
日本総研はやばい?やめとけは本当?年収・評判と向いている人を解説
日本総研(JRI)は「やばい」「やめとけ」と言われることがありますが、実際はどうなのでしょうか。
本記事では、日本総研が「やばい」と言われる理由や評判・口コミ、年収、残業時間を確認し、向いている人・向いていない人やキャリアの選択肢まで解説します。
日本総研はやばい?基本情報を確認
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社日本総合研究所 |
| 設立 | 1969年2月20日 |
| 資本金 | 100億円 |
| 従業員数 | 6,324名 |
| 主な事業 | シンクタンク・コンサルティング・ITソリューション |
| 株主 | 株式会社三井住友フィナンシャルグループ(100%) |
出典:日本総合研究所公式サイト
日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3領域を手がける、三井住友フィナンシャルグループの総合情報サービス企業です。
日本総研が「やばい」と言われる4つの理由
日本総研が「やばい」と言われる背景には、主に4つの理由があります。
SMFGグループ中心の事業構造への不安
日本総研は三井住友フィナンシャルグループの100%子会社です(出典:株式会社日本総合研究所公式サイト)。
開発・コンサル案件では、グループ向けの業務に携わる機会もあります。そのため、「社外でも通用する経験を積めるのか」と不安に感じる人もいるようです。

グループ向け案件でも、大規模なプロジェクトに携わる機会があります。
転職を考えるなら、専門性をどう言語化してキャリアに繋げるかが、今後を左右するポイントです。
職種による年収差の大きさ
口コミサイトによると、日本総研の平均年収は703万円です。
職種別では、コンサルタント職が1,183万円、エンジニア・システム職が626万円となっており、職種によって大きな差があります。

コンサル職とエンジニア・システム職では、年収に2倍近い差が生まれています。
配属によってキャリアの伸び方が大きく変わる点は、事前に理解しておくべき構造です。
キャリアパスの偏りと評価制度への不満
口コミサイトでは、「PM以外のキャリアパスが少ない」といった声が見られます。
キャリアの選択肢や評価制度に不満を感じる人がいることも、「やばい」と言われる理由の一つと考えられます。

希望するキャリアと社内の評価基準が合わないケースもあります。
入社前に、どのようなキャリアパスがあるのか確認しておくとよいです。
残業・激務に関する評判
口コミサイトによると、日本総研の月間平均残業時間は35.7時間、有給休暇消化率は74.2%です。
部署やプロジェクトによって働き方は異なりますが、少なくとも平均残業時間だけを見て「常に激務」とは言い切れません。
日本総研の評判・口コミの実態
日本総研で働く人の口コミから、良い評判と悪い評判をそれぞれ見ていきます。
良い評判・口コミ
口コミサイトでは、法令順守意識の高さや、社員同士が互いを尊重する風土を評価する声が見られます。
働く環境や人間関係を重視する人にとっては、こうした点が魅力になりそうです。
悪い評判・口コミ
一方で、口コミサイトでは、社員の士気や人事評価に不満を感じる声も見られます。
実務の忙しさに加え、評価への納得感を課題として挙げる意見もあります。

評価制度への感じ方は、職種や部署によっても異なります。
転職を考える際は、評価基準や昇進の仕組みも確認しておくとよいです。
日本総研の年収・残業時間をデータで確認
日本総研の年収や残業時間を、データから確認します。
平均年収と職種別の違い
口コミサイトによると、日本総研の平均年収は703万円です。
職種別では、コンサルタント職が1,183万円、エンジニア・システム職が626万円〜776万円となっています。平均年齢は31歳です。
転職時は会社全体の平均年収だけでなく、応募する職種の年収水準まで確認するのがおすすめです。

日本総研は、職種によって年収水準に差があります。
現在の年収と比較する際は、会社全体の平均ではなく、応募職種の水準を見ることが大切です。
残業時間・有給消化率
口コミサイトによると、日本総研の月間平均残業時間は35.7時間、有給休暇消化率は74.2%です。
ただし、残業時間は部署や担当プロジェクトによって変わります。平均値だけで判断せず、応募職種の働き方まで確認しておきたいところです。
SIer・シンクタンク業界内での位置付け
日本総研は、一般的なSIer・シンクタンク業界と比べても、待遇面で見劣りする企業ではありません。
口コミサイトでも給与や働く環境を評価する声が見られ、年収や残業時間のデータからも一定の水準にあることがうかがえます。

待遇面だけを見ると、日本総研は有力な転職先の一つです。
ただし、職種によって仕事内容や年収水準は異なります。
応募先でどのような経験を積めるのかまで見たうえで、転職を判断するのがおすすめです。
SIerとしての将来性をもっと詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。
日本総研に向いている人・向いていない人
日本総研の事業内容や働き方を踏まえ、向いている人・向いていない人の特徴を紹介します。
向いている人の特徴
日本総研に向いている人の特徴は、以下のとおりです。
日本総研で活躍しやすい人の特徴
グループ内の大型案件でじっくり経験を積みたい人
法令順守や組織の安定性を重視する人
コンサルタント職を目指し専門性を磨きたい人

安定した環境で経験を積みたい人にとって、日本総研は有力な転職先の一つです。
特にコンサルタント職を目指すなら、年収面でも納得感のあるキャリアが描けます。
向いていない人の特徴
日本総研が合わない可能性がある人の特徴は、以下のとおりです。
日本総研が合わないかもしれない人の特徴
幅広い業界の案件を短期間で経験したい人
明確な実力主義の評価制度を求める人
グループ外の案件を中心に経験したい人

日本総研の安定性や事業基盤は魅力ですが、希望する案件や評価制度と合うとは限りません。
転職前に、自分が重視する条件との相性を見る必要があります。
SIerからの転職先について詳しく知りたい人は、以下の記事も参考にしてください。
日本総研から考えるキャリアの選択肢
日本総研での経験を活かせるキャリアの選択肢を紹介します。
エンジニア・システム職からコンサル職を目指す場合の注意点
日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3領域を手がけています。ただし、職種ごとに業務内容や求められるスキルは異なります。
将来的にコンサルタント職を希望する場合は、入社後の社内異動を前提にせず、応募時点で職種ごとの仕事内容やキャリアパスを確認するのがおすすめです。

コンサル職を目指す場合、社内異動だけが選択肢ではありません。
これまでの経験を活かせる求人があるか、転職市場も見ておくと選択肢が広がります。
シンクタンク・SIerからITコンサルへのキャリアアップという選択肢
日本総研で経験できる業務は、金融領域のシステム開発や大規模プロジェクトに関わるものが中心です。
こうした経験は、将来的にITコンサルタントを目指すうえでも活かせる可能性があります。
ただし、ITコンサルでは技術力だけでなく、要件定義や顧客折衝、プロジェクト管理の経験も見られます。日本総研への転職を考える場合も、入社後にどのような経験を積めるかまで見ておきたいところです。

ITコンサルへの転職では、技術力だけでなく、プロジェクトでどのような役割を担ったかも見られます。
要件定義や顧客折衝、プロジェクト管理の経験があれば、具体的に伝えられるよう整理しておくのがおすすめです。
ITコンサルタントへの転職を具体的に考えたい人は、以下の記事もあわせて参考にしてください。
日本総研の「やばい」に関するよくある質問
日本総研への転職難易度は高いですか?
日本総研では、職種に応じた実務経験や専門性が求められるため、転職のハードルは高めです。
応募する職種によって求められる経験は異なるため、求人要件と自身の経験が合っているかを確認するのがおすすめです。
日本総研はホワイト企業といえますか?
口コミサイトによると、月間平均残業時間は35.7時間、有給休暇消化率は74.2%です。
働き方は部署やプロジェクトによって異なりますが、これらの数値だけを見ると、一概に「ブラック企業」とはいえません。
日本総研では、職種によって年収に差がありますか?
はい。口コミサイトでは、コンサルタント職が1,183万円、エンジニア・システム職が626万円〜776万円となっています。
ただし、年収は年齢や経験、役職などによっても異なります。
日本総研への転職で後悔しないために、何を確認すべきですか?
応募する職種の仕事内容や年収水準、働き方、入社後のキャリアパスを確認するのがおすすめです。
日本総研は職種によって業務内容や待遇が異なるため、自分が転職先に求める条件と合っているかを比較してみてください。
日本総研はやばい?転職前に確認したいまとめ
日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3領域を持つ安定した企業です。
一方で、職種によって年収やキャリアパスの伸び方が大きく異なる点は、事前に理解しておく必要があります。

日本総研への転職では、目先の年収や待遇だけでなく、入社後にどのような経験を積めるかも見ておきたいところです。
将来ITコンサルを目指すなら、希望する職種で身につく経験やスキルまで確認しておくのがおすすめです。
配属や部署によってキャリアの伸びしろは変わるからこそ、今のうちに次の一手を考えておくことが大切です。
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