上司への退職の切り出し方！ケース別退職理由の例文付き！

退職を切り出すタイミングは実際に退職したい日の１ヶ月〜1ヶ月半前

退職を切り出すのは、実際に退職したい日の1〜1ヶ月半前が理想です。

それというのも、退職する際には自分が担当していた業務が別の人に引き継がれます。その引き継ぎの準備が予想以上に時間がかかってしまったりと、退職の申し出をしてから実際に退職できる状態になるまでに時間がかかってしまうことが多いためです。

また退職の申し出をしても回答を保留にされてしまう可能性もありますし、会社が後任を探すまでにも時間がかかってしまうこともあります。

他にも、自分の身の回りの整理と具体的な手続きを引き継ぎの合間におこなうことになるため、余裕を持って意思を伝えるようにしましょう。

退職を伝える相手は直属の上司

退職することは、直属の上司にのみ伝えましょう。

退職することを同期や取引先に伝えたい気持ちはわかりますが、第三者から直属の上司に退職の旨が伝わってしまう可能性があり、上司としては「なぜ自分には話してくれないのか？」と不快な気持ちにさせてしまう可能性があります。

直属の上司が「課長代理」のような肩書きである場合は、話が課長に上がるよう依頼するか、直接課長と話ができるように許可を得ます。そうすれば、課長代理を立てつつ、決裁者に判断を仰ぐことができます。

退職は直属の上司にアポをとってから伝える

退職を切り出すときは、直属の上司のスケジュールに空きがあるタイミングで話すのが良いです。営業時間内にどうしても時間がない場合は、就業後に話せないかと相談を持ちかけてみましょう。

上司のスケジュールに空きがなく、退職の話をなかなか持ち出せない場合はメールでアポをとっても良いです。

メールでアポをとるときは、以下の例文を参考にメールを作成してみてください。

切り出すときは納得してもらえる内容を丁寧に伝える

退職を切り出すときは一般的に一身上の都合で良いとされてはいますが、実際それでは納得できないという上司が多いです。退職を切り出すときは、納得してもらえる理由をあらかじめ考えておき、考えた内容を丁寧に伝えるようにしましょう。

退職を切り出すときは、まず「突然で申し訳ございません」などの挨拶から入るのは基本です。退職理由を伝えるときは以下の理由を参考に、相手が納得いく理由を伝えましょう。

上司へ退職を切り出すポイント

上司に退職を切り出すポイントは以下の3つです。

「退職のご相談」や「退職を検討している」という切り出し方は控える

「退職のご相談」「退職を検討している」と、上司に退職の旨を切り出すのはNGです。

退職の旨を切り出す際に意識するのは、迷っていることが相手に伝わらないようにすることです。

「退職を検討している」は本気で退職する気がないように聞こえてしまい、退職を上司に意識させることで「自分がいないと会社が困ると思わせたい」と勘違いさせてしまう恐れがあり、良い印象を与えません。

「相談」と切り出すのも、上司は業務上での相談＝前向きな相談だと思わせてしまうので、気をつけましょう。

退職日の断言はしない

「今月末で退職させていただきます」と、会社の都合を考慮せず一方的に退職日を断言するのはNGです。

人が入れ替わる際は様々な手続きが必要ですから「自分の都合しか考えていないのか！」と上司に反感を持たれ、退職手続きに非協力的になるかもしれません。

また、退職日は会社の繁忙時期も意識しましょう。

会社で最も忙しい時期を退職日として相談した場合、繁忙期後を提案される場合が多く、引き止められる可能性が高くなります。

譲歩できるような候補日を用意した上で「○月○日あたりで転職したいと考えております」というように、調整する余地を残した言いかたをしましょう。

転職先の企業名は伝えなくて良い

転職先を上司に伝える必要はありません。

皆さんが持っている情報や技術の程度によって、会社は同業他社や取引先に転職されるのを嫌がります。

場合によっては、転職阻止に動く可能性も否定できません。

上司からしつこく聞かれる場合は「転職先でどうなるか分からないので、仕事が軌道に乗った際に改めてご連絡します」とかわす方法もあります。

なお、退職後の守秘義務については、会社によって規定が異なりますので、あらかじめ確認しておきましょう。

退職理由で不満を伝えない

退職理由を伝える上で、会社や上司への不満を伝えるのはNGです。

なぜなら、退職理由を伝えたとき、将来的に会社が変わっていく可能性や人事異動を示唆されると、あなたが退職する理由がなくなってしまうからです。

あくまでも、結婚や家族の介護といった個人的な事情もしくは、キャリアアップなどの前向きな理由であることが条件です。

引き止めにあったときの対応も考えておく

引き止められたとしても「辞める意思は変わらない」と、きっぱり断りましょう。

退職意思を上司に伝える前に、自分の意思を改めて確認し、引き止められて意思が変わってしまうようであれば、正直転職はおすすめしません。

「会社に残る可能性は本当にないか？」「今自分の中で起こっている問題が転職先で改めて出てこないか？」と自問自答し、よく考えてください。

自分自身に問いかけて、意思が変わらないと確認できたなら、引き止められたとしても断れるはずです。

退職願は退職の意思を伝え受け入れてもらえた後に提出するもの

退職届は退職することが正式に受理されたあとに提出します。提出するのは同じく直属の上司で良いです。

退職届けを渡す時系列としては、上司に退職を切り出したあとになります。ちなみに上司に退職を切り出すときに提出するのは「退職願」なので、退職届とは別物です。

退職届の詳しい書き方については、以下の記事をご確認ください。

退職の挨拶メールは最終出勤日に全社向けに送る

退職の挨拶メールは、最終出社日に全社向けに送ります。営業職など外部とのやりとりが発生する職種の場合は、外部の人にも退職の連絡をする必要がある場合もあります。

とはいえ退職の挨拶メールは必ず送らなくてはいけないというルールはありません。マナーとして送っておくのが良いでしょう。

退職の挨拶メールについて、詳しくは以下の記事をご確認お願いします。

上司に退職を切り出す前に

現在退職を検討されている人は、転職先を決めてからの退職をおすすめします。

何故ならば、現在の職場を辞めてから、転職活動をすると「そんなに行きたい企業ではないけど仕事がないから」と言って、焦って目先の意思決定をおこなってしまう傾向があるからです。

とは言え、「自分の進みたい業界や職種が明確でない」という人や、「そもそも現職を辞めるかどうかを迷っている」という人もいるのではないでしょうか？

転職エージェントを活用する事で、自分の市場価値やキャリアプランを「客観的に」判断してもらうことが可能ですし、自分に合っている業界や企業を「転職のプロ」の目線からアドバイスしてもらえます。

サービス自体は無料で利用できますし、相談だけでも大丈夫なので安心してください。

担当のキャリアアドバイザーによって経験やスキルに差があったり、偏った求人の提案をされたりというケースもあるので、見極めが必要となります。

優秀なキャリアアドバイザーに出会うために、まずは2〜3社登録してみて、どのエージェントを継続して利用するか比較・検討することをオススメしています。

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