失敗しない退職届・退職願の書き方！よくあるQ&Aやテンプレも大公開！

退職願・退職届に必要な物

退職願・退職届に書き方は、一般的にテンプレート・フォーマットに合わせたほうが良いです。

またパソコンで作成しても問題はありませんが、手書きのほうが時間をかけて作成している事が伝わるため、丁寧で印象が良くなります。

退職願・退職届を書くのに必要なものは、以下の通りです。

転職エージェントは、退職を切り出す際のメールの文面から退職届の添削と提出のタイミング・dodaなら退職届/退職願のテンプレートを公開していたりなど、転職活動~退職、入社まで全てサポートしてくれます。

また退職してから転職活動を開始する予定の方には、今の時点から転職サポートを受けておくと、退職後の転職活動がかなりスムーズに進められるというメリットもあります。

次に退職願の書き方について、縦書きと横書きに分けて詳しく説明していきます。

退職願・退職願の例文・見本(縦)

ここでは退職願・退職届を縦で書くときの例文テンプレート、雛形、フォーマット、サンプルを紹介します。

退職願の縦書きの例文・見本

退職届の縦書きの例文・見本

退職届・退職届の例文・見本(横)

次に、退職願・退職届を横で書くときのフォーマットを紹介します。

退職願の横書きの例文・見本

退職届の横書きの例文・見本

会社都合の場合

会社都合の場合は、退職届のみの提出になります。書き方は上記でご紹介した書き方とほとんど同じですが、退職理由の書き方が、以下のような文言に変わります。

年月日は退職する日を記入します。わからない場合は退職交渉した相手に必ず確認しましょう。また、「一身上の都合と書いて欲しい」と言われても、決してその通りにしてはいけないのでご注意ください。

その理由は、一般的に会社都合で退職届が必要になるのは、退職勧奨の場合だけだからです。

封筒の書き方・入れ方

退職願・退職届を提出する時は、白無地の封筒に入れて渡すのがマナーです。郵便番号枠があるものはNGです。

封筒の表面に「退職願」もしくは「退職届」と記入します。

封筒の裏面の左下に自分の所属部署・氏名をフルネームで書きます。この時、所属部署を先に書き、行頭をずらして氏名を書くようにしましょう。

封入ですが、便箋の右上方が封筒の裏の上部に来るよう入れるのが良いです。これは相手が取り出した時、スムーズに内容が確認できるからです。最後、封入口をのりをして「〆」と書いて封じましょう。

折り方

退職願・退職届の折り方は、三つ折りが一般的です。下から上に向かって三分の一を折り上げます。次に上から下へと折り重ねます。

これは受け取る相手が便箋の書き出しを見られるようにするためです。

退職願・退職届を出す流れ

退職願・退職届を出す流れについては、以下の通りです。

退職の交渉は、直属の上長に時間をもらい、面談をおこない退職する旨を伝えるようにしましょう。この時大事なのは、「退職したい」というのではなく「退職する」ことを前提に話すことです。

退職願・退職届を提出するタイミングについて、次で詳しく解説していきたいと思います！

退職願・退職届を提出するタイミング

退職願・退職届を提出するタイミングとして望ましいのは、退職希望日の2ヶ月前です。なぜなら、引き継ぎのことがあるからです。

会社によって規定が定められている場合は、その規定に従いましょう。

まず退職の話は直属の上司に申し出ます。ですので、直属の上司にアポを取る必要があります。

上司から退職の了承を得られたら、退職願を提出できます。その理由は、退職に伴い後任を決めたり、引き継ぎのスケジュール管理をしたりする必要があるためです。

退職届は、上司に退職願を提出し承認された上で書面にて提出するのが正しい方法です。

上司に退職する旨を申し出る時、悩んでしまうと思いますので、以下に例文をご用意しました。ぜひ、参考にしてみてください。

上司に受け取ってもらえないときの対処法

上司に退職願・退職届を受け取ってもらえない場合は、人事部長などの責任者宛に、メールや内容証明郵便で退職届を送るのが良いでしょう。

この方法なら、退職の意思表示をしたという事を証拠として残すことができ、万が一トラブルになった時でも有効です。

もう1つの方法は、弁護士・NPO法人に相談することです。これは会社側が「給与を払わない」「損害賠償を支払ってもらう」などといった対応をとってきた場合の対処法です。

NPO法人なら無料で相談に乗ってくれますし、会社に対してどのような対応を取れば良いのかアドバイスしてくれます。

退職願・退職届を出す前に確認するべきこと

まず確認しておくべき事は、就業規則です。なぜなら、会社ごとに退職を申し出る時期が異なるからです。円満退職するなら、遅くても退職希望日の1.5ヶ月前には意思表示するのがベストですね。

他にも、雇用保険・失業保険についても確認しておきましょう。雇用保険は、会社都合のみならず、自己都合で退職した場合でも、未就労期間の生活で頼りになるものです。

加入者は退職後も引き続き働く意思があって、転職活動おこなう場合に失業保険を受給できます。

ただし、この失業保険は全員がもらえるわけではありません。自己都合退職の場合と会社都合退職の場合で変わってきます。

また自己都合退職の場合でも、正当な理由なのか正当な理由ではないのか、それによっても大きく変わってきます。

円満退職について、さらに詳しく知りたい人は下記の記事も参考にしてみてください！

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退職願・退職届でよくあるQ&A

退職願・退職届に関するよくあるQ＆Aを以下にまとめてみました。ぜひ、参考にしてみてくださいね。

退職願・退職届・辞表の違い

退職願・退職届・辞表、この3つの違いについて、表を使ってご紹介します。

それぞれ用途や提出するタイミングが異なるので、状況に応じてきちんと使い分けましょう！

退職願・退職届は撤回できる？

まず退職願ですが、承認前であれば取り下げられる可能性があります。ただ、提出後は直属の上司を通して責任者の手に渡り、退職の承認が検討されますので、確実ではありません。

退職願の取り下げができたとしても、1度会社を辞めると意思表示してしまっているため、周囲からの目線が厳しくなるリスクが生じます。

次に退職届ですが、一般的に取り下げは難しいです。なぜなら、提出した時点で労働者が労働契約を解除したことになるからです。退職は自分だけではなく、上司や同僚、先輩などにも関わる問題ですので、いい加減な気持ちで切り出すのは絶対にNGです。

退職した後の自分を考えよう

現職を退職しようか検討している人は、離職期間を狭めるためにも、次の転職先を決めてからの退職がベストです。

もし退職後のキャリアに悩んでいるのであれば、転職エージェントに相談することをおすすめします。

転職エージェントでは、あなたの経験や挑戦してみたいことを踏まえて、今後のキャリアについてアドバイスしてくれるからです。

キャリアの方向性が定まったら、そのままキャリアアドバイザーによる選考対策を無料で受けられるので、利用して損はないでしょう。

ただ、担当のキャリアアドバイザーによってサポートの質が異なるので、まずは2～3社複数登録して、そこから自分に合ったキャリアアドバイザーと転職活動を進めていくのがベストですね。