【2021年最新】高収入・高年収な職種ランキング！転職で収入UP！

年齢・学歴別の平均年収【高収入の基準を紹介】

高収入の職種につきたいと考えている人も多いと思いますが、高収入の基準がどのくらいなのかあいまいですよね。

そこで厚生労働省が公表している「民間給与実態統計調査(令和元年分)」を参考にして、年齢別・学歴別と2パターンの平均年収を調べてまとめてみることにしました。

上記2つの平均年収について、次でさらに詳しくご紹介していきたいと思います。

年齢別の平均年収

まずは、年齢別の平均年収をご紹介します。

厚生労働省が公表している「民間給与実態統計調査(令和元年分)」を参考にして、年齢別の平均年収を以下の表にまとめてみました。

全体的な平均給与額は436万円(男性540万円/女性296万円)となっています。男女の差額は244万円なので、若干大きな開きがあるのがわかりますね。

このデータ上、20代〜30代なら600万円、40代以降なら700万円あれば、比較的に高収入だと言えるかもしれませんね。

これはあくまでも筆者の個人的な見解であり、もちろん完全にその人にもよるので一概には断言できませんが、目安として見ていただけると幸いです。

学歴別の平均年収

次に、学歴別の平均年収をご紹介します。

厚生労働省が公表している「民間給与実態統計調査(令和元年分)」を参考にして、学歴別の平均年収を以下の表にまとめてみました。

上記のデータを見てみると、学歴に関してはやはり年収額が相関しているということがわかりますね。

こちらも年齢別と同じく完全に人によりけりなので、あくまでも目安として見るのが良いと思います。

同年代と比較しても、自分の年収が低いなと感じている方は、転職エージェントに相談するのがおすすめです。

電話で気軽に相談できますし、あなたの希望をヒアリングした上で、あなたのスキルを活かせる職種のアドバイスやおすすめの求人の紹介を無料でしてくれます。

未経験から目指しやすい高収入・高年収な職種

未経験から目指しやすい高収入・高年収の職種は、基本的に少ないですね。

その理由は、求人企業は基本的に即戦力となる人材を採用したいと考えているため、給与に関してもこれまでのキャリアやスキルを考慮した上で決定されることが多いからです。

ただ、未経験でも高収入・高年収を目指せる職種も中にはあります。以下に高収入・高年収の可能性がある4つの職種を挙げてみました。

上記4つの職種について、次で詳細をお話していきたいと思います。

MR

未経験から目指しやすい高収入の職種の1つ目はMRです。

MRは医療情報担当者のことで、医師や薬剤師などに対して自社の医薬品の営業と販売をおこなうのが仕事です。

MR未経験者の場合の平均年収は、中堅企業400〜500万円が相場となっています。これまでの実績が反映されやすい業界なので、数年後にはプラス50万円以上アップする可能性は多いにあります。

一方、大手企業の場合は、20代後半で年収700万円〜1,000万円のケースが多いですね。外資系企業の場合は実力次第で1,000万円以上を目指せる可能性が十分にあります。

ただ、国内企業よりも外資系企業のMRのほうが給与水準は高いものの、ノルマに厳しい傾向があるため注意が必要です。

MRに興味がある薬剤師の方は、薬キャリ AGENTに、営業販売職を目指すならビズリーチに登録するのがおすすめです。また、MRについて詳しく知りたい人は以下の記事も合わせてご覧ください。

フルコミッションの保険営業

未経験から目指しやすい高収入の職種の2つ目はフルコミッションの保険営業です。

保険営業は、個人営業と法人営業の2種類に分かれています。どちらも自社が取り扱っている保険商品を提案して契約手続きをおこなうのが仕事です。

保険営業の大きな特徴は、商品と代金をその場で交換するのではなく、万が一に備えて保険という商品を顧客に提案するという点ですね。

マイナビ転職の「平均年収レポート＆モデル年収ランキング」を見たところ、今回保険営業というカテゴリがなかったため、金融営業の平均年収を参考にさせていただきますね。

保険営業の全体的な平均年収は約441万円となっていました。20代は371万円、30代は517万円というデータが出ています。

保険営業はその企業にもよりますが、成果に応じて高いインセンティブが支払われるケースがあります。努力次第では100万円を超えることも十分にありますね。

ですが、インセンティブの割合が大きいため、しっかりと成果を出すことができないと基本給がそれだけ下がってしまうので注意が必要です。

保険営業に興味がある人は、ぜひ以下の記事も一緒に目を通してみてください。

不動産専門職

未経験から目指しやすい高収入の職種の3つ目は不動産専門職です。

不動産専門職は、不動産所有者の代わりに不動産の資産価値を維持したり向上させたりするのが仕事です。そのため、不動産運用に対する知識や高度なスキル、経験が必要になります。

マイナビ転職の「平均年収レポート＆モデル年収ランキング」を見たところ、不動産専門職の全体的な平均年収は約554万円となっていました。20代は372万円、30代は473万円というデータが出ています。

不動産専門職は、不動産取引業・不動産賃貸業・不動産管理業と大きく3つに分けることができます。どれか1つだけを専門にしている企業もあれば、すべて専門にしている企業もありますね。

ですので、宅地建物取引士や不動産鑑定士の資格を取得しておくと、不動産専門職をはじめ、さらに幅を広げて活躍できるので高収入も目指すことができます。

不動産営業

未経験から目指しやすい高収入の職種の4つ目は不動産営業です。

不動産営業は、不動産賃貸仲介・不動産販売・不動産販売仲介の3つの種類に分かれているのが特徴です。中には転売用の不動産の仕入れ、開発用の土地の購入をおこなうこともあります。

マイナビ転職の「平均年収レポート＆モデル年収ランキング」を見たところ、不動産営業の全体的な平均年収は約431万円となっていました。20代は379万円、30代は480万円というデータが出ています。

不動産業界はインセンティブ制度を導入しているケースが多いので、成果を出すことができればそれだけ給与にプラスされます。

ただ、不動産営業の中にはインセンティブ制度が導入されていない稀なケースもありますが、年毎の昇給を取り入れていたり、資格を取得した場合に資格手当が支給されたりすることがあります。

不動産営業に興味がある人は、ぜひ以下の記事もご覧になってみてくださいね。

学歴不問で年収1000万円を目指せる職種

学歴不問で年収1,000万円を目指せる職種は、以下に挙げた4つとなっています。

上記4つは資格取得試験を受けるため学歴不問となっていますが、難易度が高い職種です。取得するのが大変な資格だからこそ、それだけ価値があります。

専門知識やスキルは高ければ高いほど評価してもらえますし、必要な人材だと歓迎されて年収も高くなる傾向があります。

次でそれぞれについて詳しくお話をしていきたいと思います。

公認会計士

公認会計士は、企業の監査業務・コンサルティング業務・税務業務をおこなうのが仕事です。中でも企業の監査業務は公認会計士にしかできない業務となっています。

公認会計士は弁護士に次ぐ事務系の取得が難しい資格だと言われています。資格を取得するためには、公認会計士試験に合格し、2年以上の業務補助をおこなう必要があります。

その後は、一定期間の実務補習を受け、最終的に修了考査(最終試験)に合格して、初めて公認会計士の資格を得ることができます。

公認会計士になるのは非常に大変だということもあり、年収もそれだけ高くなっている傾向が見られますね。

大手事務所で働くことができれば、年収1,000万円を目指すことも可能ですし、特定分野の専門家として将来的に開業することもできます。

税理士

税理士は公認会計士と混同されがちですが、具体的な仕事内容は納税者に代わって税務申告、事務書類の作成提出など、税務に関わる代行業務をおこなうのが仕事です。

税理士になるためには、年に1回国税庁がおこなっている税理士試験に合格する必要があります。

全5科目の試験を受け、それぞれの合格率は10〜20％前後と言われており、非常に難しい試験となっています。税に関する専門性の高い試験のため、最低でも2年間以上勉強しないと試験には受からないと言われています。

公認会計士と同じく試験が非常に難しいため、税理士の年収も高くなっている傾向が強く見られますね。

不動産鑑定士

不動産鑑定士は、土地や建物などの不動産価格を鑑定評価するのが仕事です。

不動産業界では1番難しい試験と言われていますが、受験資格はないため、試験を受けるハードルはそこまで高くないでしょう。ただ、参考書だけで試験を突破するのは難しく、予備校に通う必要がありそうです。

就職先としては不動産会社や建設会社、金融機関やコンサルティング会社など、様々な業界で需要がある職種です。経験を積んでいけば、ゆくゆくは独立開業するのも難しくないでしょう。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は、不動産の売買や賃貸の仲介で必要になるポジションです。顧客に対して契約書の重要事項の説明や書類への記名・押印などをするのが仕事です。

不動産は高額な取引になるため、不動産会社は宅地建物取引士がいなければ営業することができないほど重要な職種なんです。

受験資格の制限はないので、誰でも宅地建物取引士になれますが、簡単に資格を取得することはできません。不動産に関する専門的な知識が必要になってくるため、しっかりと勉強をする必要があります。

ちなみに、宅地建物取引士の合格率は16〜17％ほどと言われています。

就職先としては不動産会社をはじめ、住宅メーカーや建築会社、金融機関など不動産鑑定士と同じように様々な業界があります。

不動産業界への転職も視野に入れている人は、ぜひこちらの記事にも目を通してみてくださいね。

→難関国家資格を取得するならトップクラスの合格率を誇るアガルート

高収入な職種ランキング〜全体〜

dodaが発表している「職種別の平均年収ランキング(2020年版)」によると、高収入な職種は以下の結果となっていました。

数が多かったので、今回は10位までピックアップしてご紹介したいと思います。

上記の結果を見てみると、どれも高収入・高年収のイメージがある職種ばかりとなっていますね。

企業が抱えている業務課題という問題を解決するための経営戦略の提案をおこなう、コンサルタントやアナリストの平均年収も高くなっています。優秀な人であれば、20代で年収2,000万円という人も見られますね。

上記のような平均年収が高い職種は、非常に高い専門性が求められます。とくに金融や不動産分野などは、経営面などに対して深い知識やスキルが必要になってきます。

高収入な職種ランキング〜女性〜

とらばーゆが発表している「働く女子のリアルマネー事情：年収のリアルデータ」によると、高収入な職種は以下の結果となっていました。

数が多かったので、今回は10位までピックアップしてご紹介したいと思います。小数点以下は繰り上げています。

上記の結果を見てみると、事務職やバックオフィス系の職種が多いですね。多い理由としては、ワークライフバランスを維持しやすいということが挙げられます。

また、ランクインしている職種の多くはバックオフィスでありながらも、専門的な知識やスキルが必要なものばかりとなっています。

女性は結婚や出産、子育てといったライフイベントがありますので、どうしてもキャリアに大きく影響してきてしまいます。

子どもの進学やマイホームの購入など、先々の経済面を考えれば、平均年収の高いバックオフィス系の職種が多くランクインしているのも納得できますね。

年収アップのために転職を検討している女性は、以下の記事も合わせてご覧になってみてください。

高収入の職種は"高度な専門スキル"が求められる

高収入の職種の特徴として挙げられるのは、男女に関係なく専門性の高い知識やスキルが求められることですね。とくに資格を取得することが難しい国家資格ほど、年収も高くなる傾向にあります。

例えば、IT業界ならプログラミング能力が求められますし、商社であれば語学力などが求められます。事前に必要な資格をきちんと調べて勉強を進めていければ、選考の際には有利になりますね。

だからこそ、今よりも年収をアップさせたいと思い転職を検討している場合は、まず気になっている企業の職種の求人を見て、求められる知識やスキルを調べておくのが大事だと言えます。

業界・企業選びも年収に大きく影響する

高収入・高年収の職種を紹介してきましたが、もちろん業界や企業選びも年収に大きく影響してきます。

そこで厚生労働省が公表している「民間給与実態統計調査(令和元年分)」を参考に、表にして以下にまとめてみました。

上記のデータを見てみると、男性の場合は金融業・保険業の平均年収がもっとも高く、女性の場合は教育・学習支援業の平均年収がもっとも高くなっていることがわかりますね。

業界によって平均年収が大きく変わっているので、高収入・高年収を目指したい場合は、業界や企業選びが大事なポイントになりますね。

ただ、あくまでもデータ上の平均年収額なので、個人によっては上記の平均年収より高い人もいると思いますので、参考程度に見ていただけると幸いです。

高収入の職種に転職したい人へ

高収入・高年収の職種への転職には転職エージェントの利用もおすすめです。

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自分の選択肢を増やすためにも転職エージェントの活用をおすすめします。

転職エージェントによって保有求人や強みが異なるので、2〜3社複数登録をして利用する転職エージェントを決めるのがベストですね。

以下に筆者オススメの転職エージェントをご紹介しますので、ぜひ活用してみてください。

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