力性が重視され、未経験職種や異業種への難易度はさらに上がります。マネジメント経験や専門性が求められる場面も増えます。
ただ、30代でも異業種転職は可能です。校舎長・教室長としての集客やマネジメントの経験を活かせるポジションを狙うほか、過去の意思決定の一貫性と、これから何を実現したいのかの言語化で勝負するルートがあります。
実際、30歳で教員から塾の校舎長を経て、教育系ベンチャーへ転職した人もいます。教員時代から一貫する「疲弊する教育現場を変えたい」という課題意識を軸に据え、自分の言葉で語り切れたことが評価につながりました。

30代は、突出したスペックで勝負しにくい人ほど、言語化と一貫性が武器になります。なぜこの仕事を選んできたのか、これから何を成し遂げたいのか。ここに一本筋が通っていると、経歴の派手さがなくても通ります。
逆に、ここが曖昧なまま年齢だけ重ねると、選考のハードルは一気に上がります。だからこそ、早く動いて言葉にしておくことが大切です。
塾講師・塾長から転職した実際の事例
すべらないキャリアエージェントの支援で、塾講師・塾長から転職した事例を紹介します。共通するのは、塾での経験を「営業として通じる形」に言語化し直した点です。
事例1:塾講師・校舎長(20代半ば)→ 人材サービスの法人営業
当初は転職理由が現職への不満に寄っていて、伝えたいことが多いぶん要点も絞りきれていない状態でした。そこで、転職理由を前向きな軸に整理し直し、校舎長として塾生を増やすために決裁者である保護者へのアプローチに絞った施策を打ってきた経験を「営業素養」として言語化。端的に伝える練習も重ねました。
結果、人材サービスの法人営業で最終面接まで進み、通過に至りました。面接では「主体性の高さ」「講師ならではの分かりやすく伝える力」が評価される一方、「未経験業務への自己変革の覚悟」「上司の指示をまず受け入れられるか」を問われ、そこを事前に言葉にできたことが決め手になりました。
事例2:高校教員→塾講師・校舎長(30歳)→ 教育系ベンチャー
新卒で高校教員になったものの、アナログな業務や部活の拘束で生徒に向き合いきれない現場に課題を感じ、疲弊する先生の働く環境を変えたいと考えるようになりました。転職活動を通じて「営業経験がないとキャリアの選択肢が広がらない」と痛感し、教育に関わりながら営業力をつけるため塾業界(校舎長)へ移りました。
30歳で、塾での経験だけで選択肢が増えているのか不安を抱えていました。そこで、教員時代から一貫する「疲弊する教育現場を変えたい」という課題意識を軸に、意思決定の一貫性と覚悟を言語化。校舎長として集客や面談でデータを使い、定量的にパターンを構築して成果を出してきた点も整理しました。
結果、教育に変革をもたらす教育系ベンチャーの選考で一次・二次を通過。「教育への関心の強さと、自分事としての課題意識」「あえて挑戦した経験」が評価されました。

塾講師の人は、自分が先生に救われて良い大学に入れた、といった原体験を持つ、利他性や貢献意欲の高い温和な方が多いです。ただ営業やビジネスサイドでは、時にアグレッシブさも必要で、そのバランスを取れるかを企業はよく見ます。ここは不安が勝ちやすいので、意識して対策します。
一方で、塾講師は「高いお金を払ってでもこの塾に預けたい」と保護者に思ってもらう、いわば親への営業をしています。成績が上がらなければ周りの先生からも信頼されないので、必死に頭も使う。温和に見えて、実は営業素養は十分にあるんです。
塾講師・塾長が辞めたいと感じる理由5選
学習塾に就職した人の中には、学校教育では実現できない何かを求めて就職した、高い理想を持つ人も少なくありません。しかし一方で、転職を希望する人や、塾長を辞めたいと感じる人も非常に多くいます。
学習塾はやりがいが多い反面、下記のような不満が出てくる職場もあるようです。
激務で休日が取れない
塾の正社員は、とにかく拘束時間が長い傾向があります。休日は日曜日のみという企業が多いことに加え、面談や新規開拓の営業のために休日出勤が求められることも珍しくありません。
また、テスト期間や受験前など、生徒の都合で休みが取れない時期も多くあります。そのため「結婚したら続けられない」「家族や友達と過ごす時間を確保したい」という思いから転職を検討する人が多くいます。
特に、個別指導で生徒の都合に合わせる場合や、アルバイトが多く欠勤の埋め合わせが必要な職場は、つらいと感じる人が多いようです。
薄給で生活が不安定
他の業界に比べて、経験を積んでも給料が上がらず、「家族を養えないかもしれない」という不安から辞める人も多くいます。
「教育に関わる仕事なのだから給料に関係なく子供に尽くすべき」という考えの企業もあり、生徒のアフターケアや教材準備など時間外労働が多いのに、残業代が支払われないケースもあります。薄給・長時間労働は、塾講師の大きな転職理由の1つです。
dodaの職種別平均年収ランキングによると、塾講師の平均年収は約332万円、塾長の平均年収は約399万円です。日本人の平均年収は426万円のため、塾講師や塾長の年収は全体よりも低いことが分かります。
ノルマが厳しい
学習塾では、新しい生徒の獲得や、個別指導塾であれば追加授業・追加コマの提案など、数値的なノルマが厳しい傾向があります。そのため、強引な勧誘をせざるを得ず、生徒や親とトラブルになることも少なくありません。
「社会貢献性の高い仕事をしたい」という意識で就職した人にとっては、精神的につらいことも多くあります。保護者からのプレッシャーもあり、特に集団授業では責任が大きく、きついと感じる人も多いようです。
社内の教育体制が整っていない
教育業界は離職率が高く、人の入れ替わりが激しい側面があります。授業や新規営業、事務処理など業務範囲が広いこともあり、引き継ぎや社内教育体制が不十分な職場環境に不満を持ち、転職を検討する人も珍しくありません。
科目ごとのカリキュラムはあっても、授業の仕方は属人的な場合が多く、教育体制への不満で転職する人もいるようです。
将来のキャリアが描きにくい
意外と多いのが、この先のキャリアが見えないという不安です。塾の仕事は決められたカリキュラムに沿う部分が大きく、正解がある程度決まっているため、外で通用するスキルが身についているのか不安になりやすいのです。
本部に異動しても、仕事は教材の企画や、それを書店やネットで売ってもらう営業が中心です。校舎の売上も立地に左右される面があり、この先どうキャリアを広げるのかイメージが湧きにくいという声もあります。
社会人になって数年経ち、大学時代の同期が営業などでキャリアアップし、年収を上げていくのを見て「このままでいいのか」と焦る。これが転職のきっかけになる人は少なくありません。
塾講師・塾長からの転職に活かせるスキル
塾講師・塾長からの転職に活かせるスキルを紹介していきます。
プレゼンテーション能力
1つ目は、プレゼンテーション能力です。塾講師・塾長は、毎日のように生徒に授業をしているため、人前で話す力が高い人が非常に多いです。
聞き取りやすい声で話したり、相手が理解できているかを配慮しながら進めたりするスキルは、転職市場でも評価が高いです。
資料作成能力
2つ目は、資料作成能力です。塾講師・塾長は、授業のためのプリント作成や、分かりやすい板書など、人に見せる資料を作る経験を日々しています。
実際に塾講師・塾長の転職をサポートしていると、職務経歴書や履歴書が非常に分かりやすいケースが多くあります。営業資料でもマーケティングの広告でも、分かりやすい資料を作れる能力は役立つので、選考でぜひアピールしたいポイントです。
長い期間で結果を出せる継続力
3つ目は、長い期間で結果を出せる継続力です。受験は、何年もかけてカリキュラムを学び、基礎力をつけたうえで問題が解けるようになる長期戦です。
そのため、塾講師・塾長は長期的に努力して結果を出すことに長けた人が多く、転職後もコツコツ成果を出せる人が多いです。実際の経験を踏まえてアピールできれば、面接で好感触を得られるので、ぜひ深掘りしてみましょう。
面倒見の良さ
4つ目は、面倒見の良さです。塾講師・塾長は、素行や態度が悪い生徒がいても、授業料をいただいている以上、見捨てることはできません。
そのため、どんな人でも見捨てない人が多く、転職先の人事からも面倒見の良さを高く評価されやすいです。塾講師・塾長からの転職を考えているなら、ぜひアピールしてみてください。
顧客分析・課題把握力
5つ目は、顧客分析・課題把握力です。塾長・校舎長は、塾生を増やすために、入塾を決める決裁者である保護者に狙いを定め、何が響くのかを考えて面談や体験授業を設計しています。
これは、顧客の課題を分析して施策を打つという、営業そのものの動き方です。成績が上がらなければ周りからの信頼も得られないため、常に現状を分析して的確な打ち手を考える力が鍛えられています。この再現性のある課題解決の経験は、営業職でそのまま強みになります。
塾講師・塾長から転職を成功させるコツ
塾講師・塾長から異業種への転職を成功させるには、次の3つを意識する必要があります。
若いうちに転職する
転職市場のセオリーとして、異業種転職は年齢が若いほど成功させやすいという事実があります。若いうちがもっとも吸収力が高いと考えられるからです。
転職市場の定説として、異業種転職の目安は26歳前後と言われています。それ以降になると、一定の経験がなければ転職しにくくなる業界が多く、人物評価のフィルターも緻密になるなど、採用ハードルは上がっていきます。
若いうちに未経験業界へ転職しようと考えている人は、以下の記事もご覧ください。
自己PRを「利益貢献」に翻訳する
塾講師・塾長の多くは「授業をする力・教える力」をアピールしがちですが、面接では評価されにくいため、おすすめできません。
それよりも、集客や新規顧客獲得など利益に直結する活躍を示すと評価されます。塾長・校舎長であれば、加えてマネジメント能力を示せると強いです。それでも「教える力」をアピールしたい場合は、次のように言い換えましょう。
子供相手でも物事の論理を分かりやすく伝えられる、プレゼンテーション能力・資料作成能力を身につけた。
生徒とのやり取りを通して、成績が上がらないボトルネックを見つける力や、適切な勉強法を提案する問題解決能力を伸ばした。
塾長経験者であれば、成果・数字を出す手法として営業活動をアピールしつつ、上記のような定性的な能力を、異業種の企業にも評価してもらえる形に言い換える必要があります。たとえば「講師一人ひとりの性格を考慮しながらマネジメントを行った」など、具体的なマネジメント経験を話すのも良いでしょう。
つまり、「利益に貢献できる人材である」と示せるかが、異業種転職成功のカギです。過去の経験がどう利益追求に活かせるのかを、論理的に説明する必要があります。
面接で見られる姿勢を押さえる
塾講師の面接では、スキルだけでなく、いくつかの姿勢が共通して見られます。ここを押さえておくと通過率が上がります。
面接で見られる姿勢
- うまくいかない理由を、環境ではなく自責で捉えられるか
- これまでの選択に一貫性があり、覚悟を持って語れるか
- 結論から、端的に分かりやすく伝えられるか
- まずは上司の指示を素直に受け入れ、取り入れられるか
特に注意したいのが、温和さとアグレッシブさのバランスです。塾講師には利他性や貢献意欲の高い温和な人が多い一方、営業やビジネスサイドでは、時に自分から前に出る姿勢も求められます。企業はこのバランスを見ています。ここは不安が勝ちやすいところなので、意識して対策しておきましょう。

自分の経験を「利益に貢献できる形」に言い換えるのは、正解が一つに決まらないうえ、自分では当たり前になっている強みほど、一人では気づきにくいものです。
すべらないキャリアエージェントでは、あなたの塾講師・塾長経験を一緒に棚卸しして、どこを、どう語れば面接官に利益貢献として伝わるのかを、言葉にするところから支援します。
塾講師の転職でよくある質問
塾講師はつぶしがきかないって本当ですか?
そんなことはありません。塾講師の経験は異業種でそのままだと評価されにくい面はありますが、保護者への入塾提案(親への営業)や、生徒の課題を分析して成績を上げてきた経験は、営業や課題解決の力として十分に通用します。伝え方を「利益に貢献できる形」に翻訳できれば、異業種転職は可能です。
30代の塾講師・塾長でも転職できますか?
可能ですが、20代と比べると難易度は上がり、ポテンシャルより即戦力性が見られます。塾長・校舎長としてのマネジメントや集客の実績を活かせるポジションを狙うほか、過去の選択の一貫性と「これから何を実現したいか」を言語化できると、経歴が派手でなくても評価されます。
未経験の職種にも転職できますか?
可能です。特に20代前半・第二新卒はポテンシャル重視のため、営業職や企画職など未経験でも選択肢が広がります。年齢が上がるほど求められる水準は高くなるため、若いうちに動くほど有利です。
転職で年収を上げることはできますか?
可能です。塾講師の平均年収は約332万円、塾長で約399万円と全体平均(426万円)より低めのため、無形商材の法人営業など市場価値の上がる職種に移ることで、中長期的に年収を上げていける可能性があります。
塾講師はいつ辞めるべきですか?
- キャリアアップや新しい挑戦をしたいとき
- 家族や健康を優先したいとき
- ライフスタイルを変えたいとき
異業種転職は若いほど有利なため、迷っているなら早めに動くのがおすすめです。辞める際は契約更新や通知期間を確認し、余裕を持って伝えましょう。
関連記事
すべらないキャリアエージェントについてさらに知りたい人は、こちらの記事もご覧ください。













