【最新】医者の年収・給料っていくら？年齢・施設・診療科別に解説

医者の平均年収・給料は1169万円

厚生労働省が発表している「賃金構造基本統計調査(2019年)」の情報によると、医者の平均年収は1169万円です。この平均年収ですが、「決まって支給する現金給与額」×12＋「年間賞与その他特別給与額」で算出しています。

医者の平均年収を一般企業に置き換えてみたところ、2020年1月に東洋経済で発表された「全国トップ500社」のランキングで23位にランクインしているシグマクシスと同水準でした。

上位25位以内にランクインしている企業と平均年収が同水準なので、医者は高収入だと言えるでしょう。

男女別の医者の平均年収

「賃金構造基本統計調査(2019年)」をもとに男女別の平均年収を算出してみました。

医者の男女別平均年収は以下のようになっています。

医者に限らず、一般的にどこの業界でも男性のほうが女性よりも年収が高くなる傾向にあります。

というのも女性は男性よりもライフイベントの影響を受けやすいからです。母体を保護する観点から、女性は出産前後には必ず休職する必要があります。

出産後の復職ですが、パートナーや家族の理解があれば以前のようにフルタイム勤務は可能です。しかし、共働きの場合は時短勤務や非常勤での働き方を余儀なくされるケースが多いです。

育児は男性でもできますが、妊娠・出産は女性にしかできません。このようにライフイベントの影響を受けやすい女性は男性よりも平均年収が低い傾向にあるわけです。

年齢別の医者の平均年収・給料

厚生労働省が発表している「賃金構造基本統計調査(2019年)」をもとに、医者の年齢別平均年収を算出しました。

医者全体の年齢別平均年収は以下のようになっています。合わせて、男女の年齢別平均年収も紹介します。

25歳～70歳のうち、医者の平均年収がもっとも高い年齢は50～54歳の1672万円でした。

性別ごとに見ると、男性の場合は60歳～64歳の1826万円、女性の場合は50歳～54歳の1640万円がもっとも年収の高い年齢となっています。

医者の場合は40代から年収が一気に上がり、50代～60代でピークを迎える傾向にあります。

経営形態別の医者の平均年収・給料

医者の勤務先となる医療施設の経営形態によって、月の給料額にも違いはありますが、もっとも平均年収が高いのは医療法人です。

経営形態の違いでどれぐらいの差があるのか、労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」のデータをもとに以下で解説します。

様々な経営形態の中でもっとも平均年収が高いのは医療法人で1443万円となっています。同じ1400万円台であれば、個人病院の1414万円とその他の法人の1406万円がありますね。

次いで公的病院は1353万円、公立病院は1347万円、社会保険関係団体は1280万円となっています。国立病院は1000万円を下回る882万円で、学校法人はもっとも低い739万円です。

少しでも平均年収を高くしたいのであれば、医療法人を中心に勤務先を探すと良いでしょう。

医者の診療科別の平均年収・給料

診療科別の平均年収ですが、労働政策研究・研修機構の「勤務医の就労実態と意識に関する調査」のデータによると、年収が1番高いのは脳神経外科です。

診療科の種類別で平均年収を見た場合、1400万円を超えているのは、脳神経外科の1480万円と産婦人科の1466万円の2つだけです。続く外科の1374万円と麻酔科の1335万円が1300万円台になっています。

1200万円台の診療科は多く、整形外科が1289万円、呼吸器科・消化器科・循環器科が1267万円、内科が1247万円、精神科が1230万円、救急科が1215万円、小児科が1220万円です。

放射線科は1103万円、眼科・耳鼻咽喉科・皮膚科は1078万円ともっとも低い平均年収となっています。

基本的にはどの診療科も平均年収1000万円を超えていますが、もっとも高い脳神経外科ともっとも低い眼科・耳鼻咽喉科・皮膚科では約400万円もの差があります。

開業医の場合は

開業医の場合、診療科別の平均年収はまた変わってきます。

厚生労働省が公表している「第22回医療経済実態調査報告」のデータをもとに、開業医の年間収入を算出してみたところ、もっとも高いのは産婦人科です。

データによると産婦人科が4551万円と圧倒的に年間収入が多く、2位である眼科の3377万円よりも1174万円ほど高いです。

3位からは2000万円台となっており、整形外科が2998万円、小児科が2827万円、皮膚科が2792万円、耳鼻咽喉科が2597万円、内科が2582万円、外科が2020万円となっています。

ただ、開業医の場合は年間収入がすべて年収になるのではなく、この中から建物や設備の改善、修繕にかかる費用が出されるため、実際はもう少し低いと考えられます。

アルバイトをする医者は全体の68％

医師転職研究所の調べによると、医者でアルバイト・副業をやっている割合は以下のようになっています。

医者でアルバイト、いわゆる非常勤勤務をおこなっている割合は全体の68％を占めています。

医療施設はどこも人手不足なので、非常勤(アルバイト)を募集している求人は多いです。報酬は地域によって異なりますが、相場としては時給1万円が目安となっています。

個人宅への訪問診療が多いクリニックや医師が1人で巡回する場合は報酬が高く設定されており、10万円という例もあります。

バイトをした場合の年収例

時給1万円の非常勤(アルバイト)をした場合の、年収例を以下で紹介します。

週1日の8時間勤務であれば、月に4回の勤務で月の給料は32万円となります。この働き方を1年間続けると384万円の収入が見込めます。

メインで勤務している病院とは別にアルバイトを掛け持ちし、年間で300～400万円ほど収入が増えている医者は多いです。

医者の非常勤(アルバイト)について、さらに詳しく知りたい人は以下の記事も読んでみてください。

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将来的に医者の年収は下がる可能性が高い

将来的に、医者の年収は今よりも下がる可能性が高いと言われています。なぜなら医者の数が増え、飽和状態になってしまうからです。

確かに、現在は医者が不足している医療施設が多く、社会問題となっています。しかし、長期的に見た場合、必要な医者数よりも医者の数が増え、余ってしまう可能性が高いです。

厚生労働省は、2040年には全国で医者が3万4000人ほど過剰になるとの推計結果を発表しています。その理由として「人口の減少」と「AIの発展」の2つをあげています。

ただ、医者は命に関わる仕事なので、需要がなくなることはないです。また実際にどれぐらい下がるかは分かりませんが、医療の質を担保する意味で大幅に下がることはないでしょう。

医者で年収をあげたいのならプロに相談！

結論から言うと、医者で年収を上げたいのなら転職エージェントに相談することをおすすめします。

各病院の規模や経営状況に精通した転職エージェントがどの病院のどの診療科に転職したら年収が上がるかアドバイスしてくれますし、その条件に近い求人も紹介してくれるからです。

また、気に入った求人があればそのままキャリアアドバイザーが選考対策から応募先とのやりとりまで実施してくれます。

ただ、担当のキャリアアドバイザーによってサポートの質が異なるので、まずは2～3社複数登録して、そこから自分に合ったキャリアアドバイザーと転職活動を進めていくのがベストですね。

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