人材業界の営業職へ転職するには?転職のプロが解説【未経験必見】
未経験から人材業界の営業職への転職について、面接前に知っておくべき業界特性や向いてる人を現役転職エージェントが徹底解説します。
また、気になる転職難易度、中途採用や平均年収、面接傾向・選考対策、将来性も分かりやすく説明します。
すべらない転職が紹介するサービスの一部には広告を含んでおり、当サイトを経由してサービスへの申込みがあった場合には、各企業から支払いを受け取ることがあります。ただし、ユーザーの利益を第一に考え客観的な視点でサービスを評価しており、当サイト内のランキングや商品の評価に関して影響を及ぼすことはございません。
人材業界は未経験でもチャレンジできる
末永
転職市場は即戦力採用が中心ですが、人材業界は業界柄その人の志向性や過去の経験実績も含めたポテンシャルを重視され加味されることが多いです。
また、ビジネスモデルとしても、労働集約型のモデルのため、一定のオペレーション・仕組みがあれば未経験でも教育することができるのです。
末永
色々な業態がある人材業界ですが、弊社では20代の若手で業界未経験の人は、正社員領域の人材紹介か求人広告の営業職をおすすめしています。
比較的未経験からでも挑戦しやすく、転職後、実務の中でポータブルスキルを高められるためです。
他には人材派遣の法人営業、医療、保育など、領域特化型の人材紹介営業、インサイドセールス、営業代行もおすすめです。
また、中小よりも大手の方が未経験者を積極的に採用している場合が多く、業界大手企業に転職できる可能性があります。
大手の方が仕組みや業務上のオペレーションがあり、実務経験のない未経験者でも活躍させていける教育がしっかりしているケースが多く、未経験者を多く採用できるのです。
もちろん大手だったとしても未経験者はアピールできる経験が少ないため経験者よりは転職に不利です。
未経験から転職成功させるためには時間をかけて自己分析と企業研究を行い、アピールできる経験やスキルを見つける必要があります。
しかし、自分1人で自己分析を行うとアピールできたはずのポイントを見逃してしまいやすいです。
末永
人材業界で働いている転職エージェントを利用すれば、人材業界の転職でアピールできるポイントを熟知しているためアピールできる経験を見逃さずに済みます。
特に弊社のすべらないキャリアエージェントはリクルートなどの人材業界の求人を中心に扱ってきた経験から各企業ごとの選考ポイントも把握しています。
人材業界に転職したいのであればぜひご相談ください。
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人材業界への転職について、動画で詳しく知りたい人は、以下をご覧ください!
人材業界の種類
人材業界といっても、さまざまな業態やビジネスモデルがあります。具体的には、以下のような業態・ビジネスモデルに分かれます。
よく人材紹介業と人材派遣業は混同して勘違いされがちですが、まったく異なる業界です(大手企業では両方おこなっている会社もあり、ややこしいので注意が必要です)。
今回は、上記の業界を転職難易度順にご紹介していきますね。
難易度を決定するにあたって、商材の単価、提案先、顧客属性を考慮しました。
また、以下の記事では、営業の種類をもっと詳しく解説していますので、興味のある人は参考にしてください。
人材紹介業
人材紹介業とは、転職を希望する人と中途で人材を採用したいと考えている人のマッチングをおこなう業種です。
人材紹介事業は国の認可事業の一つなので、厚生労働大臣による「有料職業紹介事業」の許可がなければ運営することができません。
ビジネスモデルとしては、正社員または契約社員を企業に紹介し、入社した際に成果報酬として企業から転職者の年収の手数料30〜35%程度をいただく仕組みです。
働き方としては法人営業と個人営業が多いため、この2つに関して解説していきます。
法人営業
一般的には転職市場では、同じ人材業界の営業の中でも、人材紹介の法人営業(RA)は難易度が高めだとされています。
人材紹介の法人営業の難易度が高い理由として、以下の2つがあります。
人材紹介の法人営業の難易度が高い理由
- 提案先が社長や役員、人事責任者以上のケースが多い
- ビジネスモデルや組織、職種について広く深い知識が求められる
ただ、難易度が高い反面、実務経験を積み一定の実績さえ出せば転職市場での価値や評価を高めることが可能です。
個人営業
人材紹介業には個人営業(CA)もあります。転職者への求人紹介や面接対策など、転職サポートが主な業務内容です。
こちらも法人営業ほどではありませんが、交渉力や調整力といったコミュニケーション能力が求められる仕事で、難易度は比較的高いです。
弊社がおこなっている転職エージェントのサービスが、ズバリ人材紹介業に該当しますね。転職エージェント、人材紹介業に興味がある場合は、ぜひ弊社へご相談ください。
人材紹介業の仕事が気になる人は、以下の記事を参考にしてください。
組織・人事コンサルティング
組織・人事コンサルタントは、主に企業の人事周りの経営課題を解決します。
例えば、人材育成があげられます。新入社員が入社した後、研修するにあたり、組織・人事コンサルタントが研修パッケージを販売したり、企業ごとに合わせた研修内容を企画・提案したりします。
他にも、社員のモチベーションを上げるための制度を設計することも主な業務です。事業部ごとにストレスチェックをしたり、ヒアリングを実施したりして、モチベーションや働き方の問題を顕在化させ、解決のための施策を提案します。
例えば、営業部のモチベーションを上げるためにインセンティブの制度設計をおこなったりしています。
人材派遣業
人材派遣業とは、派遣会社に登録または雇用されたスタッフをクライアント企業に派遣社員として派遣し、クライアント企業から派遣手数料をいただくビジネスモデルになっています。
有料職業紹介とは別の派遣免許を取得して事業をおこなっています。
人材派遣業の法人営業職はクライアントとなる企業にヒアリングし、適切な人材を派遣することが主な仕事で、入社後のアフターフォローをおこなうこともあります。
ですが、飛び込みの新規開拓営業も多いので、ストレス耐性のない人にはあまりおすすめできません。
他にも人材コーディネーターやアドバイザーなど、呼ばれ方は様々ですが、登録した求職者へ仕事の紹介やフォローをおこなう職種が存在します。
人材派遣業について興味のある人は、以下の記事を参考にしてください。
人材派遣業で増えているSES
エンジニアの業務委託支援サービス(SES/システムエンジニアリングサービス)とは、フリーランスと言われる個人事業主のエンジニアや、Webデザイナーの人たちの業務委託案件の営業を代行する事業です。
人材派遣の中でも契約が特殊で、エンジニアを専門としているためSESだけの呼び名があります。
業務内容としては、企業のウェブやシステムの開発受託業務を集めてきて、フリーランスエンジニアに案件情報を提供しています。
業務委託契約がクライアント企業とフリーランスエンジニアの間でマッチングした場合、稼働に応じて、手数料をマージンとしてもらうモデルです。
SES営業
SES会社には、エンジニアも所属していることが多いですが、「人材業界」に該当するのは主に営業職です。
SES営業は、企業とシステムエンジニアのパイプ役です。そのため、エンジニアを探している企業への営業活動と、紹介したエンジニアのフォローが業務の中核となります。
企業への営業活動には新規開拓の個別営業と、すでにコネクションを確立している企業への営業がありますが、どちらも高い営業スキルと専門性が求められます。
また、エンジニアのフォローも顧客の満足度や、エンジニアの仕事の充実度に繋がるため、営業担当者の技量が問われる仕事です。
求人広告業(求人媒体・メディア)
求人広告業界は、主に「メディア・媒体社」と「代理店」の2つに分かれます。2つの違いについて、以下でご紹介しますね。
- メディア・媒体社
自社で求人媒体を運営し、企業や店舗に営業して自社の求人広告枠に掲載いただくことで、掲載費用を前金でいただくモデル。 - 代理店
自社の媒体ではなく媒体社の営業代行業務として、代わりにクライアント企業に営業し、広告掲載依頼をいただくモデル。営業職であれば、仕事の内容はそこまで変わりはありません。
また、求人メディア・媒体特性として「対象層」と「課金モデル」の違いがあります。
- 対象層の違い
正社員(新卒媒体か中途媒体)・アルバイト・派遣社員・医療系職種特化など、扱う雇用形態や業界・職種特化の媒体などで分類される。 - 課金モデルの違い
これまでは掲載費用をいただき、採用に成功してもしなくても費用が発生するのが一般的でしたが、最近では採用数に応じて費用が発生する成果報酬型(採用課金型)の求人広告も増えてきている。
成果報酬型(採用課金型)求人サイトで有名なところでは、株式会社リブセンスが運営するマッハバイト(旧ジョブセンス)というメディアですね。
資格や許認可が不要な求人メディア。最近の求人媒体の動向は、ネットの発展により参入障壁が下がり、色々な業界からの新規参入が増えて業界の変革期にあると感じます。
2010年以降に国内で台頭してきた求人媒体としてIndeed(インディード)、Green(グリーン)、Wantedly(ウォンテッドリー)、求人ボックスが挙げられます。
求人広告業では法人営業とクリエイティブ職が多いです。
法人営業
企業によって多少の違いはありますが、クライアントに広告を掲載してもらうために広告の企画やプレゼンをおこなう職種です。
求人広告の法人営業職への転職をお考えの場合、メディア・媒体社への転職をおすすめします。
というのも、代理店の場合は利益は30%程度の手数料なので、利益率が低く、薄利多売の商売になっている場合が多いんです。
契約数を稼がないといけないため、必然的に激務になってしまいます。
クリエイティブ職
呼ばれ方は様々ですが、広告を制作する仕事を指します。
制作を統括するクリエイティブディレクターや広告文を考えるコピーライター、デザインを制作するデザイナーがこの職種に該当します。
領域をかなり絞り込んだニッチな求人メディアや、新しい課金モデル、低額なモデルも増えています。求人広告業について気になる人は、以下の記事を参考にしてください。
HRTech
HRTechとは、HR(Human Resource、人材)とTech(テクノロジー)を掛け合わせた言葉で、IT技術によって人事の抱える問題を解決し、ビジネスのパフォーマンスを高めるテクノロジーを指します。
最近では、人材不足の緩和のために導入される事例や、テレワークのために導入される事例も多いようです。
具体的には、以下のサービスを提供する企業が該当します。
- 採用管理ツール(ハーモス)
- タレントマネジメント系(カオナビ、SmartHR)
- ダイレクトリクルーティング(ビズリーチなど)
- 労務などの生産性効率化(SmartHR、jinjer)
- 適性検査(ミキワメ)
法人営業
HRTechを導入するのは企業なので、HRTech業界では法人営業がメインになります。
顧客の課題をヒアリングし、自社の製品をどのように使えば解決できるのかを提案します。
比較的高単価で、提案先も企業の人事責任者となる場合が多いので、転職難易度が高めの業務です。
採用代行(RPO, Recruit Process Outsourcing)
採用代行とは、企業の採用プロセスの一部・全部を代行する事業です。人事部のない中小企業や、応募者が多数の大企業が利用しています。
具体的な仕事内容としては、スカウトメールの代行や、会社説明会を通じて企業の面接を受ける応募者の母集団を形成したり、実際の面接の代行をおこなったりしています。
おすすめは無形商材の法人営業
ここまでで6つの業界を紹介しましたが、無形商材の法人営業職に就くのがおすすめです。
人材業界はほとんどが無形商材に該当するため、法人営業職を選べばいいだけです。
末永
無形商材の法人営業を経験すると、一般的にその後のキャリアパスが広がるんです。
無形商材の法人営業の成功率には商材以上に営業担当者のスキルが大きく影響するという点がその理由として挙げられます。
末永
無形商材は目に見えないため、商品の良さだけで売ることは難しいです。また、法人営業は決裁者が多いので単純に多くの人を納得させられるスキルが必要です。
つまり難易度が高いと言われる無形商材の法人営業で結果を残せれば、自分の価値を証明することができ、再び転職する際に有利に働くことが多いんです。
無形商材の法人営業は、一定の行動量があり、主体的に行動できるマインドがある人であれば、未経験からでも挑戦できる場合が多いです。
ですが業務の難易度が高いこともあり、無形商材の法人営業へ転職するなら、徹底的な選考対策が必要です。
弊社のすべらない転職エージェントは、人材業界など、無形商材の法人営業職の求人を中心に保有しており、その分、無形商材の法人営業に特化した選考対策を得意としております。
人事業界や無形商材の法人営業への転職をお考えの人は、以下からお気軽にご相談ください!
弊社エージェントのポイント
❐企業別の徹底した選考対策が可能
❐書類通過率は大手の6倍、内定率は4倍
人材業界への転職のポイント
人材業界は未経験歓迎の職種も多く、そこまで転職難易度は高くありませんが、もちろん目指す企業によって変わってきます。
以下では、どんな企業でも押さえておきたい選考のポイントを解説しているので、転職を検討している人はぜひご一読ください。
志望動機
転職面接で志望動機を答えるときに重要なのは前職を辞めたかった・現職を辞めたい、と伝えるのではなく、なぜこの業界・職種・企業にチャレンジしたいかを伝えることです。
「嘘をつきたくない」という転職者がよくいるのですが、嘘をつくのと、ポジティブに言い換えるのは違います。
現職を辞めたいことが転職を決意した理由かもしれませんが、ここではあくまでどうしてここへ転職したいのか?を答えましょう。
ポイントは「その企業がどうして自分にとって魅力的なのか」と「どのように自分が貢献できるか」を掛け合わせて伝えることです。自分を採用することの企業側のメリットを提示することができます。
人材業界への転職で、特に注意なのが「人と話すのが好き」「人に寄り添いたい」などの転職理由です。
人材業界もビジネスではあるので、ホスピタリティ重視の話だけでなく、人材業界のビジネスとして、なぜ志望しているのか?の観点でお伝えしましょう。
転職理由
転職を決意した人の中には「キャリアアップしたい」という前向きなものから「前職・現職の人間関係がうまくいかない」という後ろ向きなものまであります。
とくにネガティブな理由で転職を決意した人は転職理由を伝える際に注意が必要です。
というのも、後ろ向きの理由をそのまま答えると面接官に「また転職を繰り返すんじゃないか」と思われてしまうんです。
末永
転職者を採用するのにもコストがかかるので、企業側としてはなるべく長く働いてくれる人を採用したいですよね。
そのため、ネガティブな理由で転職を決意した人は以下のことに気をつけましょう。
- その問題をどのように改善しようとしたか(人間関係の悪化が転職理由ならどのように人間関係の改善を図ったか)を伝える
- なぜ解決に至らなかったかを伝える
- 転職後同じ問題に直面したらどのように対処するかを伝える
- 決して他責にしない
とくに重要なのが「決して他責にしない」ということです。
他責の理由で説明すると、面接官に「責任転嫁しがちで、組織適応力がないのではないか」「嫌なことがあったら辞めてしまうのではないか」という印象を持たれかねません。
ネガティブな理由で辞めた場合でも、それをきっかけに将来をポジティブに考えて転職活動をしているという印象を与える回答にするのがベストですよ。
自己PR
面接官は自己PRを通じてこれまでの実績・スキルに再現性があるか、意欲はあるか、それが企業側の求めている人材像と合致するかどうかを判断しています。
そのため自己PRでは「自分のこれまでの実績」「身につけたスキル」「今後どうなりたいか」を企業が求めているものと掛け合わせて伝えましょう。
求人広告を例にとると、人材業界の中でも新規開拓など「行動量」が大事になるお仕事なので、過去に「行動量など愚直にやりきった経験」をお伝えするのが良いです。
履歴書・職務経歴書
職務経歴書には、以下の内容を記載しましょう。
- ビジネスフローを理解して行動した経験
- 売上目標がなかった場合、相手起点で主体的に行動した経験や顧客折衝に活かしていける経験
課題解決能力がより求められるお仕事なので、顧客との信頼関係構築力やコミュニケーション能力以外で活躍性を伝えていくのがおすすめです!
人材業界へ転職する際の例文
上記で解説した人材業界への転職のポイントを踏まえて、人材業界へ転職する際の例文を紹介していきます。
人材業界へ転職する際の志望動機の例文
メーカーから転職する際の志望動機例
私は、メーカーの営業としての経験を積んできましたが、人材業界への転職を志望しています。なぜなら、人材業界は社会において重要な役割を果たし、人々の人生や企業の発展に貢献できると感じるからです。
メーカーの営業では、製品やサービスの提供を通じてお客様と関わることが多かったのですが、人材業界では、人々の成長やキャリア形成に関わることができます。
私は人との接点を通じて価値を生み出すことに喜びを感じますので、人材業界での営業として、個々のニーズに合わせた最適な人材サービスを提供し、人々の可能性を広げるお手伝いをしたいと考えています。
医療事務から転職する際の志望動機例
私が医療事務から人材業界の営業に転職したいと考える理由は、新たな挑戦を求めているからです。医療事務の経験を通じて、人とのコミュニケーションや問題解決能力を磨くことができました。
しかし、私は自分自身の成長を追求し、幅広い業界でのスキルを身につけたいと思っています。人材業界の営業職は、企業と候補者をマッチングさせる役割を果たすため、人の可能性を引き出し、人材の育成に貢献することができます。
また、営業職は積極的なアプローチや説得力が求められるため、自身のコミュニケーションスキルや交渉力を活かすことができると考えています。私はチャレンジ精神旺盛で、人材業界の営業職に挑戦することで、新たな成果を上げ、自己成長を達成したいと思っています。
人材業界へ転職する際の自己PRの例文
金融営業から転職する際の自己PR例
私は金融営業の経験を通じて、クライアントのニーズを理解し、最適なソリューションを提供する力を身につけました。人材業界への転職を希望する理由は、人々の成長をサポートし、彼らが最高のポテンシャルを発揮できるようにすることに魅力を感じるからです。
私はコミュニケーション能力に自信があり、チームと協力しながら目標を達成することが得意です。人材業界では、クライアントとの関係を構築し、個々のニーズに合わせた解決策を提案することが重要です。
私は真摯に取り組み、人々の幸福を追求する情熱を持っています。新しいチャレンジを受け入れ、人材業界での営業の経験を通じて、クライアントの成功と成長をサポートしたいと考えています。
メーカー営業から転職する際の自己PR例
私はメーカー営業として数年間の経験を積みましたが、新たな挑戦を求め、人材業界の営業職に転職を希望しています。メーカー営業の経験により、顧客との信頼関係を構築し、営業目標を達成する力を身につけました。また、問題解決能力や交渉スキルも磨かれました。
これらの経験を活かし、人材業界においてもクライアントとの信頼を築き、最適な人材サービスを提供することを目指します。
さらに、人材業界は人々の生活や未来に深く関わる領域であり、社会的な意義を感じることができます。私は自分の仕事が社会に貢献することに誇りを持ちたいと思っています。以上の理由から、私はWebマーケティングから人材業界の営業に転職したいと考えており、新たなチャレンジと成長を追求したいと思っています。
上記で人材業界に転職する際の書類作成の例文を紹介してきましたが、自分一人で書類作成するのはあまりおすすめしません。
なぜなら自分一人だと各企業が重要視しているポイントがわからないので、志望動機や自己PRが採用担当者目線であまり出来が良くない内容になりやすいからです。
各企業が重要視しているポイントを知ることができるのは普段から直接企業とやりとりをしてヒアリングしている転職エージェントだけです。
大手転職エージェントの書類通過率が30%なのに対して、弊社のすべらないキャリアエージェントは60%近くの書類通過率を達成しています。ぜひご相談ください。
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人材業界に向いている人の特徴
人材業界でも社会人として基本的なスキルであるコミュニケーション能力は必要ですが、ここでは人材業界でとくに重宝される人の特徴を紹介します。
顧客貢献性が高い人
顧客貢献性が高い人は、人材業界の仕事との親和性が高く、人材業界に向いていると言えます。
「顧客貢献性が高い」とは顧客に尽くしたい、という気持ちのことです。お客さんが喜んでいる顔を見たい、支援した人にありがとうと言われるのが幸せだと感じる人はこの気持ちが強いと言えます。
人材派遣でも、人材紹介でも、顧客と深く接点を持つことが多く、一人の人生に大きく介入することもあります。
そのため、一人あたりにコミットする量が多くなります。それに喜びを感じられる人は人材業界で働くのに向いていると言えます。
ストレス耐性がある人
そのため、顧客の感情に流されないストレス耐性が必要です。
なぜなら上記でも言及したように、人材業界は一人の人生に大きく入り込む業種が多いからです。とくにキャリアアドバイザーだと、深刻な人生の悩みに触れることもしばしばあり、ストレスにつながりやすいです。
誰かの感情に影響を受けやすかったり、ネガティブな感情を引きずってしまいやすい人は人材業界の中でも、顧客と深い接点を持つ業種を避けるのがいいかもしれません。
目標達成のために行動した経験
これはほとんどの営業職に言えることではありますが、数値目標の達成のために行動した経験があり、ノルマ達成が大きな苦痛にならない人は人材業界に向いていると言えます。
数値目標の達成と、顧客一人当たりへのコミット量の担保を両立しなければならず、難易度が高いので、目標達成のために逆算計画を立てて行動した経験のある人は高く評価されます。
人材業界への転職を志望しているのなら、そういったノルマ達成の経験をアピールするとよいです。
人材業界の年収
大手転職サイトマイナビによると、人材紹介の平均年収は376万円です。
国税庁によると日本人の平均年収は461万円なので、人材業界の平均年収はやや低めと言えますね。
もちろん年収は企業やこれまでの経験、年齢によって変わるのでこの平均年収はあくまで目安だと考えておいてください。
実際リクルートなどの大手人材系企業であれば年収800~900万円ほどの高年収を狙うことも可能です。
もちろん大手人材系企業以外でも高年収を狙える企業はありますが、中小規模の企業は従業員が少ない分年収に関する情報があまり出回っておらず、自分1人で探すのはかなり難しいです。
しかし、企業の規模にかかわらずあらゆる企業と直接やりとりをしている転職エージェントであれば高年収が狙える企業を教えてもらうことができます。
特に弊社のすべらないキャリアエージェントは人材系企業の求人を中心に扱ってきた経験から、高年収を狙える企業での選考対策に関しても熟知しています。ぜひご相談ください。
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人材業界で得られるスキル
以下では人材業界で得られるスキルについて紹介していきます。
営業力
人材業界で得られるスキル1つ目は営業力です。
転職者に求人を紹介する際には転職者の悩み・ニーズをヒアリングしてそれを解決できる求人を紹介する必要があります。
企業に求人を紹介する場合でも企業の悩み・ニーズをヒアリングしてそれに合わせて人材を紹介します。
このように、転職者に対しても企業に対しても課題解決型の営業をすることになるので、強い営業力が身に付くというわけです。
コミュニケーション力
人材業界で得られるスキル2つ目はコミュニケーション力です。
人材業界の営業職は転職者と企業の双方とコミュニケーションをとる必要があります。
その分多種多様な人とコミュニケーションをとるため、他の営業職以上にコミュニケーション力が身に付くというわけです。
HR領域の知識
人材業界で得られるスキル3つ目はHR領域の知識です。
HR領域とは企業の経営のために必要な人材の確保・育成のことを指します。
HR領域の知識が深まれば人材業界だけでなく各業界の人事や組織コンサルでも働けるようになり、キャリアの幅が広がります。
人材業界のやりがい・大変なところ
人材業界への転職をお考えの人であれば実際の業務がどのようなものか気になると思います。
そこで、人材業界のやりがいや大変なところをご紹介します。実際の業務をイメージするのに役立ててください。
人材業界のやりがい
末永
実際に人材業界に身を置いていて、企業の採用を支援することで、クライアント企業の事業や組織が成長したり、課題が抜本的に解決するといったシーンを体感できる面白味があると感じています。
また、社長や役員の経営陣や現場の事業責任者など、色々な業界や職種、役職者に出会える点もやりがいに感じる人が多いです。
個人の人生に大きな影響を与える分、責任も大きいですが、感謝していただける機会は多く、手触り感があるのもやりがいの一つです。
人材業界の大変なところ
逆に人材業界での仕事の大変さですが、企業と個人の間に入る調整役のような仕事となるため、双方の思惑に振り回されることが多く、あまり物事に期待しなくなる可能性があります。
このことをストレスに感じる人も多いようです。
ですが、物事に動じないという意味では、ストレス耐性が高まり、ビジネスパーソンとしては鍛えられるとも言えるでしょう。
また、人材紹介であれば、成果報酬型のモデルのため、最終的な成果(売上)が目に見える部分が遠くなる点も大変だと感じる人もいます。
人材業界の営業がやばい・やめとけと言われる真相
人材業界の営業がやばい・やめとけと言われるのは「参入障壁が低い」「業務内容が単純」「営業先が多い」といったものが理由となっています。
参入障壁が低いと競争が激しくなり1社あたりの利益が低くなりやすいですし、業務内容が単純だととにかく量をこなすことが求められるのでブラック化しやすいとよく言われます。
ただし人材業界がやばい・やめとけという意見はあくまでそれらの事実から出た推測にすぎません。
どの業界であろうとホワイトな企業もあればブラックな企業もあります。
従って「人材業界=やばい・やめとけ」と考えるのは大きな間違いです。
ただ、各人材系企業がブラックなのかホワイトなのかはネット上の情報だけだとわかりにくいですよね。
ホワイトな人材系企業への転職なら弊社のすべらないキャリアエージェントがおすすめです。
すべらないキャリアエージェントではブラックな求人をあらかじめ弾いているので、転職者が求めるホワイトな企業をご紹介できます。
弊社エージェントのポイント
❐企業別の徹底した選考対策が可能
❐書類通過率は大手の2倍、内定率は5倍
人材業界でおすすめする企業
人材業界でおすすめの企業は、以下の企業です。
人材業界のオススメの企業
これらの企業は成長率が高い、高い利益体質、独自の強みがある、採用人数が多い、中途採用も積極的などの特徴があります。
これらの特徴のある企業の方が比較的年収が高い傾向にあり、市場価値を高められる環境が揃っていることが多く、転職先としておすすめです。
ただし、上記企業の中でも、あなたとの相性によっておすすめする企業が変わってきます。
弊社のすべらないキャリアエージェントでは転職者一人ひとりのスキルや適性に応じておすすめの企業をご紹介しています。転職をご検討の際はぜひご相談ください。
人材業界の営業の年収
マイナビによると人材業界の平均年収は376万円です。
一方で国税庁によると日本人の平均年収は461万円なので、人材業界の年収は比較的低めと言えます。
ただし平均年収は企業によって大きく異なります。大手人材系企業なら平均年収が600〜700万円ほどになり、日本人の平均年収を大きく上回ります。
人材業界からの転職先
人材業界からの転職先で多いのは以下の3つです。
営業職
人材業界からの転職先1つ目は営業職です。
これは人材業界の中でも営業職として働いていた場合に限るのですが、人材業界の営業職は他業界の営業職にも転職しやすいです。
先ほども触れましたが人材業界の営業職は企業と転職者双方に課題解決型の提案営業を行うためかなり難易度が高く、強い営業力が身につきます。
従って人材業界以外の営業職にも転職しやすくなるのです。
人事
人材業界からの転職先2つ目は人事です。
人材業界経験者は企業の採用担当者と直にやりとりをしたことがある人が多いため、企業がどのように採用活動を行っているのかを詳しく把握しています。
そのため、人事として働くようになったとしても採用活動のコツがわかっているため即戦力になりやすいんです。
組織コンサル
人材業界からの転職先3つ目は経営コンサルです。
組織コンサルとは企業の採用・人事戦略を提案する職業のことを指します。
先ほども解説したように人材業界で働いているとHR領域の知識が身につきます。
組織コンサルの仕事に直結する知識をもっているため、転職しやすいのです。
人材業界からの転職理由
人材業界から転職する理由は以下の3つが挙げられます。
仕事に飽きてきた
人材業界からの転職理由1つ目は仕事に飽きてきたからです。
人材業界は新しい製品やサービスを出すことがほとんどないですし、顧客の層もあまり変わりません。
そのため人材業界の仕事は変化が少なく、毎回同じような業務内容になる場合が多いです。
同じような業務に飽きてしまい人材業界から離れようと考える人は多いです。
ノルマがきつい
人材業界からの転職理由2つ目はノルマがきついからです。
人材業界では企業に転職者を紹介した数によって収益が決まる企業が多く、営業によって支えられている企業が多いです。
そのため1人1人に厳しいノルマが課されやすく、残業時間が長くなってしまいがちです。
従って厳しいノルマから抜け出したいと考え、人材業界から転職しようと考える人が現れるのです。
景気に左右されやすい
人材業界からの転職理由3つ目は景気に左右されやすいからです。
人材業界は不景気で求人の数が減り、就職や転職の数が減った際に大きくダメージを受けます。
そういったリスクを避けたいと考えて人材業界から転職しようと考える人もいます。
転職者からよくある質問
未経験から転職できるのは何歳まで?
未経験から人材業界へ転職するには、他の業界と同様に、若ければ若いほどいいです。
末永
というのも、若い転職者にはポテンシャルや素直さを求めるのに対し、年齢を重ねた転職者には実務経験を求め、即戦力として採用したいと企業は考えているからです。
一つのボーダーとなるのは、20代までです。
30代以降になると、業界経験が要件として必須の求人が増えてきます。人材業界にチャレンジしたいと考えている人はいつまでにどのようなスキルを得て、どのタイミングで転職をするのか、プランを考えておきましょう。
人材業界から転職するのに活かせるスキルは?
人材業界でスキルを積んで、その後転職する際に活かせるスキルは主に以下のようなものが挙げられます。
- ヒアリング力・提案力
- PDCAを回す力
- 忍耐力
もちろん、人材業界の中でもどの業種に身を置いているのかにもよりますが、ニーズに応える(求人紹介など)ためにヒアリングし、それにマッチした提案をする力、数字と目標達成を意識してPDCAを回す力、長い時間働いたり、成果が出づらい中でも奮闘する忍耐力は、どのような業界でも活かすことのできる力です。
しかし、誰もが持っている力ではありませんし、とくに人材業界ではこれらを高いレベルで身につけることができるんです。
人材業界に転職した後のキャリアパスは?
主に専門性を高める、マネージャーになる、人材業界内で別の業種を経験する、独立する、の4つのキャリアパスが考えられます。
専門性を高めるというのは、マネージャーのようなゼネラリストになるのではなく、プレイヤーとして活躍し続けるということです。出世・昇進や育成に興味のない人はこの道を進む人が多いです。
逆にマネージャーというのは、ゼネラリストになるということです。他のプレーヤーが最大のパフォーマンスができるようにサポートしたり、マネジメントしたり、組織管理をしたりします。
一つの職種にとどまらない方法もあります。例えば、人材派遣業で営業をしていた人が人材紹介業の営業に転向することがよくあります。
最後に、独立する方法です。独立を考えている人は、人脈を大切にしてください。現職での人脈が独立後大きく役に立つことがあります。
人材業界へ転職をお考えの人へ
ここまでお読みいただいた人は「ぜひ人材業界に転職したい!」と思っている人も多いのではないでしょうか。
ですが、人材業界への転職は未経験でも可能な一方、仕事内容の難易度が高いため、厳しい選考が実施される場合も多いんです。そのため、選考対策を徹底的に行わなければなりません。
末永
弊社では独自に作成したオリジナルの質問シート(*1)で選考対策をおこない、これまで多くの転職者様をリクルートに代表される人材業界の企業へお繋ぎしてきました。
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*1:
この質問シートは、リクルートへ多数の紹介決定実績があり、リクルートの中途採用面接官の経験もある著者自身が、面接で質問されることが多い内容をまとめたものです。
質問シートは、弊社にご相談いただいた方のみお渡ししておりますので、弊社の転職支援に興味がありましたら下記よりお問い合わせください。
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