【2024年最新】保育士の給料・年収一覧！手取りやボーナスも全て徹底解説

【保育士全体】 保育士の平均給料・年収

保育士の平均年収は低いと言われていますが、実際に保育士として働いている人の年収はどの程度の水準なのか気になりますよね。

まずは保育士全体で平均した年収や給料について解説します。

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」では、保育士の平均年収は391万円となっており、日本の平均年収の458万円と比較すると保育士の年収の水準は低くなっています。

もちろん、保育士として経験を積むことで年収アップも目指せますし、担任や主任になると手当がついて年収は上がります。やはり保育士として働いていると経験を積んで年収が上がるまでは、給料が少ないと感じる人も多いです。

ですが、保育士の平均年収は政策によって処遇改善加算が受けられるようになってから、経験を積むことで着実に年収が上がる仕組みが導入されました。また、キャリアアップ研修を受けることで補助金が出るなどの改善がされています。

なぜなら転職エージェントは、例えばリクルートエージェントなら年間40万名以上・dodaなら通算700万名以上といった、膨大な転職者支援とその数だけの求人を見てきたので、年収アップのノウハウが豊富です。

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保育士の年収は平均より低いですが、公立施設の主任などある程度の役割になれれば年収600万以上も実現可能です。

保育士の年収アップについて、年収に合わせて詳しく紹介している記事があるので読んでみてください。

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【条件別】保育士の月給・賞与・年収

続いては年齢や男女、勤続年数などの条件別に収入や給料を紹介していきます。

【年齢別】保育士の平均年収

年齢別の保育士の平均給料・年収は年齢を重ねるにつれて上がっていき、40代前半では月給29.8万円・年収は443万円にまで上がります。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

40代後半から年収の水準は下がる傾向が見られますが、保育士は定年を迎えた後でも働き続けることができる職種です。そのため、シニアになってからも保育士として働いている人もいます。

保育士の処遇改善等加算について詳しく知りたい人は、こちらの記事でよりぅわしく解説しています。

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【男女別】保育士の平均年収

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」では保育士28,420名から年収を割り出しています。ですが、保育士は男女比が「男性1,633名：女性26,787名」と女性の割合が多い職種となっているため、女性の年収の水準が結果に反映されやすいのが特徴です。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

そして、保育士は男女の平均年収の差は14万円ですが、日本の男女別の平均年収は男性563万円・女性314万円で男女での年収格差は広くなっています。そのため、保育士は他の職種に比べて男女での収入の差は少ない職種であることがわかります。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

また、男性は40代前半で日本男性の平均年収に近い年収となり、女性は非正規雇用が多いことも影響して全体の平均年収が低いことから、20代の段階で女性保育士の平均年収は日本女性の平均年収と同じ程度の年収になっています。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

【経験年数別】保育士の平均年収

保育士は経験年数が増えるにつれて年収も上がりますが、女性保育士は1年〜4年程度の経験を積むことで日本女性の平均年収程度の年収になります。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

また、保育士の平均年収である391万円の水準になると男性保育士では5年〜9年、女性保育士では15年以上の経験を積む必要があり、女性保育士は35歳以降で保育士の平均年収の水準になります。

参照：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

【都道府県別】保育士の平均年収

保育園をはじめとした保育施設では、自治体で公定価格が決められているため、都道府県や地域によって年収の水準には大きな違いがあります。

また、47都道府県の中では保育士の平均年収の391万円を超えている都道府県は11県しかなく、数値を見るとほとんどの保育士が平均年収よりも低い給料で働いていることがわかります。

【公立・私立別】保育士の平均年収

こども家庭庁の「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」の情報を参考にすると、公立と私立の保育士の平均年収は、公立363.7万円・私立362.1万円と年収に大きな差はありません。

参照：こども家庭庁「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」

ですが、公立の保育士は公務員保育士なので、勤続年数による年収の上昇幅が高く、主任や園長などの役職に就くことで、私立の主任保育士や園長よりも年収の水準が大幅に上がります。

参照：こども家庭庁「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」

【事業所別】保育士の平均年収

保育園をはじめとした保育所には定員や配置基準といった規定が設定されており、私立/公立保育所・小規模保育事業・事業所内保育事業・家庭保育事業で年収の水準も大きく変わります。

参照：こども家庭庁「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」

そして、事業所の中でも私立・公立の保育所は年収の水準が高いため、保育士として働く上で年収の高さを求める場合には、私立・公立の保育所(保育園)で働くのがおすすめです。

【雇用形態別】保育士の平均年収

保育士として働く場合には「正社員」「契約社員」「派遣」「パート」などの雇用形態で働き方や年収に違いがあります。

常勤・非常勤はあくまで労働時間を基準にしたものなので、正社員でも時短勤務をしている場合には非常勤となりますが、やはり年収の水準は労働時間が減る非常勤のほうが低いです。

また、月収の目安としては契約社員は約18万円〜22万円、派遣社員は約19万円〜28万円(時給相場1,200円〜1,800円)、パート・アルバイトは約17万円〜19万円(時給相場1,100円〜1,200円)となっています。

保育士として働く中で、年収が低いと感じている場合には、今の職場からの転職も検討しましょう。

もちろん、経験年数が少ないことで年収が低い場合には、転職をするよりも経験を積むほうが大切ですが、年収が極端に低い場合には転職することで年収アップが実現できるかもしれませんよ。

保育士の給料・年収が安い理由

ここまで、保育士の年収がどの程度なのか詳しく紹介してきて、保育士の年収は日本女性の平均年収より低いわけではないことがわかりました。実際に保育士として働いていると、給料・年収が安いと感じている人も多いです。

では、保育士は国家資格が必要な専門職であるのにも関わらず、給料・年収が他の専門職と比べて低いのはなぜなのでしょうか？

保育園では公定価格が決められているから

保育園では国が定める基準によって、施設の運営に必要な費用を計算して設定された公定価格と利用者負担金額で運営費を賄っています。しかし、自治体によって保育園の公定価格や利用者負担額の上限が決められているので売上や利益にも上限があります。

そのため、保育園では定員上限に達した段階で施設の売上も最大になるので利益の追求が難しく、利益を確保しながら安定して運営するためには人件費が削減されやすい傾向にあります。そのため、保育士の給料・年収が上がりづらい状況になっています。

こども家庭庁「公定価格に関する情報」別表第2 保育所(保育認定)

もちろん、国としても公定価格の見直しや処遇改善加算によって保育園への補助金の配給を行なっていますが、保育園によっては園児の数が少なく、保育士の人数が配置基準よりも多くなることで利益がほとんどない状況の保育園もあります。

また、補助金が出ても保育士にどのように割り振るかは運営側の判断で決められるため、保育園の運営方針次第では運営費や利益を確保するために保育士への配分を減らしているケースもあるようです。

利益目的で運営していない保育園も多いから

公立保育園は自治体が運営しているため運営も安定していて、保育士の給料・年収も決まっていますが、私立保育園の運営は「社会福祉法人」「学校法人」「NPO法人」「株式会社」と運営法人にも違いがあって保育士の年収も変わってきます。

もちろん、認可保育施設であれば処遇改善加算で年収アップも目指せますし、非利益法人では利益を追求しない分、職場環境や待遇の改善に力を入れているところもありますが、逆に人件費を削減しなければ運営できない状況の保育園もあります。

そのため、保育園はもともと売上や利益目的で提供されている施設ではない、保育施設の性質として保育料の引き上げが確保がしづらくて利益の確保が難しい、保育園の運営方針や運営状況によって保育士に配分できる給料に限界があるといった背景もあり、保育士の年収が安い状態になっています。

認可保育園しか手当や補助金の対象にならないから

国は年収が低いことでの保育士の離職率の増加や復職率の低下による人材不足を解消するための対策を継続的におこなってきましたが、基本的に処遇改善加算などの手当や補助金は認可保育園しか対象になりません。

そして、令和5年4月1日時点での認可保育所の数は39,589箇所ですが、令和4年3月31日時点の認可外保育施設の数は20,058箇所で、保育施設の1/3は認可外の保育施設となっています。

ですが、認可外保育施設ということで処遇改善加算を受けられないまま運営をしていることで、保育士の年収を上げたくても資金に余裕がなくて対応できていない保育園も多いです。

東京都・横浜市・船橋市などの特定の自治体では、認可外保育施設も独自の基準を満たしていれば認証保育時園として承認していますが、それでも認可保育施設と認可外保育施設では待遇に差が出てしまっているのが実情のようです。

認可外保育施設の中には、24時間保育を実施している施設や幼児教室も併用している施設など、保育ニーズを満たしていて安定した運営ができている人気の保育施設もあるため、認可外だからといって年収が低いとは限りません。

保育士の給料が安いのは当たり前なのか

保育園では公定価格が決まっていたり、認可された保育施設しか補助が受けられなかったりといった理由から年収の水準が低い保育施設もありますが、保育士の給料・年収が安いのは当たり前なのでしょうか？

本項では、保育士の年収の推移や処遇改善加算の内容を参考に、本当に保育士の給料・年収が安いのかどうかを解説していくので、気になっている人はぜひ参考にしてみてください。

保育士の平均年収の推移

参照：厚生労働省「令和元年〜令和4年賃金構造基本統計調査」

保育士の給料・年収は平成25年(2013年時点)の保育士の平均年収は310万円となっており、令和4年(2022年時点)の保育士の平均年収の391万円と比べて80万円以上の差があります。

ですが、平成25年(2013年)に待機児童の解消に向けた取り組みで、保育士の労働環境や待遇の改善が始まり、平成29年(2017年)には子育て安心プランで待機児童の解消と女性の就業率の増加を目指した施策を進めています。

その後も、令和2年(2020年)には新子育て安心プランで待機児童や女性の就業率の上昇を踏まえた保育の受け皿整備もされてきたことで、年々保育士の年収は増加していき令和4年(2022年時点)では391万円にまで増加しています。

公立保育士は年収の水準は高い

保育士の中でも、公立保育士は公務員として働くことになりますが、公立保育士の年収は363.7万円で、私立保育士の年収は362.1万円となっているため、公立と私立でもあまり年収には差がないと感じた人もいると思います。

参照：総務省「令和4年地方公務員給与実態調査」

実際に、公立保育士は経験が少ないと年収の水準も低いですが、公立保育士は経験年数によって年収が決まっており、20年以上の経験を積むと427万円と保育士の平均年収の391万円を超える年収にまで上がります。

また、公立保育士は主任保育士や園長になると、私立の保育園よりも年収の上がり幅が大きくなるため、総合的に見た時に私立保育士よりも公立保育士のほうが年収の水準が高くなるのです。

私立保育園でも年収が高いところもある

公立保育園は安定して働けるだけではなく、経験を積むことで着実に年収が上がっていき、他の保育施設よりも年収の水準は高くなりますが、私立保育園でも年収の水準が高い保育園もあります。

とくに、認可保育園であれば国からの補助を受けて運営が安定していることも多く、保育士の待遇改善に力を入れている保育園もあります。また、株式会社が運営する保育施設でも保育士の待遇を良くして優秀な人材を集めてようとしている施設もあります。

さらに保育施設を運営している会社の中でも、規模が大きい施設や多数の施設を安定して運営している会社であれば、年収の水準が高く設定されている可能性も高いので、転職をすることで年収アップを目指すことも可能です。

認可保育園であれば処遇手当が受けられる

待機児童解消や女性の就業率上昇を目的とした保育の受け皿整備のために、国は2013年から「待機児童解消加速化プラン」「子育て安心プラン」「新子育て安心プラン」などの政策を実施しています。

その中で、2015年に処遇改善加算Ⅰで職員の平均勤続年数に応じて保育園に補助金が入る仕組みができてから、保育士の年収は着実に増加していきました。その後、2017年には処遇改善加算Ⅱで専門リーダーや副主任などの役職に就くことで給料が上がる仕組みを作ったことで、保育士の年収増加につながりました。

また、2022年にも期間限定・終了時期未定で実施された処遇改善加算Ⅲによって月額9,000円(収入の約3%)が給料に上乗せされており、今後も国は保育士の処遇を改善するために継続的な給料の引き上げをおこなっていく方針を打ち出しています。

そして、認可保育園であれば処遇改善加算の対象となっているため、認可保育園で働くことができれば、安定して年収を上げていくことができる環境に身を置くことも可能です。

保育士が年収アップを目指す方法

保育士として働いている人の中には「年収がなかなか上がらない」「もっと年収を上げたい」と考えている人は多いと思いますが、保育士が年収アップを目指すためには何をすれば良いのでしょうか？

本項では、保育士が年収アップを目指す方法について詳しく紹介していくので、ぜひ参考にしてみてください。

経験を積んでキャリアアップを目指す

保育士が着実に年収を上げていくためには、保育士としての経験を積んでキャリアアップを目指していくのが一般的な選択肢になります。

保育士として働く場合には、クラス担当や役職に就くことで手当がもらえるケースが多いため、経験を積んでキャリアアップを目指していくことで年収を上げることが可能です。

とくに、認可保育園で働いている場合には、処遇改善加算Ⅰで勤続年数に対して年収を加算していく仕組みがあるため、経験を積むことが着実に年収を上げていく有効な手段となります。

資格取得やキャリアアップ研修で手当をもらう

保育士として年収を上げる効果的な手段の中には、資格取得をしたり、キャリアアップ研修を受講して手当をもらったりして年収を上げていく方法もあります。

保育園では資格手当などの様々な手当を福利厚生として設置している施設もありますし、処遇改善加算Ⅱによってキャリアアップ研修を受講した上で役職に任命されれば補助金が追加支給されます。

もちろん、キャリアアップ研修に参加しても当人の給料に満額反映されるとは限りません。また、資格取得も該当する資格でなければ手当は支給されないので、所属する保育施設の規定や前例をチェックした上で選択していくことが大切です。

公務員試験を受けて公務員保育士を目指す

保育士として年収アップを目指しやすい状況を作りたいと考えているのであれば、公務員保育士試験を受けて公務員保育士を目指すのもおすすめです。

公務員保育士は経験年数を積むことで私立保育士よりも年収の水準は上がります。福利厚生も整っていて働きやすい環境で働けるため、ワークライフバランスを重視する人に最適な選択肢になります。

また、公務員保育士試験は自治体によって受験要項が変わり、年齢制限を設けているケースもあるため、興味のある人は早い段階で関連する自治体のHPを確認してみてください。

年収の水準が高い保育園に転職する

保育園の中には、保育士の待遇改善や労働環境の整備に力を入れている保育園もあります。今の保育園だと年収が上がりづらいと感じた場合には転職をするのも年収アップのためには有効な手段です。

とくに、認可外保育施設は認可保育園や認定保育園のように処遇改善加算による補助金の支給がないため、保育士の年収を上げたくても難しい状況の保育施設もあります。

そのため、保育士として年収を上げたいのであれば、認可保育園などの補助金が支給される環境の保育園や年収の水準が高い保育園に転職しましょう。

保育士が転職する方法などについては、以下の記事で詳しく解説しているので、合わせてご覧ください。

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保育士の経験が活かせる職種へ転職する

保育士が年収アップを目指す場合、保育士の経験が活かせて保育士よりも年収の水準が高い職種へ転職して年収アップを目指す選択肢もあります。

保育士の経験が活かせる職種の中には、そもそも保育士よりも年収の水準が低い職種もあるため、転職することで年収が下がる可能性もあります。

また、年収の水準が保育士よりも高くて保育士の経験が活かせても、未経験の職種への転職では一時的に年収が下がることもあるので注意しましょう。

ですが、保育士として働いた経験があることで転職が有利になる職種もあるため、保育士として働き続けるか迷っている人は、他にどのような職種があって、年収の水準がどのくらいなのか調べてみるのもおすすめです。

保育士の資格や経験を活かせる職種については、こちらの記事で紹介しています。

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保育士が転職をするなら転職エージェントの活用がおすすめ

保育士が転職する際には、転職エージェントを活用すると転職のプロが希望に合う求人を探して紹介してくれたり、転職支援をしてくれたりするため転職の成功率を上げることにもつながります。

転職エージェントでは「求人紹介」「応募企業との連絡の仲介」「選考準備のアドバイス」「転職相談」など、転職が上手くいくようにサポートをおこなっているため、転職経験が少ない人や転職に不安を感じている人でも安心して利用できます。

とくに、保育士が転職をする際には働きながら転職活動を進めるケースも多いですが、転職経験がないと転職活動の進め方がわからない人もいるため、円滑に転職活動を進めたい場合は積極的に転職エージェントを活用していきましょう。

保育士が転職をする際のポイント・注意点

保育士の中には希望するキャリア・働き方の実現や年収アップを目指すために転職を検討する人も多いですよね。

保育士が転職をする際にはいくつか意識しておいて欲しいポイントと注意点があります。

キャリアや働き方を明確にする

保育士が転職をする際には、自己分析をして希望するキャリアや働き方を明確にしていくことが、転職後のミスマッチを防ぐためにも大切なポイントになります。

ですが、自己分析でどのようなことを整理すればいいのかわからない人もいると思うので、自己分析をして希望のキャリアや働き方を明確にしていく際には以下の要素を整理してみてください。

また、自己分析をする際には、保育士としてどのように子供と接していきたいのか、大切にしていきたい価値観や保育観にはどのようなものがあるのかまで整理しておくことが大切です。

転職での希望条件と優先順位を明確にする

保育士として転職する際には、何かしらの理由があって転職を決意していると思いますが、最適な転職先を選ぶには転職で希望する条件を明確にしておくことが大切です。

転職する際の希望条件には主に以下のものが挙げられますが、それぞれ具体的に洗い出しておくことで、求人を探す際にも具体的な希望を伝えやすくなり希望にマッチした求人を探しやすくなりますよ。

また、希望条件を整理した後には、必須条件・希望条件・希望条件の許容範囲を明確にして、希望条件に優先順位を付けておきましょう。

というのも、求人を探す際には完全に希望にマッチする求人を見つけることは難しいですし、希望にマッチしている求人が人気求人であれば競争率が高いため応募しても内定がもらえるとは限りません。

自分の経験やスキルを考慮した転職先を選ぶ

転職をする際に、転職先を興味関心や希望条件にマッチしているかだけで選ぶ人もいますが、保育士としての転職を成功させたいのであれば経験やスキルを考慮して転職先を選んでいくことが大切です。

もちろん、興味関心や希望条件にマッチしているかで転職先を選んでも良いですが、内定獲得のためには希望だけではなく保育士としての経験やスキルを転職先でどのような活かして貢献できるのかをアピールできるかが重要になってきます。

そのため、転職活動をする際には自分の希望だけではなく経験やスキルをしっかりと考慮して、転職先に貢献できることをアピールしていきましょう。

保育士のキャリアパスと年収の目安

保育士のキャリアパスにはいくつか段階がありますが、クラス担任や職種分野別リーダー、副主任・主任などの役職に就くと手当がもらえることも多く、年収の水準も上がっていきます。

また、役職によって手当の金額が決まっているケースも多いので、本項では保育士のキャリアパスごとで平均年収がどの程度になるのか詳しく紹介していきます。

一般保育士｜年収：270万円〜363万円

一般保育士として働く場合には、役職手当はないので平均年収は270万円〜363万円程度となります。

参照：こども家庭庁「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」

一般保育士でも経験を積むことで年収は上がり、30代後半には400万円程度の年収になりますが、早く年収を上げたい場合は資格を取得をして資格手当をもらうか、クラス担任や役職に就けるように経験を積んで役職手当をもらうのが効果的です。

クラス担任｜年収：273万円〜381万円

保育士として経験を積むとクラス担任を任せられることもありますが、ジョブメドレー保育士が公開した情報では、担任保育士の手当の相場は2,000円〜15,000円程度となっていて、年長になるほど手当の金額が増える傾向にあるようです。

参照：一般保育士の年収にクラス担任手当を加算

平均年収は273万円〜381万円と手当の分だけ年収が上がりますが、手当の金額は保育園の方針で変わるので、クラス担任になったからといって年収が大幅に上がるとは限りません。

職務分野別リーダー｜年収：276万円〜369万円

職務分野別リーダーは保育士の処遇改善のために新設された役職で、特定分野の専門知識があり、専門的な保育対応できる人に任せられる役職です。

参照：一般保育士の年収に処遇改善加算Ⅱを加算

職務分野は「乳児保育」「幼児教育」「障害児保育」「食育・アレルギー対応」「保健衛生・安全対策」「保護者支援・子育て支援」「マネジメント」「保育実践」の8つとなっています。

3年以上の経験があり、キャリアアップ研修を修了した上で職務分野別リーダーの発令があった際に処遇改善加算が適応されます。

専門リーダー｜年収：318万円〜411万円

専門リーダーも保育士の処遇改善のために新設された役職で、保育のスペシャリストとして専門的な知識を有している人が担当する役職となっています。

参照：一般保育士の年収に処遇改善加算Ⅱを加算

専門リーダーになるには、業務経験を7年以上と職種分野別リーダーの経験があります。8つのうち4つのキャリアアップ研修を修了していて、専門リーダーの発令があった場合に処遇改善加算が適応されます。

副主任保育士｜年収：318万円〜411万円

副主任保育士も保育士の処遇改善のために新設された役職で、主任保育士を補佐する役割として保育士のマネジメントをする役割を担っています。

参照：一般保育士の年収に処遇改善加算Ⅱを加算

副主任保育士になるには、業務経験を7年以上持ち、職種分野別リーダーを経験した上で、マネジメント+3つ分野以上のキャリアアップ研修の修了と副主任保育士としての発令が必要になります。

主任保育士｜年収：319万円〜674万円

主任保育士は保育士のマネジメントを行う役割を担っており、ジョブメドレー保育士が公開した情報では主任クラスの手当の相場は1万円〜5万円でした。

参照：こども家庭庁「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」

主任保育士になるには業務経験を積んでキャリアを積み重ねていく必要がありますが、年収の水準は319万円〜674万円となっており、とくに私立保育所と公立保育所では大幅に年収が増加しています。

園長・施設長・管理者｜年収：388万円〜759万円

保育士のキャリアパスの最上位職にあたる園長・施設長・管理者ですが、年収の水準は388万円〜759万円となっており、私立保育所では679万円・公立保育所では759万円と主任と比較しても100万円以上年収が上がっています。

参照：こども家庭庁「令和元年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査」

また、園長・施設長・管理者の役職は1つの保育施設で1枠だけで、保育園の責任者になるので年収の水準も高いです。しかし、日本人の平均年収である458万円に届いていない施設もあるため、年収の水準は必ずしも高いとは言えません。

保育士におすすめの転職エージェント

保育士として転職をする際には転職エージェントの活用がおすすめですが、保育士が転職をする場合には、保育士向けの転職エージェントの活用がおすすめです。

保育士向けの転職エージェントにはいくつか種類がありますが、その中でも保育士ワーカー・マイナビ保育士は転職支援実績も豊富で丁寧な転職支援に定評があります。

また、保育士経験のあるキャリアアドバイザーも多数在籍しており、保育士の職場環境や転職市場にも精通しているため、保育士のキャリアや転職に関する相談もしやすいです。

そのため、保育士として転職する際には、保育士向けの転職エージェントを積極的に活用して、効率的に転職活動を進めていきましょう。

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