【元リクが解説】リクルートから起業家が生まれる理由とは？転職を成功させる方法を解説

• 南壮一郎氏：ビズリーチ創業者
• 吉田浩一郎氏：クラウドワークス創業者
• 杉本哲哉氏：マクロミル創業者
• 小笹芳央氏：リンクアンドモチベーション創業者
• 古川健介氏：nanapi創業者
• 水田正道氏：パーソルホールディングスCEO

1. ベンチャー企業の役員・マネージャー職

リクルートで培った営業力やマーケティングスキルを活かして、ベンチャー企業で大きな権限・裁量を持って働く



2. 事業会社への転職

「キャリアコンサルタントから人事職」「広告営業職からメディア企業の営業職」など、提案営業で培ったノウハウを活かした転職



3. IT系企業への転職

リクルートで身につけた高いレベルの専門スキルを活かして、Web系の有名企業やIT部門への転職

1. 起業を後押しする制度設計
2. 実践的スキルの習得環境
3. 新規事業体験の機会

フロンティア制度（2021年廃止）

新卒で6.5年、中途で5年を過ぎると、いつ辞めても年俸1年分の退職金がもらえる制度でした。この制度により、多くの社員が起業資金を確保できる仕組みが整っていました。

ニューフロンティア制度（2021年廃止）

35歳で750万円、41歳以降で1500万円の特別退職金がもらえる制度もありました。これらの制度により、起業に必要な資金面でのサポートが充実していたのです。

営業力の習得

リクルートの営業は単なる商品販売ではなく、「企業の課題解決」が仕事です。例えば、採用メディアの営業なら「メディアを売ること」ではなく「採用が成功するまで」が仕事として認識されています。この提案型営業を通じて、どんなビジネスでも必要な営業力が自然と身につきます。

マーケティング視点の獲得

リクルートは情報マッチングビジネスを展開しており、企業を法人営業力で集め、個人をマーケティングで集客するビジネスモデルです。この環境で働くことで、マーケティング視点が自然と培われます。

数値管理能力の向上

リクルートでは、企業文化として論理的で、全てを数値化して改善を回していくため、数値管理能力も高まります。

Ring制度とは

1982年にスタートした新規事業提案制度で、リクルートグループの従業員は誰でも自由に参加できます。この制度から「ゼクシィ」「スタディサプリ」「カーセンサー」「ホットペッパー」など、リクルートを代表する多くの事業が生まれています。

現在の状況

毎年1,000件近い応募があり、その中から5〜6件が実際に新規事業開発のステップに進みます。全社員が応募できるボトムアップ型で、上下関係は一切関係なく、純粋にアイデアの内容だけで審査されます。

• リクルートの事業環境の変化
• より多様な働き方への対応
• 組織の新陳代謝方法の見直し

1. Ring制度の進化継続

新規事業提案制度は継続しており、むしろ仲間探しのワークショップやツール整備、役職者のサポート強化など、進化を続けています。



2. 起業志向人材の採用継続

「3年で起業します」という志向の人材を歓迎する採用方針は変わっていません。



3. 「社員皆経営者主義」の企業文化

社員全員が経営者のつもりで仕事に取り組む行動指針は継続しています。

起業家輩出から社内イノベーションへの転換

一方で、リクルートの方向性は「起業家輩出」から「社内イノベーション創出」にシフトしている可能性もあります。若手エースの中には「起業よりも社内での大規模投資を受けて事業を作りたい」という声も聞かれます。

変化対応力こそリクルートのDNA

リクルートの真のDNAは「起業家精神」でも「営業力」でもありません。「たとえ長年慣れ親しんだものでも遠慮なく捨て去り、変化に対応する力」です。そういった意味で、過去の制度を躊躇なく捨て去ることも、リクルートらしさの表れなのかもしれません。

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