インフラエンジニアの平均年収は低い？収入アップや1000万円を目指す方法を紹介

インフラエンジニアの平均年収は684万円

インフラエンジニアとして働いている人やこれからインフラエンジニアを目指そうとしている人の中には「インフラエンジニアの年収は低い」「インフラエンジニアはやめとけ」という情報を見て、本当に年収が低いのか気になっている人もいると思います。

ですが、インフラエンジニアの平均年収は684万円と職種全体の平均年収である458万円、Web開発・業務用システム開発・スマホアプリ開発に携わるシステムエンジニアの平均年収である557万円と比べても年収の水準は高いです。

もちろん、実際にインフラエンジニアとして働いている人の中には「年収が低い」と感じている人もいるかもしれませんが、インフラエンジニアは経験を積むことで高年収が目指せる職種です。

そのため、今の職場の年収が低いと感じる場合には、スキルや経験に対する年収が適切な金額なのかどうかを転職のプロに聞いてみると良いですよ。

【実態】求人情報から見るインフラエンジニアの平均年収

賃金構造基本統計調査を参考にした厚生労働省が運営するjobtagの情報では、インフラエンジニアの平均年収は684万円となっていましたが、実際の求人の平均年収はどれくらいなのでしょうか？

本項では、求人ボックスで検索できる求人情報を元に給料情報をまとめた「求人ボックス 給料ナビ」のインフラエンジニアおよび、インフラに関連する職種の平均年収の情報をまとめてみたので、実際の求人の平均年収として参考にしてみてください。

※出典：求人ボックス 給料ナビ

サーバーエンジニアとネットワークエンジニアのデータはなかったのですが、インフラエンジニアの中に含まれることも多いので、基本的には同じ程度の年収の水準だと考えて問題ありませんよ。

また、クラウドエンジニアやセキュリティエンジニアの年収はインフラエンジニアよりも低いですが、求人の中には年収600万円〜800万円以上の求人もあり、経験や実績があれば待遇の良い求人もあるため、年収は決して低いわけではありません。

ですが、インフラエンジニアの求人は構築よりも保守運用のフェーズの求人が多く、年収も低く設定されている求人もあるため、全体を見た時の平均年収は統計で算出された平均年収よりも低くなってしまっているようです。

【参考①】インフラエンジニアに関連する職種一覧

前述で、インフラエンジニアと関連する職種の平均年収についてお伝えしましたが、それぞれの職種でどのような役割を担っているのかをまとめてみたので参考にしてみてください。

職種によって役割があり、インフラエンジニアはサーバー・ネットワーク・データベース・セキュリティなど、複数のインフラ構築の対応ができるエンジニアのことを指しています。

また、サーバーでもオンプレミス環境の構築に特化しているのがサーバーエンジニアで、AWS・GCP・Azureといったクラウドサーバーの構築に特化しているのがクラウドエンジニアとなります。

そして、インフラエンジニアの中でも特定分野に特化したエンジニアは、ネットワークエンジニア、データベースエンジニア、セキュリティエンジニアなど、分野の名前で呼ばれることが多いですね。

インフラエンジニアの中で年収に差が出る理由

インフラエンジニアとして働く人の中には、様々な要因で年収に差が出ていることも多いです。

そのため、本項ではインフラエンジニアの年収に差が出る理由について、詳しく解説していきますね。

経験やスキルレベルに差があるから

インフラエンジニアとして働いていて、年収に差が出る最大の理由として考えられるのが「経験年数やスキルレベルによる違いで、貢献度や市場価値に差があるから」です。

例えば、同じインフラエンジニアでも経験年数が1年〜2年程度でサポート役として働いている人と、3年以上働いていて一通りのインフラ構築ができる人とでは、貢献度や市場価値にも差があります。

また、エンジニアをはじめとした技術職の年収は、経験年収以外にもスキルレベルで決まることが多いです。経験があってもスキルが乏しい場合は、平均年収が低くなることもあり、経験が少なくてもスキルや能力が高ければ、年収は上がりやすいです。

そのため、インフラエンジニアの年収は経験年数やスキルレベルが関係していますが、経験年数よりもスキルレベルの高さのほうが年収に影響するということは覚えておくと良いですよ。

対応できる業務範囲に差があるから

経験年数やスキルレベルが同じだったとしても対応している業務範囲や業務量が違うことによって年収に差が出てくるケースも多いです。

例えば「保守・運用業務のみを担当する人」「構築・保守・運用を担当する人」「要件定義・基本設計・詳細設計をメインで対応する人」では、上流工程を担当する人のほうが年収が高い傾向にあります。

というのも、保守運用よりも構築のほうが求められるスキルレベルは上がりますし、要件定義や設計をするためには、構築するインフラに対する理解と適切な要件を定義して設計する知識が求められます。

また、インフラエンジニアの年収は、サーバー・ネットワーク・データベース・セキュリティなど、どの程度の範囲の業務に対応しているかで変わることも多いため、会社への貢献度と市場価値が年収に直結していると覚えておきましょう。

【参考①】インフラエンジニアの担当工程一覧

インフラエンジニアとして働いている人であれば、担当工程と役割の違いは把握していると思いますが、未経験からインフラエンジニアを目指す人向けに担当工程ごとの役割も解説しますね。

インフラ構築の工程を分けると「要件定義」「基本・詳細設計」「構築・テスト」「保守・運用」となり、インフラエンジニアのスキルや経験によって担当する工程が変わります。

未経験からインフラエンジニアとして働く場合には、まず保守運用の工程に携わって経験を積んでから、構築・テストの対応をすることが多いです。

そして、構築の対応も一通りできるようになったら、基本設計・詳細設計に携わり、経験と実績を積んでから要件定義に携わっていきます。

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企業の規模や企業内の需要に差があるから

同じ経験年数やスキルレベルのインフラエンジニアでも、企業規模や企業内での需要の違いによって年収に差が出ることもあります。

特に、大企業では規模の大きいインフラを運用していて、新しくシステムやサービスを開発する場合も規模の大きいプロジェクトのインフラを構築することもあるため、優秀な人材を確保するために年収を高く設定しているケースも多いです。

中小企業でも人員を確保するために年収を高く設定しているケースもありますが、大企業と比較すると売上規模や予算の差によって、同じ仕事内容でも年収に差が出てしまうこともあります。

また、企業でインフラエンジニアが不足していて需要が高い状態であったり、求められるスキルレベルが高かったりすると、同程度の規模の企業でも年収に差が出ることも多いです。

役職手当や資格手当による差があるから

インフラエンジニアとして同じ職場で働いていて、スキルレベルは同じなのに年収に差が出ているのは「役職手当や資格手当による差があるから」という可能性もあります。

例えば、チームリーダーになれば、求められるレベルが高くなったり、チームのマネジメントの業務が追加されることで、業務負担が増えるため、その分の手当てを支給されることも多いです。

また、福利厚生で資格手当を支給している企業では、資格取得によって数千円〜数万円の資格手当が給料に上乗せされているため、年収に差が出ている可能性もありますね。

特に、資格はスキルレベルを上げたり、外部顧客への信頼度を高めるために取得を推奨している企業も多いので、年収を上げたいのであれば、まずは資格取得から取り組んでみるのもおすすめですよ。

雇用形態や働き方による差があるから

インフラエンジニアの雇用形態には「アルバイト」「派遣」「正社員」「フリーランス」などの選択肢がありますが、雇用形態で求められる役割が変わるため年収に大きな差が出ることも多いです。

例えば、アルバイトでは保守運用をはじめとした軽微な作業が中心になるため年収は低い傾向にあり、派遣はスキルレベルによっては正社員よりも高い年収を稼げますが、キャリアアップや重要なポジションに就ける可能性は低いです。

そして、正社員は育成対象として積極的に役割を与えられることが多いため、安定した収入を貰いながら経験を積みたい人にはおすすめです。ちなみにフリーランスは高いスキルレベルが求められるため、正社員よりも年収の水準は高くなる傾向にあります。

また、アルバイト・派遣・フリーランスは、週5日のフルタイム以外の働き方もできるため、週3日〜週4日で働いている場合には、フルタイムの人よりも年収は下がってしまいやすいですね。

【スキル別】インフラエンジニアの年収の目安

インフラエンジニアをはじめとしたITエンジニアの年収は、経験年数やスキルレベルで変わりますが、具体的な年収はどの程度違うのでしょうか？

ITSSレベルごとの年収の水準は、厚生労働省が2023年度に実施した「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査」を参考にして、jobtagで公開されている年収となります。

また、年収を見るとITTS3レベルからインフラエンジニアの平均年収である684万円を超えることもあり、ITTS4以上になると年収780万円まで稼げる可能性があるようです。

もちろん、インフラエンジニアとしての年収はスキルレベルだけではなく、経験や対応できる業務範囲の広さ、実績など様々な要因で決まりますが、スキルを上げることで年収アップが目指せるということはわかりますね。

【年代別】インフラエンジニアの年収の目安

インフラエンジニアの年収は、スキルレベルや業務範囲など、様々な要因で変わりますが、年代で年収にはどれくらいの差があるのでしょうか？

本項では、厚生労働省の賃金構造基本統計調査とITSSのスキルレベルの情報を参考にして、年代別でインフラエンジニアの平均年収の目安について紹介していきますね。

20代のインフラエンジニアの年収の目安

20代のインフラエンジニアは、未経験も多くて経験が少ないため、全体の平均年収の684万円と比べると年収の水準は低いですね。

※出典：厚生労働省の賃金構造基本統計調査

20〜24歳のインフラエンジニアの平均年収は327万円(勤続年数1.3年)で、ITSSレベルは1未満〜1のレベルになるので、ITSSレベル1の420万円よりも年収の水準は低いです。

ですが、25歳〜29歳になると勤続年数の平均は3.3年となり、ITSSレベルも2〜3まで上がるため、年収の目安も420万円と上がっていきます。

また、20代後半になると一人称でのインフラ構築や保守運用ができる人もおり、一人称で構築作業が遂行できる人は、ITSSレベル3程度となるので年収450万円以上になる人も増えてきますね。

30代のインフラエンジニアの年収の目安

30代のインフラエンジニアは、経験を積んで専門性が高くなり、特定分野の専門的な知見を活かしてプロジェクトに貢献できるようになるので、年収の水準も大幅に上がります。

※出典：厚生労働省の賃金構造基本統計調査

30代前半のインフラエンジニアの年収は493万円(勤続年数6.6年)で、ITSSレベルは3〜4程度の人が増えるため、年収も20代後半より上がります。

また、30代後半になるとITSSレベルは4〜5程度で、インフラエンジニアとして経験を積んでいるので、年収は570万円と30代前半と比べても高く、年収700万円〜800万円稼いでいる人も出てきます。

特に、30代になると上流工程に携わったり、プロジェクトのマネジメントをおこなう人も増えます。さらにインフラエンジニアとしては特定分野のスペシャリストや幅広い分野の業務に対応できるジェネラリストも増えるので、年収の水準は上がっていきますね。

40代のインフラエンジニアの年収の目安

40代になるとインフラエンジニアとして、プロジェクトをリードできる経験やスキル、実績がある人も増えるため、年収の水準はさらに上がります。

※出典：厚生労働省の賃金構造基本統計調査

40代前半の平均年収は641万円、40代後半の平均年収は695万円となるため、40代になるとインフラエンジニアの平均年収である684万円を超える人も増えるようですね。

スキルレベルに関してもITSSの4〜5の人も増えますし、プロジェクトリーダーとして様々なプロジェクトをリードする人もいるので、インフラエンジニアで年収800万円〜900万円以上稼ぐ人もいます。

また、スキルと実績次第では、フルスタックエンジニアやPMとして働いている人もいるので、計画的にキャリア形成を進めていくことで、高年収は実現できることがわかりますね。

50代のインフラエンジニアの年収の目安

50代のインフラエンジニアになると、技術者として十分な知識と経験を有しているため、平均年収も700万円を超える人も多いです。

※出典：厚生労働省の賃金構造基本統計調査

インフラエンジニアでも、50代になるとインフラチームの責任者として働いている人やプロジェクトマネジメントの対応をする人など、現場の仕事よりも上流工程の仕事をしている人も多いです。

また、40代・50代になるとインフラエンジニアとしてのスキルレベルに大きな差は出ないため、どちらかといえば役職や実績によって年収に差が出てくるようになります。

特に、PL・PM経験の有無や特定分野のインフラに精通していて、チームをリードできるか、目的や状況に合わせてインフラの設計・構築ができるかが評価されるポイントなので、30代や40代の積み重ねが50代の年収に影響すると考えておきましょう。

インフラエンジニアとしての年収の上げ方

インフラエンジニアとして年収を上げるためには、経験を積んでスキルレベルを上げたり、対応できる分野を増やしていくことが大切ですが、具体的にはどのような行動をすれば良いのでしょうか？

本項では、インフラエンジニアとして働く際に、年収を上げるために必要なことについて詳しく解説していくので、年収の上げ方を知りたい人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

経験を積んでスキルレベルを上げる

インフラエンジニアとして年収を上げるためには、まずインフラエンジニアとしての経験を積んで、スキルレベルを上げていくことが重要になります。

インフラエンジニアのスキルレベルの指標は、担当工程の経験年数やプロジェクトに携わった回数、特定のOS・クラウド・ツールを用いた構築経験などがありますが、基本的には上流に近い担当工程の経験をいかに積むかが重要になってきます。

そのため、まずは保守運用だけではなく、インフラの設計・構築に携われるように、知識の習得やスキルアップを目指し、様々なプロジェクトの経験を積んでいきましょう。

対応できる専門分野を増やす

インフラエンジニアも会社の方針やプロジェクトによって求められる役割は変わりますが、インフラエンジニアとして年収を上げたいのであれば、対応できる専門分野を増やすのも効果的です。

特に、インフラエンジニアとして働く場合には、サーバー・ネットワーク・データベースの構築が最低限できれば問題はありませんが、セキュリティの知見があれば評価もされやすくなります。

また、対応できる専門分野を増やすだけではなく、専門性を高めるために資格を取得することで、インフラエンジニアとして評価されるため、年収アップにつながりやすくなりますよ。

資格を取得して資格手当をもらう

正社員のインフラエンジニアの場合には、会社で資格取得の補助や手当を支給している会社もあるため、会社で推奨されている資格を取得することで年収アップができる可能性もあります。

推奨されている資格は会社で変わりますが、インフラエンジニアとしてのスキルアップや特定分野の知識を身につける目的であれば、それぞれの分野で以下の資格を取得していくと良いですよ。

上記の中には手当の対象外になる資格もあるので、年収アップのために資格取得を目指すのであれば、事前に資格取得の補助や資格手当の対象になっている資格を確認してから取得を目指すと良いですよ。

年収の高い会社へ転職する

インフラエンジニアとして年収アップを実現するためには、同じ会社で働き続けるだけではなく、年収アップが実現できる会社に転職するのも効果的な手段となります。

特に、職場での給料が仕事に見合っていないと感じていたり、スキルに対して年収が低いと感じている場合には、転職をすることで年収アップができるケースも多いです。

また、転職は年収アップだけではなく、スキルアップやキャリアアップのためにも効果的なので、今の職場だと希望する経験が積めないと考えている人も、転職することで希望するキャリアの実現に近づけるかもしれませんよ。

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インフラエンジニアで年収1000万円は目指せるのか

インフラエンジニアの平均年収の684万円となっており、年収1,000万円からは乖離していますが、インフラエンジニアとして経験や実績を積むことで年収1,000万円を目指すことは可能です。

というのも、スキル別の年収ではITSSレベル5以上で600万円〜950万円が目安となっていますし、実際の求人を見ても年収1,000万円を超える求人は一定数あるため、年収1,000万円を目指せる可能性は十分にあります。

もちろん、インフラエンジニアとして年収1,000万円を実現するためには、経験や実績が求められますが、経験を積んで専門性を高めたり、実績を積んでキャリアアップしていくことで、インフラエンジニアでも年収1,000万円は達成できますよ。

インフラエンジニアとして年収1000万円を目指す方法

インフラエンジニアは経験と実績次第で年収1,000万円を達成できますが、年収1,000万円を目指すためには、具体的にどのような行動をとれば良いのでしょうか？

本項では、インフラエンジニアが年収1,000万円を達成する方法について解説していくので、興味のある人は参考にしてみてくださいね。

インフラエンジニアとしてのスキルを磨く

インフラエンジニアとして年収1,000万円を達成するためには、大前提としてインフラエンジニアとしての高いスキルが求められます。つまり、インフラエンジニアとしての市場価値を高めるための行動を徹底することが大切です。

また、インフラエンジニアが市場価値を高める際には「上流工程の経験を積む」「対応できる業務範囲や分野を増やす」「特定分野の専門性を高める」「多くのプロジェクトに参画して実績を積み上げる」の4つを意識していくと良いですね。

そのため、まずはインフラエンジニアとしての経験を積んだ上で、スペシャリストやジェネラリストとしてチームやプロジェクトをリードできる人材になることを目標として行動していきましょう。

フルスタックで開発に携われるようになる

インフラエンジニアとして年収1,000万円を目指す方法の中には、インフラ周りの経験や実績を磨くだけではなく、フルスタックエンジニアとして開発に携わっていく選択もあります。

フルスタックエンジニアは、インフラ以外にもフロントエンド・サーバーサイドの開発ができる人材のことを指すため、フルスタックエンジニアになるにはキャリアチェンジも必要になります。

ですが、エンジニア市場において、フルスタックで開発に携われる人材の需要は非常に高いため、フルスタックエンジニアとして働けるだけのスキルを身につければ、年収1,000万円を達成できる可能性はかなり上がりますよ。

プロジェクトマネージャー(PM)になる

インフラエンジニアの知識や経験を活かして年収1,000万円を目指す場合には、プロジェクト責任者であるプロジェクトマネージャー(PM)を目指すのもおすすめです。

プロジェクトマネージャー(PM)はプロジェクトのマネジメントを行う責任者として、顧客折衝から要件定義、予算管理やプロジェクトメンバーの選出など、重要な仕事を行うため年収の水準も高いです。

もちろん、プロジェクトマネージャー(PM)としての実績が少ないうちは、インフラエンジニアとして働く方が稼げるかもしれませんが、実績を積んでいけば年収1,000万円以上稼げる可能性は高いので、一つの選択肢として入れておくと良いですよ。

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ITコンサルタントとして働く

インフラエンジニアとしての経験や実績がある場合には、ITコンサルタントになり、IT戦略のアドバイザーやプロジェクトのPMOとして働くのもおすすめですね。

インフラエンジニアからITコンサルタントへ転職する場合には、プロジェクトを運営して成功させてきた実績やCTOなどの役員としてIT事業戦略に携わってきた経験が求められることもあるので、正直なところITコンサルタントへの転職難易度は高いです。

ですが、ITコンサルタントは市場分析やプロジェクト企画を行ったり、PMOとしてプロジェクトのフォローを行うこともあるため、まずはインフラエンジニアとしてプロジェクトに貢献した実績を作ってキャリアアップを目指していくと良いですよ。

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フリーランスとして独立する

インフラエンジニアとして年収1,000万円を目指すのであれば、フリーランスとして独立してするのもおすすめです。

フリーランスエンジニアになるには、インフラエンジニアとしての経験と実務能力が求められますが、経験があれば正社員の時よりも年収が上がる可能性も高いため、年収アップのために独立するエンジニアは増えています。

実際に、フリーランスのインフラエンジニアの推定年収は837.6万円と正社員のインフラエンジニアの平均年収である684万円を大きく上回っているため、年収1,000万円を稼ぐ方法としては1番効果的な選択といえますね。

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フリーランスのインフラエンジニアの年収

前述では、フリーランスのインフラエンジニアになると年収アップがしやすいとお伝えしましたが、実際にフリーランスのインフラエンジニアの案件報酬や推定年収はどの程度なのでしょうか？

※出典：フリーランススタート

上記の案件報酬や推定年収の数値は、フリーランスエンジニア専門のIT求人・案件検索サイトの「フリーランススタート」の情報で、実際の案件から見た報酬や推定年収の目安となります。

そして、案件報酬や推定年収を見ると、インフラ分野で差は出てきますが、クラウドエンジニアやセキュリティエンジニアの案件は、月80万円〜90万円を超える案件もあり、他の職種でも月60万円〜70万円の案件は多いです。

また、推定年収が1,000万円を超える案件は求められるスキルは高いですが、案件を見ても年収1,000万円以上稼げる案件は一定数あるため、紹介した中でもフリーランスとして働くことが、年収1,000万円を実現する1番効果的な手段と言えますね。

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インフラエンジニアとして年収アップを目指すなら転職がおすすめ

インフラエンジニアとして年収アップを目指したいのであれば、1つの会社で働き続けたり、役職手当や資格手当でコツコツ年収を上げるだけではなく、転職をして様々な経験を積むことも必要です。

また、エンジニアの年収はスキルと市場価値が影響するため、実績を積むために2年〜3年単位でプロジェクトを変えたり、複数のプロジェクトを掛け持ちして経験を積む方が市場価値は上がりやすいです。

ですが、会社によっては保守運用の仕事しかなくてインフラ構築の経験を積む機会がない会社もあるため、今の会社で希望する経験が積めないのであれば、転職も視野に入れておきましょう。

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