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ITコンサルに転職する方法を解説!必要スキルや年収相場も紹介

    ITコンサルタントへの転職を考えているけれど「自分の経験で本当に通用するのか」「どのファームを選べばいいのか」と迷っている人は多いです。

    実際にSIerやSESでSE・PLとして働いてきた人がITコンサルに転職するケースは、DX需要の拡大を背景に年々増えています。

    ただし準備の仕方を間違えると「転職したのに下流の仕事ばかりだった」と後悔するケースも少なくありません。

    この記事では、転職エージェントとして15年以上キャリア支援をしてきた視点から、ITコンサルへの転職方法や必要スキル、年収相場、後悔しないファーム選びのポイントまで解説します。

末永雄大 この記事を書いた人

末永雄大

新卒でリクルートエージェント(現リクルート)に入社。数百を超える企業の中途採用を支援。2012年アクシス(株)設立、代表取締役兼転職エージェントとして人材紹介サービスを展開しながら、年間数百人以上のキャリア相談に乗る。Youtubeチャンネル「末永雄大 / すべらない転職エージェント」の総再生回数は2,000万回以上。著書「成功する転職面接」「キャリアロジック
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ITコンサルタントの仕事内容と種類

ITコンサルタントは、企業が抱えるIT関連の経営課題を特定し、最適なシステムや運用体制を設計して解決に導く仕事です。

SEやPMが「システムを作る側」なのに対して、ITコンサルは「そもそも何を作るべきか、どう活用すべきかを設計する側」に立ちます。

ITコンサルタントの具体的な仕事内容

ITコンサルタントの仕事は、クライアント企業の経営層や情シス部門からヒアリングを行い、IT戦略の立案からシステム導入の支援、導入後の運用改善までを一貫して担います。

たとえば製造業の会社が「在庫管理を効率化したい」と相談してきた場合、現状の業務フローを分析した上でERPシステムの導入を提案し、導入後の運用体制までを設計するのがITコンサルの仕事です。

SE・PMとの最大の違いは「視座の高さ」にあり、SEが仕様書に基づいてシステムを構築するのに対して、ITコンサルは仕様書の前段階である「何をどう解決するか」の設計を担います。

クライアントの経営層と直接やり取りする機会が多いため、技術力に加えてビジネス全体を理解する力も求められるのが特徴です。

末永雄大 末永

SEの経験がある人は「自分は技術畑だからコンサルは無理」と思いがちですが、そんなことはありません。


クライアントの課題を整理して解決策を提示する力は、システム障害のトラブルシューティングと本質的に同じプロセスです。

ITコンサルタントの主な種類

ITコンサルタントは担当領域によっていくつかの種類に分かれており、それぞれ求められるスキルや転職しやすい前職が異なります。

ITコンサルタントの主な種類

  • IT戦略コンサルタント:企業全体のIT投資方針やデジタル戦略を策定し、CIOの右腕として経営視点でITを俯瞰する

  • ERP・パッケージ導入コンサルタント:SAPやOracle等の業務パッケージ導入を支援し、SIer出身者が最も転職しやすい領域

  • PMOコンサルタント:大規模プロジェクトの推進管理を担い、PM経験者に人気が高い

  • DX推進コンサルタント:企業のデジタルトランスフォーメーションを支援する比較的新しい領域で、採用枠が急拡大中

このほかにもセキュリティコンサルやクラウド移行コンサルなど専門特化型の領域があり、自分の技術的な強みを活かせる領域を選ぶことが転職成功のポイントになります。

SE・SIerとITコンサルの違い

SIerのSEとITコンサルは「同じIT業界」でも、クライアントとの関わり方や評価基準が大きく異なります。

比較項目 SIerのSE ITコンサルタント
立ち位置 システムの「作り手」 課題解決の「設計者」
成果物 プログラム・設計書 提案書・業務改善プラン
評価基準 品質と納期の遵守 経営課題の解決度
主なカウンターパート 情シス部門・PM 経営層・CIO

具体的に言うと、SIerのSEが「このシステムの応答速度を0.5秒以内にする」ことに集中している間に、ITコンサルは「そもそもこのシステムを導入する投資対効果は年間で何億円か」を経営層にプレゼンしています。

見ている景色がまったく違うからこそ、求められるスキルセットも異なるということです。

ITコンサルへの転職で求められるスキル・経験

ITコンサルへの転職では、技術力だけではなく「課題を構造化して解決策を設計する力」が問われるため、選考で特に重視される4つのスキルを把握しておくことが大切です。

論理的思考力と課題解決力

ITコンサルの仕事は「クライアントの漠然とした悩みを構造化し、実行可能な解決策に落とし込む」ことであり、そのため論理的思考力は選考で最も重視されるスキルになります。

求められる3つの思考力

  • 仮説思考:仮説を立ててデータで検証し、短時間で最適解に近づく力

  • 構造化思考:複雑な問題をMECE(漏れなくダブりなく)に分解して整理する力

  • ファクトベースの提案力:感覚ではなく事実とデータに基づいて提案を組み立てる力

SEとして障害対応やトラブルシューティングの経験がある人は、実はこの力を日常的に使っており「システム障害の原因を切り分けて特定する」プロセスはコンサルの課題分析と本質的に同じです。

自分の経験を「課題解決」の文脈で言語化できるかどうかが、ITコンサルへの転職成功の大きな分かれ目になります。

末永雄大 末永

転職支援の現場で見ていると、SE出身者は論理的思考力を「持っているのに言語化できていない」ケースがとても多いです。


日々のトラブル対応で無意識に使っている力をコンサルの選考に合わせて整理するだけで、通過率は大きく変わりますよ。

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IT基礎知識とプロジェクト経験

ITコンサルはクライアントにITの活用方法を提案する立場のため、インフラ、開発、データベース、クラウドといったIT全般の基礎知識は入社時点で必須です。

特に評価されるのがプロジェクトマネジメントの経験で、10人以上のチームを率いてシステム開発を完遂した経験や複数ベンダーの調整を行った経験はコンサルファームの選考で高く評価されます。

SIerでPL(プロジェクトリーダー)やPM(プロジェクトマネージャー)を経験している人はこの点で大きなアドバンテージがあり、開発工程だけでなく要件定義や基本設計などの上流工程に携わった経験があればさらに評価は上がります

コミュニケーション力と提案力

ITコンサルタントのクライアントはIT部門だけではなく、経営企画部門やCIO、場合によってはCEOと直接やり取りすることもあるため「技術を知らない人に技術的な内容をわかりやすく伝える力」が不可欠です。

たとえばマイクロサービスアーキテクチャの導入を提案する場合、技術的なメリットだけでなく「年間の運用コストが30%削減できる」というビジネスインパクトに翻訳して伝える必要があります。

SIer時代にクライアントへの報告や提案を行っていた経験はITコンサルへの転職時にそのまま活きますが「報告」と「提案」は別物であり、現状を伝えるだけでなく「こうすべきだ」という自分の見解を持って提案できるかが問われます。

あると有利な資格・経験

ITコンサルへの転職で必須の資格はありませんが、以下の資格を持っていると選考でプラスに働くことがあります。

ITコンサル転職で評価される資格

  • ITストラテジスト試験:IT戦略の立案能力を証明する国家資格で「上流工程の素養がある」と見なされやすい

  • PMP(プロジェクトマネジメントプロフェッショナル):国際的に認知されたPM資格で、特に外資系ファームでの評価が高い

  • AWS認定ソリューションアーキテクト・SAP認定コンサルタント:特定の技術領域に特化したファームへの転職で有利

ただし資格はあくまで「プラスアルファ」であり、実務経験のない資格よりもプロジェクトで成果を出した実績の方が選考では圧倒的に重視されます

【前職別】ITコンサルへの転職ルートと強みの活かし方

ITコンサルへの転職ルートは今の職種によって難易度も戦略も大きく変わるため、前職別に具体的な転職ルートと選考で評価されるポイントを解説します。

SIer SE/PLからITコンサルへ

SIer出身のSE・PLは、ITコンサルへの転職で最も有利なポジションにいると言えます。

大手SIer(NTTデータ、富士通、日立ソリューションズ等)で上流工程を経験している人は、Big4(デロイト、PwC、EY、KPMG)やアクセンチュアといった大手ファームが十分に射程圏内です。

すでにクライアントとの折衝経験があり業界知識も持っているため、入社後のキャッチアップも早い傾向があります。

中堅SIerのSE・PLは、ベイカレント・コンサルティングやアビームコンサルティングといった総合系ファーム、あるいは特定業界に強いブティック系ファームが有力な選択肢になります。

「自分がどの業界の案件を多く手がけてきたか」を棚卸しして、その領域に強いファームを狙うのが効果的です。

SIerからITコンサルへの転職を具体的に検討している人は、以下の記事も参考にしてみてください。

SES/客先常駐エンジニアからITコンサルへ

SES企業で客先常駐として働いてきたエンジニアも、スキルの棚卸し次第でITコンサルへの転職は十分に可能です。

SESの強みは「複数の現場を経験している」ことで、金融系、製造系、官公庁系と異なる業界のプロジェクトに参画してきた人は多業界のクライアントにサービスを提供するコンサルファームにとって価値のある業界横断の知見を持っています。

ただし注意点として、コーディングやテストといった下流工程のみの経験だと転職難易度は上がるため、SESにいる段階で要件定義や基本設計などできるだけ上流の工程に携わる機会を作っておくことが重要です。

PM経験があれば転職の選択肢は大きく広がるので、小規模プロジェクトでもリーダー役を引き受ける機会があれば積極的に手を挙げてみてください。

SEから異業種も含めた転職ルートを広く検討したい人は、以下の記事もあわせてご覧ください。

末永雄大 末永

下流工程ばかりで成長実感がないなら、今の技術力を上流の課題解決力に転換するキャリア設計から始めてみてください。


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事業会社の情シス・社内SEからITコンサルへ

事業会社の情報システム部門や社内SEからITコンサルに転職するケースも、DX推進の需要拡大を背景に増えています。

情シス・社内SEの最大の強みは「ユーザー側の視点」を持っていることで、コンサルファームのメンバーの多くはベンダー側の経験しかないため、システムを「使う側」の痛みがわかる人材は重宝されます。

特にITベンダーのマネジメント経験(ベンダー選定、契約交渉、品質管理)を持っている人はPMOコンサルタントとして即戦力になれますし、自社のDX推進やシステム刷新プロジェクトで中心的な役割を果たした経験がある人はDX推進コンサルタントへの道が開けます。

IT未経験からITコンサルへ

IT業界の経験がない状態からITコンサルに転職するのは決して簡単ではありませんが、ルート次第では不可能ではありません。

第二新卒(社会人経験1〜3年目)の場合はポテンシャル採用を行っているファームを狙うことができ、論理的思考力やコミュニケーション力、学習意欲が選考の判断基準になります。

社会人経験が4年以上で完全未経験の場合はかなり厳しい状況になるため、前職で培った業界知識(金融、製造、小売等)をITコンサルの文脈で活かせることを証明する必要があります。

たとえば金融業界で法人営業をしていた人なら、金融業界に強いITコンサルファームに「業界の実務知識」を武器にアプローチする方法が現実的な選択肢です。

ITコンサルタントの年収相場と転職後の年収アップ幅

ITコンサルは他のIT職種と比較して年収水準が高く、転職時の年収アップ幅も大きい傾向があるため、具体的なデータをもとに解説します。

ITコンサルタントの平均年収と年齢別推移

厚生労働省が運営する職業情報提供サイト(jobtag)によると、2026年4月時点でITコンサルタントの全国平均年収は約660万円です。

求人ボックスの集計(2026年3月時点)では平均年収675万円というデータもあります。

国税庁の民間給与実態統計調査によると全職種の平均年収は約460万円であり、ITコンサルタントの年収水準は全職種平均より200万円近く高いことになります。

年齢別に見ると20代後半で450万〜600万円、30代前半で600万〜800万円、30代後半〜40代で750万〜1,000万円以上が目安で、スキルと実績次第では30代のうちに年収1,000万円を超えるケースも珍しくありません。

末永雄大 末永

年収だけでファームを選ぶのはおすすめしません。


大事なのは入社後の昇進スピードと年収の伸び幅で、転職直後の年収が低くても3年後にマネージャーへ昇進すれば年収1,000万円を超えるファームもありますよ。

ファーム規模別の年収水準

ITコンサルファームの年収はファームの規模やブランドによって大きな差があるため、以下の表で目安を把握しておいてください。

ファームタイプ コンサルタント マネージャー シニアマネージャー以上
Big4・アクセンチュア 600万〜900万円 1,000万〜1,500万円 1,500万〜2,000万円超
総合系(ベイカレント等) 500万〜750万円 800万〜1,200万円 1,200万〜1,800万円
ブティック系 450万〜700万円 700万〜1,200万円 ファームにより異なる

特定の業界やテーマに特化したブティック系ファームは規模こそ小さいものの専門性が高く評価されるため、マネージャークラスでBig4に匹敵する年収を得られることもあります。

SE/SIerからの転職で年収はどれくらい上がるか

SIerやSES企業からITコンサルに転職した場合、年収100万〜200万円アップが1つの目安になります。

たとえば中堅SIerで年収500万円のSEが総合系ファームに転職した場合はコンサルタントクラスで650万〜750万円のオファーが出ることが多く、大手SIerで年収700万円のPMがBig4に転職すると800万〜1,000万円になるケースもあります。

ただし転職直後の年収だけで判断するのは危険で、コンサルファームは成果主義の傾向が強く昇進スピードがSIerより速い分、入社後の年収の伸び幅が大きいのが特徴です。

入社3年目以降にマネージャーに昇進すれば年収1,000万円以上も現実的な数字になるため、目先のオファー額だけでなく中長期の年収カーブで比較することをおすすめします。

末永雄大 末永

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ITコンサル転職の難易度と選考の特徴

ITコンサルの転職難易度は「どのファームを受けるか」と「前職の経験」で大きく変わるため、選考の全体像と各段階で押さえるべきポイントを解説します。

転職難易度はどれくらい高いのか

マッキンゼーやBCGのような戦略コンサルファームは極めて高難度ですが、ITコンサルファームは門戸が比較的広いのが特徴です。

特にDX推進の需要拡大を受けて多くのファームが積極採用をしている2026年現在の市場環境はチャンスと言えます。

Big4のITコンサル部門はSIerで3年以上の上流工程経験があれば書類選考は通過しやすく、ベイカレントやアビーム等の総合系ファームは開発経験があればPLやPMの経験がなくても選考に進めるケースが増えています。

一方で前職の経験が下流工程のみの場合やIT未経験の場合は難易度がぐっと上がるため、まずSIerやIT企業で上流工程の経験を積んでからコンサルを目指すステップアップ転職も選択肢に入れてみてください。

末永雄大 末永

もし「言われたものを作るだけ」の仕事に限界を感じているなら、上流工程に携われるキャリアパスを一度整理してみてください。


自分の技術領域に合ったファームの選び方をプロと一緒に考えるのが近道ですよ。

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選考フローと各段階のポイント

ITコンサルファームの選考は「書類選考→適性検査→面接(2〜3回)→オファー」の流れで進むのが一般的です。

選考フローの各段階で見られるポイント

  • 書類選考:「どんな規模のプロジェクトで何をしたか」を定量的に記載しているかが鍵

  • 適性検査:SPI型に加えてGAB(玉手箱)や独自ケーステストを課すファームもあり、論理的思考力と数的処理能力が測定される

  • 面接:通常の志望動機に加えてケース面接(フェルミ推定やビジネスケース)が実施されることが多い

特にケース面接は「コンビニの売上を2倍にするには?」のような問題に対して論理的に解決策を構築する面接形式で、コンサル特有の選考であるため専門的な対策が必要になります。

事前に問題集やケース対策本で最低でも20〜30問はこなしておくことをおすすめします。

志望動機と転職理由の作り方

ITコンサルの志望動機は「なぜコンサルか」「なぜこのファームか」の2軸で構成する必要があり「上流工程をやりたい」だけではSIerにも上流工程があるため差別化できません。

「クライアントの経営課題を起点にITの活用方法をゼロから設計する仕事がしたい」「SIerのようにRFP(提案依頼書)を受け取ってから動くのではなくRFPを作る側に立ちたい」というように、コンサルならではの仕事内容に踏み込む必要があります。

転職理由では「今の環境への不満」を正直に伝えつつ、それを「コンサルでしか実現できないキャリアの方向性」に接続することが大切です。

「年功序列で評価が遅い」という不満を「成果主義の環境で実力に応じたキャリアアップがしたい」と言い換えるだけでは不十分で、そこから「なぜコンサルの成果主義が自分に合っているのか」まで踏み込んで語れるかが合否を分けます。

後悔しないITコンサルファームの選び方

ITコンサルへの転職で最も多い後悔は「ファーム選びのミスマッチ」であり、年収だけで決めるのではなく自分のキャリアゴールに合ったファームを選ぶことが転職成功の最大のポイントになります。

ファームの種類と特徴(Big4・総合系・ブティック系)

ITコンサルファームは大きく3つのタイプに分かれており、それぞれ働き方やキャリアパスが異なります。

ファーム3タイプの特徴

  • Big4(デロイト、PwC、EY、KPMG):グローバル案件や大規模プロジェクトに携われるが、希望領域に配属されるとは限らない

  • 総合系(ベイカレント、アビーム等):社員1人あたりの裁量が大きく、若いうちからクライアントの前に出る機会が多い

  • ブティック系(シグマクシス、ノースサンド等):少数精鋭で幅広い経験を積め、自分の専門性を深掘りしたい人に向いている

末永雄大 末永

ファーム選びで失敗する人の多くは「知名度」や「年収」だけで決めてしまいます。


大切なのは3年後に自分がどんなスキルを身につけていたいかから逆算して選ぶことです。

自分に合うファームを見極める3つの判断基準

ファーム選びで迷ったときは、以下の3つの基準で整理すると判断がしやすくなります。

ファーム選びの3つの判断基準

  • 自分の得意領域とファームの強みが一致しているか(例:SAP経験者ならSAP案件に強いファーム)

  • 常駐型かリモート型か、稼働率はどの程度か(常に高稼働のファームは自己研鑽の時間が取りにくい)

  • 評価制度が成果主義か年次型か、昇進スピードはどうか(自分のキャリアアップのペースに合うか)

ファームのWebサイトや採用ページで直近のプロジェクト事例を確認すると、そのファームがどの業界・どの領域に強みを持っているかが具体的に見えてきます。

「ITコンサルはやめとけ」と言われる理由と実態

「ITコンサルはやめとけ」という声はネット上で見かけますが、やめとけと言われるケースの多くは準備不足のまま転職した結果のミスマッチが原因です。

激務という点は否定できず、プロジェクトの繁忙期には深夜や休日に働くこともありますが、これはプロジェクト次第で波があるもので常に激務というわけではありません。

近年は働き方改革の影響でリモートワークやフレックス制度を導入するファームも増えており、以前に比べると柔軟な働き方が可能になっています。

もっとも深刻なミスマッチは「業界知識や技術力が足りない状態で転職してしまい、クライアントの期待に応えられない」ケースで、コンサルは「知識を売る仕事」のため入社後も常に学び続ける姿勢が必要です。

逆に言えば、自分のスキルと経験に合ったファームを選び入社前にしっかり準備をすれば「やめとけ」という状況は避けられるため、ファーム選びと事前準備が転職後の満足度を決めます。

ITコンサルに転職した後のキャリアパス

ITコンサルへの転職を考えるとき「転職後にどんなキャリアが描けるのか」を把握しておくことは重要なので、ファーム内での昇進ルートとコンサル経験を活かした転職先の両方を整理しておきましょう。

ファーム内での昇進ルート

ITコンサルファームの一般的なキャリアパスは、アナリスト→コンサルタント→シニアコンサルタント→マネージャー→シニアマネージャー→パートナーという流れです。

役職 年収目安 主な業務
アナリスト 400万〜600万円 データ収集・分析・資料作成
コンサルタント 600万〜900万円 クライアントへの提案・プロジェクト中核
マネージャー 1,000万〜1,500万円 プロジェクト責任者・予算管理・育成
パートナー 2,000万円以上 経営・事業開発・営業

昇進のスピードはファームや個人の実績によって異なりますが、成果を出せば入社3〜5年目でマネージャーに昇進するケースもあり、SIerの年功序列型とは異なり実力次第でキャリアを加速できる環境です。

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入社後半年以内の退職率1.5%以下という実績が示す通り、キャリアの軸から逆算した転職はミスマッチが起きにくくなります。


年収だけでなく市場価値を中長期で最大化する戦略を一緒に考えてみませんか。

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ITコンサルからの転職先(ポストコンサル)

コンサルファームで3〜5年の経験を積んだ後に別のキャリアに進む「ポストコンサル」の選択肢も豊富にあります。

ポストコンサルの主なキャリアパス

  • 事業会社のCTO・CIO・IT部門マネージャー:「経営目線でITを活用する力」が重宝される

  • スタートアップの役員・執行役員:戦略立案とプロジェクト推進の両方ができるため高い価値を発揮

  • フリーランスITコンサルタント:高い専門性と実績があれば年収1,000万〜2,000万円も実現可能

ポストコンサルのキャリアについて詳しく知りたい人は、以下の記事も参考になります。

ITコンサルへの転職を成功させる5つのポイント

ITコンサルへの転職を成功させるために、入社前の段階で押さえておくべきポイントを5つにまとめました。

自分の市場価値を客観的に把握する

転職活動を始める前に「自分の経験やスキルがITコンサルの市場でどう評価されるか」を客観的に把握しておくことが、ファーム選びの精度を上げる第一歩になります。

年収だけでなく自分の技術スキル、業界知識、マネジメント経験を棚卸しした上でITコンサルの求人要件と照らし合わせてみてください。

自分の強みがERP導入にあるのかPM経験にあるのか特定業界の知見にあるのかによって、狙うべきファームのタイプも大きく変わってきます。

自分1人で市場価値を判断するのは難しいため、コンサル業界に詳しい転職エージェントに相談してファームごとの求人動向や選考の傾向など外からは見えにくい情報を得るのが近道です。

コンサル特有の選考対策を徹底する

ITコンサルファームの選考には一般的な転職活動にはない独自の対策が必要で、特にケース面接の対策は必須です。

「フェルミ推定」(日本にピアノの調律師は何人いるか?等)や「ビジネスケース」(特定企業の売上を向上させる施策を提案せよ等)の練習を最低でも20〜30問はこなしておくことをおすすめします。

職務経歴書もコンサルファーム向けにカスタマイズする必要があり、「どんなプロジェクトで」「どんな役割を担い」「どんな成果を出したか」を予算規模やチーム人数、コスト削減率といった定量的な指標を交えて記載することが求められます。

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ケース面接は独学でも対策できますが、実戦形式の模擬面接をやるとやらないとでは本番の通過率がまったく違います。


コンサル転職に強いエージェントならファームごとの出題傾向に合わせた対策ができますよ。

入社後のキャリアゴールから逆算して転職先を選ぶ

「ITコンサルに入ること」をゴールにしてしまうと入社後にミスマッチが起きやすくなるため、大切なのは「3〜5年後にどうなっていたいか」から逆算して転職先を選ぶことです。

たとえば「将来は事業会社のCIOになりたい」なら経営戦略にまで踏み込めるBig4のIT戦略部門が適していますし「特定の技術領域で第一人者になりたい」ならその領域に特化したブティック系ファームの方が成長速度は速いかもしれません。

「とりあえずコンサルに入れればいい」という考えで転職すると入社後に後悔するリスクがあるため、キャリアのゴールを先に設定してからファームを選ぶ順番を守ることが大切です。

現職のうちに上流工程やPM経験を積んでおく

ITコンサルへの転職を考えているなら、今の環境でできる準備をしておくことが選考で有利に働きます。

SIerやSES企業に在籍しているうちに要件定義や基本設計など上流工程の仕事に手を挙げてみてください。「下流工程の経験しかない」と「上流工程の経験もある」ではコンサルファームでの書類通過率が大きく変わります。

PM(プロジェクトマネージャー)やPL(プロジェクトリーダー)の役割を引き受ける機会があれば積極的に挑戦することをおすすめします。

小規模でもプロジェクトを1つ完遂した経験はコンサルファームの選考で説得力のあるアピール材料になるため、現職にいる間にできる限りの経験を積んでおきましょう。

転職のプロに相談して情報格差を埋める

ITコンサルへの転職はファームごとに求める人物像も選考の特徴も異なるため、自己流で進めると情報格差でつまずくリスクがあります。

コンサル業界に精通した転職エージェントはファームごとの選考傾向や非公開求人の情報、年収交渉のノウハウを持っており、こうした情報は個人では手に入りにくいためプロの力を借りることで選考通過率を大幅に上げることができます。

特にキャリアの軸が定まっていない人や自分にどのファームが合うかわからない人は、まずすべらないキャリアエージェントに相談して自分の市場価値とキャリアの方向性を整理するところから始めてみてください。

末永雄大 末永

コンサルファームの採用枠は時期によって大きく変動するため、気になるファームがあるなら早めにキャリア戦略を相談しておくのがおすすめです。

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ITコンサルへの転職を本格的に検討している人は、以下の記事もあわせてご覧ください。

ITコンサル転職でよくある質問

ITコンサルへの転職でよく聞かれる質問にお答えします。

ITコンサルに転職するのに年齢制限はありますか?

明確な年齢制限はありませんが、未経験からの転職であれば20代後半〜30代前半が最も採用されやすい年齢層です。

30代後半以降はマネジメント経験や特定領域の深い専門性が求められるケースがほとんどです。

文系出身でもITコンサルに転職できますか?

ITコンサルファームは文理不問で採用しているところが多く、論理的思考力と業務知識があれば文系出身でも十分に活躍できます。

ただしIT基礎知識の学習は入社前に自分で進めておく必要があり、基本情報技術者試験レベルの知識は押さえておくとよいです。

ITコンサルとSEはどちらが年収が高いですか?

平均年収ではITコンサルの方が高いですが、SE上位層(大手SIerのPM・アーキテクト等)の年収は800万〜1,000万円に達することもありコンサルの下位層と逆転するケースもあります。

長期的に見るとコンサルの方が昇進スピードが速い分、年収の上がり幅は大きい傾向があります。

ITコンサルの転職面接ではどんなことを聞かれますか?

通常の志望動機や転職理由に加えて、ケース面接(フェルミ推定やビジネスケース)が実施されることが多く、前職のプロジェクト経験を深掘りされる「行動面接」やITトレンドへの見解を求められることもあります。

コンサル特有の選考形式に慣れるため事前の対策が必須です。

ITコンサルは本当に激務ですか?

プロジェクトの状況によって変動しますが、繁忙期に長時間労働になることは否定できません。

ただし常に激務というわけではなくプロジェクトの合間に休暇を取る人も多いですし、近年はリモートワークやフレックス制度を導入するファームが増えており以前に比べると柔軟な働き方が可能になっています。

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