転職したばかり　結婚

転職したばかりで結婚って大丈夫？妊娠・出産にベストなタイミングを紹介

更新日：2024.09.18

転職したばかりで結婚しても良いのか悩んでいる人も多いと思います。

そこで転職する前に結婚したほうが良いのか、それとも後にしたほうが良いのか解説しています。また合わせて、妊娠や出産が被ってしまった場合についてもお伝えしていきます。

この記事を書いた人

末永雄大

新卒でリクルートエージェント(現リクルート)に入社。数百を超える企業の中途採用を支援。2012年アクシス(株)設立、代表取締役兼転職エージェントとして人材紹介サービスを展開しながら、年間数百人以上のキャリア相談に乗る。Youtubeチャンネル「末永雄大 / すべらない転職エージェント」の総再生回数は2,000万回以上。著書「成功する転職面接」「キャリアロジック」
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転職したばかりで結婚しても大丈夫

転職者

転職したばかりで結婚することになりそうなのですが、大丈夫なのでしょうか？

末永雄大末永

仕事も結婚もどちらも大切ですよね。とくに女性の転職者に多い悩みなのですが、まったく問題ありません。

ただ、大変なことも色々ありますので、認識しておくべきことや覚悟しておく必要があります。

具体的にどのようなことを認識・覚悟しておくのが良いか、以下に3つ挙げてみました。

仕事に慣れ、覚えるのが大変
新しい人間関係の構築で精神的な負担になる
手続き上のことも発生する

末永雄大末永

男女問わず、転職と結婚のどちらを先にすべきか悩んでいる人は、転職エージェントに相談してみましょう。

というのも、転職と結婚の順序は男女で考え方に差があり、第三者である転職のプロに客観的にアドバイスをもらった方がいいからです。

経済面に関わる以上転職のタイミングや転職そのものに反対されることもありますし、産休・育休制度の浸透をはじめ企業選びにも関わってきます。

転職エージェントであれば夫婦間の意見をそれぞれ汲み取った上で、双方の将来にとって最適な転職タイミングや企業選びをサポートしてくれます。

末永雄大末永

接客や販売の経験しかないと感じていても、そのホスピタリティやコミット力は法人営業などで高く評価されます。

転職と結婚のタイミングも含めて、すべらないキャリアエージェントに相談してみてください。

【強みを整理したい】
接客経験の価値を知る

末永雄大末永

今すぐに転職はしないけれど将来のキャリアが気になっている人は、すべらないキャリアエージェントに相談してみてください。

接客経験の可能性を整理するだけでも、方向性が見えてきますよ。

女性におすすめの転職エージェントを徹底比較！年齢別でも紹介

転職する前に結婚するのがおすすめの人

転職する前に結婚を考えているという人も多いと思います。ただ、中には本当に転職前に結婚して良いものなのかどうか…と悩んでいる人もいるのではないでしょうか？

そこで、以下に転職する前に結婚するのがおすすめの人をまとめてみましたので、参考にしてみてくださいね。

長期の新婚旅行を考えている人
ストレスを感じやすい人
有給を取りたい人

上記に挙げた3つのおすすめの人について、次で順番に詳しくお話していきたいと思います。

長期の新婚旅行を考えている人

長期の新婚旅行を考えている人は、転職してすぐだと長期休暇が取りにくいため、転職する前に結婚するのがおすすめです。

近年では、結婚祝金や結婚休暇というような福利厚生を整えている企業が比較的に多いんです。

ただし、勤続年数によって金額が変わることもあれば、一定年数以上ないと支給されないケースもあります。一方、結婚休暇も入社して半年経たなければ取得することができません。

そのため、長期の新婚旅行を考えている場合は、転職する前に結婚するのが良いと言えますね。

ストレスを感じやすい人

ストレスを感じやすい人も、転職する前に結婚するのが無難だと言えますね。というのも、結婚式の準備や挙式を挙げるのはとても喜ばしいことですが、環境の変化によりストレスを受けることになるからなんです。

同時期に転職活動や転職をすることで環境の変化が大きくなり過ぎてしまい、体調を崩してしまったりうまく新しい会社に馴染めなかったりすることもあります。

だからこそ、慣れている現職で結婚の準備や挙式を済ませてしまうのがおすすめだと言えますね。

有給を取りたい人

結婚を考えている人の中には「まだ残っている有給をしっかりと取りたい」と思っている人もいますよね。そんなふうに考えている人も、転職する前に結婚することをおすすめします。

なぜなら、転職した場合は入社半年後から有給が付与される会社が多く、挙式の準備などで休む場合は給与から休んだ分をマイナスされてしまうからなんです。

そのため、現職で残っている有給休暇を使用して結婚の準備や挙式を済ませるのが良いでしょう。

転職した後に結婚するのがおすすめの人

次に、転職した後に結婚を考えているという人もいますよね。こちらも同じく、本当に転職後に結婚したほうが良いのかどうか悩んでいる人もいると思うんです。

そこで、以下に転職した後に結婚するのがおすすめの人をまとめてみましたので、参考にしてみてください。

妊娠・出産の予定がある人
結婚相手が同じ会社の人
来賓を気にしたくない人
結婚を機にローンを組もうと思っている人

上記に挙げた4つのおすすめの人について、次で順番に詳しくお伝えしていきますね。

妊娠・出産の予定がある人

妊娠・出産の予定がある人は、転職した後に結婚することをおすすめします。というのも、入社後すぐには産休・育休を取得できないからなんです。

ほとんどの会社が入社して1年以上経過していなければ、産休・育休の取得ができないことになっています。そのため、ライフプランから逆算して考えたほうが良いと言えますね。

妊娠・出産を考えている人は、余裕を持って2年〜3年前から転職活動をして、できるだけ早い段階から勤続年数を積んでおくことをおすすめします。

というのも、前もって転職しておくことで職場にも慣れて人間関係も築くことができるからなんです。

そうすることでお休みを取得するとなったときでも、周囲から理解してもらいやすくなり、サポートもしてもらいやすくなります。

結婚相手が同じ会社の人

結婚相手が同じ会社の人だという場合も、転職した後に結婚するのが無難だと言えますね。今時はあまり気にしない会社も多くなっていますが、まだまれに社内恋愛を禁止にしている会社もあります。

その場合は、転職をしてから結婚するほうが何もトラブルを起こすことがなく、スムーズに結婚の準備などをおこなえるのでおすすめですね。

社内恋愛禁止の会社はそんなに多くないとは思いますが、もし該当する人は転職した後に結婚するほうが無難ですよ。

来賓を気にしたくない人

現職の人間関係などで挙式や披露宴に誰を呼ぶのか、しがらみがあるという人も転職をしてから結婚するのがおすすめですね。

転職した後であれば、会場の広さを考慮した上で思い切って職場の人たちを呼ばないという選択ができます。その代わりに出勤の際に菓子折りを持っていくなど、工夫することで印象を落としてしまう恐れもありません。

また、この先も長い付き合いをするのであれば、前職の人も招待しておくのが無難ですね。もし新しい職場の直属の上司を招待しており、主賓の挨拶を前職の上司にお願いする際には、転職先の上司に一言断りを入れるようにしましょう。

結婚を機にローンを組もうと思っている人

結婚を機にローンを組もうと考えている人は、転職した後にするのが良いです。なぜなら、就業企業や年収・勤続年数により、借り入れられるかどうかや借入金額が変わってくるからなんです。

ローンを組んだ直後に転職してしまうと、金融機関に申告しなければならないため、それにより再度審査が必要になるなどの面倒が増えてしまいます。

最近では転職後の勤続年数が1年未満であっても審査を通過できるケースも増えてきているため、転職後にローンを組んだほうが面倒が少なくておすすめですね。

転職してすぐの妊娠・出産は注意が必要

転職したばかりでの妊娠・出産は注意が必要になります。なぜなら、転職してすぐ産休を取るのは厳しいことが挙げられます。

また、同じ会社に継続して1年以上勤務していなければ育休申請ができないため、2年〜3年前くらいから転職活動を始めるのがおすすめです。

さらに、出産育児一時金の取得は可能ですが、育児休業給付金の取得はできません。利用できる制度や利用できない制度も出てきますので、事前にしっかりと確認しておく必要もありますね。

産休(産前休業・産後休業)
労働基準法で定められており、出産するすべての人が取得できる制度です。
産前休業は出産予定日の6週間前、双子以上の場合は14週間前から取得できます。

一方、産後休業は出産の翌日から8週間まで取得できます。産後休業は本人の申し出に関係なく、6週間は就業させることができないという決まりとなっています。

育休(育児休業)
育児休業は養育する子どもが満1歳の誕生日を迎える前日まで認められている制度です。
女性だけではなく男性でも取得すること可能で、父母ともに育休取得する場合は1歳2ヶ月まで取得期間を延長できます。

1人の子どもにつき父母どちらも原則1回の取得となっていますが、育児休業開始予定日の1ヶ月前までに会社へ申請する必要があります。また、父親については出生後8週間以内に育休を取得した場合、特例で再度育休を取得することが可能となっています。

出産育児一時金は、妊娠4ヶ月目(85日)以上の出産(死産・流産等も含む)について、公的医療保険から支給されるお金のことを指します。ただし、正常分娩の場合の費用は公的医療保険の対象にはなりません。

支給額は産科医療補償制度加入分娩機関で出産した場合、在胎週数第22週以降のものに限られますが、1人につき42万円となっています。それ以外の場合は40.4万円です。

育児休業給付金は、育児休業開始から180日目までは休業開始の資金の67%、そして180日目からは50%が支給されます。ただし、支給額には上限額と下限額があります。

また、母親の産後休業は育児休業給付金の支給対象となる、育児休業の期間には含まれません。父母ともに休業する場合は、後から育児休業を開始するほうは子どもが1歳2ヶ月になる誕生日の前日までの、最大1年まで支給されます。