資格を活かして企業看護師に転職!仕事内容や特徴を徹底解説!
看護師資格があれば、病院やクリニックだけでなく、企業看護師(産業看護師)として働くことが可能です。
ここでは、企業看護師(産業看護師)のメリットやデメリット、具体的にどのような業務を担当するのかなどについて説明します。
企業看護師(産業看護師)の求人例
看護資格が活かせる一般企業の仕事には、以下のようなものがあります。
それぞれ、どのような業務を担当するのか具体的に説明していきます。
企業内の医務室や健康管理室
主な仕事は社員の健康管理で、以下の業務に分かれています。
- 健康診断の企画、実施、健診後のデータ管理
- メンタルカウンセリング
- 必要に応じて保健指導
- ケガや体調不良の社員の対応
健康診断のデータ管理やメンタルカウンセリングの記録などデスクワークが意外と多く、本格的な医療的処置をする機会はほとんどありません。
保険会社などのコールセンター対応
保険会社や医療機器メーカー、製薬会社などが主な勤務先です。
保険会社の場合は、ユーザーからの健康相談に関する問い合わせに答えるのが主な仕事です。
医療機器メーカーや製薬会社の場合は、自社製品や医薬品に関する質問にわかりやすく答えます。質問の意図を的確につかみ、わかりやすく伝えるスキルが必要です。
治験コーディネーター
製薬会社では、新薬の有効性や安全性を調べるために医療機関に依頼して治験(臨床試験)をおこないます。その際に発生する業務全般をサポートするのが主な業務です。
たとえば、以下のような仕事を担当します。
- 治験業務関係の資料を作成
- 被験者の募集手続き、治験の説明、スケジュール管理
- 症例報告書や治験終了報告書を作成
被験者と接する機会が多く、関係者の間で調整役を担う必要があるため、コミュニケーション能力や調整力が求められます。
臨床開発モニター
医療機関に治験を依頼し、適正におこなわれるかどうかをモニタリングするのが主な仕事です。
以下のような仕事を担当します。
- 治療薬の医療機関への引き渡しと管理
- 法律を守って治験がおこなわれているかモニタリングする
- 症例データの収集
スケジュール管理能力やコミュニケーション能力が求められます。
クリニカルスペシャリスト
医療機器メーカーで営業社員のサポートをするのが主な仕事です。次のような業務を担当します。
- 営業社員とともにクリニックや病院を訪れ、自社製品の説明をする
- 医療従事者に対して自社製品の使い方などを説明する
医療機器を適切に紹介するための知識やプレゼン力が求められます。ただし、販売するのは営業社員であり、クリニカルスペシャリストが売り込みをおこなうわけではありません。
企業看護師(産業看護師)転職するメリット・デメリット
看護師として一般企業で働くことはさまざまなメリットがある一方で、デメリットも少なからず存在します。どのようなメリット、デメリットがあるか説明していきます。
メリット
一般企業で働くメリットとしては、以下が挙げられます。
- 残業や夜勤がなく、身体的負担が少ない
- 土日祝日に休める
- 「医療ミスをするのでは」「適切な看護ができるか」といったプレッシャーを感じることがほとんどない
- デスクワークが多く、比較的身体が楽
企業の社員として働くため、残業や夜勤がなくカレンダー通りに休めるケースがほとんどです。医療事故に対する不安など、プレッシャーを感じる機会もほとんどありません。病院で働く場合に比べ、肉体的な疲れも少なめです。
デメリット
デメリットとしては、以下のような点が挙げられます。
- 求人が少なく就くのが難しい
- 企業で働くため、病院とは勝手が違い覚えなければならない事項が多い
- 医療的処置をすることがほとんどないため、現場感覚が薄れやすく、病院勤務への復帰を希望しても難しいケースもある
病院と企業とでは大きく環境が異なります。慣れるまで戸惑うことも多いです。看護知識が磨かれないため、もう1度病院で働きたいと思ったときに難しい点もデメリットです。
企業看護師(産業看護師)への転職難易度は高い
看護師資格を活かして働く職場のなかでも企業の医務室や健康管理室への転職は、難易度が非常に高いです。
なぜなら、そもそもある程度の規模の企業でなければ産業看護師を雇用することはなく、そのうえ雇用する人数自体が1人かせいぜい2〜3人であるのに対し、企業の医務室への転職を希望する看護師はたくさんいるからです。競争率が高く、まれに求人が出てもすぐに埋まります。
企業看護師(産業看護師)への転職に有利になる経験・資格
産業看護師を目指すにあたって、有利になる資格や経験にはどのようなものがあるかを説明します。資格としては看護師資格があれば問題ありませんが、「衛生管理者」も取得しておくと良いです。
衛生管理者とは、事業所において衛生管理全般を管理する人のことです。労働安全衛生法により、一定以上の規模の事業所では有資格者のなかから選任することが義務付けられています。
衛生管理者に関して学ぶと、産業保健の基礎が習得できるため、仕事に活かせます。
企業看護師(産業看護師)の平均年収は535万円
2020年7月20日時点の医療ワーカーの「全国の看護師の平均年収」によると、看護師全体の平均年収は518万円という統計データがありますが、企業で働く看護師の場合には535万円でやや高めになっています。
しかし、病院のように夜勤がなく、企業の医務室・健康管理室に勤務する場合は残業もあまり発生しません。
そのため、企業で働く看護師の収入は、夜勤が入る病院勤務の看護師の536万円よりも低くなることが一般的です。
一方、夜勤がない介護施設勤務の看護師の501万円と比べると、多少高めの傾向にあります。とはいえ、企業の規模や業務内容、そのときの業績や状況によって給料は異なるものです。
なお、臨床開発モニターなどは年収600万円以上のケースがあるなど、比較的高めです。これは、複数の医療機関に出向くなど出張する機会も多く、高い専門性も要求されるなどハードな部分があるからです。
企業看護師(産業看護師)の求人を探すなら転職エージェントがおすすめ
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